スマホで、いつでも簡単に質問ができる家庭教師サービスの「mana.bo」を運営するマナボが、サイバーエージェント・ベンチャーズなどからシードラウンドとして総額3800万円の資金調達を実施した。

mana.boは、スマホやタブレットを使い、手書きのホワイトボードや音声、写真共有などをもとにオンデマンドでリアルタイムの個別学習サービスを提供している。mana.boは、KDDI∞Labo3期生に選ばれており、スマートデバイス賞、オーディエンス賞を授賞している。

オンライン学習市場と呼ばれているEdu Tech分野への調達ということで、今後の教育分野への事業者側の期待感が、今回の調達からも伺える。シリコンバレーでも、この数年で市場規模、投資規模ともに数倍にまでふくれあがっている。

現在、mana.boは塾や予備校向けに営業活動をおこなっており、予備校を通じて、多くの優秀な学生たちをチューターとしてネットワークを築き始めている。mana.boの特徴としても、優秀な学生と大学進学を考える高校生たちへの指導のマッチングをおこなっており、今後は一般向けにもサービスを展開していくことも計画しているという。

「すでに、トライアルとして、ベネッセなども含めたいくつかの企業でも導入テストをしており、高校生への学習環境を提供したいという企業に対してのOEM提携などをおこなっている。他にも、地方の10人規模の塾の生徒など、これまで遠方で情報や指導が届きにくなった人たちにも教育環境を提供できる下地ができてきたので、このタイミングでマーケティングの強化やプロダクト、人材開発のための調達をおこないました」。

マナボ代表取締役社長の三橋克仁氏が話すように、すでにいくつかの成果が出始めているという。

ビジネスモデルとしても、生徒からすると、優秀な先生からいつでも教わることができ、教える側の大学生も、いつでもどこでも自分がやれる範囲で教えることで対価を得ることができる。塾にいる生徒であっても、塾以外の先生からも教わることができ、塾の先生も、塾以外の生徒へも教える機会がもてる。そうすることで、より上質な教育環境を安価に提供していこうというのがmana.boが目指す世界だ。

同時に、これまでの教育のあり方はあまりに一方通行な情報発信でしかなかった教育現場が、オンライン教育が発達していくことで、教師の役割も次第に変わってくるという。

知識を学ぶことはオンラインでおこない、直接指導は、個別相談や生徒のモチベーションアップを図るなどのインストラクター的な役割へと変化していくのでは、と三橋氏は語る。知識学習とそうではないものを分け、より効率的でその個人にあった教育環境を提供するために、オンライン学習の可能性はまだまだ広がると語った。

「国内を見ても、まだまだEdu Techの分野は競合が少ない。それは成功事例が少ないこともあるからです。世界を見ると、アメリカや韓国、ヨーロッパ全体を見ても日本よりも1つも2つも進んでおり、市場も日に日に増している状況です。もっともっとEduTech市場が活発になることは、受講する生徒たちにとっても、より上質な教育を受けられる環境がでてくるはずです」。

今後は、一般のユーザにも使用できるための準備をおこない、2017年以内に生徒数100万人、指導するチューター数を10万人まで目指すと語った。同時に、アジアへの進出も検討しているという。