【スタートアップ・トレンド地図】シリーズは国内、アジアのスタートアップトレンドを一枚の地図にまとめ、主要なプレーヤーの状況を整理したものである。

前回とは少しテイストを変えて、国内教育関連サービスに挑戦するスタートアップと、北米カテゴリをまとめて比較してみた。関連記事と共にお送りさせて頂く。

北米「EduTech」シーンの分類

まず、本稿ではかなり広大で複雑な北米の教育オンラインビジネス（Education+Technology=EduTech）について個票を整理し、カテゴリ分類の元となるシートを作成した。それが下記のものだ。

分類方法はまず、教育年代（6歳から18歳までのK-12と大学以上の高等教育を示すHigherEducation）に分類し、K-12以前をPre-School（知育関連）、高等教育以外の学び領域をAdult Educationとした。

また、サービスは大規模オンライン学習（MOOC／Massive Open Online Course）と教育管理システム（INSTRUCTION）に分類し、管理システムの中に先生が利用するTTL（TeacherTools）、LMS（Learning Management System）、ソーシャル、ゲームを設けた。

なかなか奇麗に分けることが難しく、「えいや」で入れてしまったサービスもあるのでその分割り引いてご覧頂きたい。なお、太字は10Mドル（100円換算で10億円）以上を調達しているプレーヤーとなる。

北米EduTechと日本の教育サービススタートアップたち

北米分類を元に調査した主要27社をマッピングしたのが次の表だ。簡単な一覧表も付けてある。なお、調達額についてはオンライン上で確認できるものだけを記載している。太字となっているのは1億円以上を調達しているプレーヤーだ。見て分かるように、高等教育の分野がすっぽり抜けている。

北米ではCourseraやedX、Udacityといった高等教育をオンラインで共有、学習できるMOOCサービスがあるが、日本ではそれに挑戦するスタートアップが見当たらない。ここには広大な国土の北米でMOOCが立上がった背景や、教育行政の方針などが国によって異なることが影響していると考えられる。またビジネスというよりもアカデミックな分野というのも理由のひとつにありそうだ。

また、Adult Educationに「Skype英会話」が大量に発見されたのも特徴のひとつで、アジア圏の他国でも散見された言語に対するニーズが色濃く反映された結果だろう。また、学び領域が積極的で、プライベートコーチのCyta.jpがクックパッド傘下入りしたことなどもふまえ、ビジネスになりやすい領域だと考えられる。

一方で幼児教育、知育方面で注目されるSmartEducation、KDDIのGAKUMOに採用されたQuipperなど、大型調達しているプレーヤーの動向も今後注目したい。