「日本のビジネスマンが日常的に英字新聞を読めるように」− オンライン英会話ベストティーチャーが英字新聞The JapanTimesと連携

by Junya Mori Junya Mori on 2014.8.7

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オンライン英会話「ベストティーチャー」を提供するベストティーチャーは、英字新聞「The Japan Times / International New York Times」を発行するジャパンタイムズ、ビジネス英語研修サービスを提供しているグローバルブルーとの連携を本日発表した

The Japan Timesが毎週日曜日に発行している週刊英字タブロイド紙「The Japan Times On Sunday」に掲載された英文記事コンテンツを「ベストティーチャー」に提供し、ユーザはその英文を使って英会話レッスンを受けることが可能になる。

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この連携サービスに申し込むと毎週「The Japan Times On Sunday」が購読でき、ベストティーチャーのレッスンを受けられる。価格は月額16,200円となっており、この利益は3社で配分される。

ジャパンタイムズは昨年11月より、「The Japan Times / International New York Times」を活用したビジネスマン向けの英語学習プログラム「朝英語の会」をプロデュースし、英字新聞を活用した英語学習機会を提供してきた。だが、このプログラムは開催されるのが都内中心エリアに限られ、地方の人は参加が難しいなどの課題があった。

より参加の幅を広げるために、「朝英語の会」の運営をサポートするグローバルブルー代表の関口雄一氏がオンライン英会話との連携を提案し、「ベストティーチャー」内でのプログラムが実現、今回の連携に至った。

ベストティーチャー代表の宮地俊充氏は、

宮地氏「ベストティーチャーにジャパンタイムズのコンテンツを提供してもらい、それを活用してレッスンを行うことで、リアルの場で開催されている学習体験を広げることができるのではと考えました。ベストティーチャーも現在、プラットフォーム化を目指しており、コンテンツ面で連携できるパートナーを探していたこともあって、今回の連携に至りました。」

とコメントしている。今回、ベストティーチャー上で学習可能となるのは週刊の「The Japan Times On Sunday」だ。これについて宮地氏は以下のようにコメントしている。

宮地氏「勉強をする上で大切なことはコンテンツがしっかりと消費できる量だけ提供されること。「The Japan Times On Sunday」であれば週刊のため、一週間で学習し終えることが可能だと考えました。」

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ジャパンタイムズ 販売部長の沼田雄介氏は、

沼田氏「まずは英字新聞の入門として「The Japan Times On Sunday」の英文コンテンツに触れてもらえればと考えています。ゆくゆくは、日刊のほうでのコンテンツ提供も検討したい。」

とコメントしている。今回、連携の提案を行ったグローバルブルーの関口雄一氏は、

関口氏「これからの時代求められるのはスピーキングを含めたコミュニケーションスキル、そして問題解決スキルです。自分の意見をわかりやすく伝え、相手を動かす力がより求められるようになります。基礎力はもちろん変わらず重要ですが、今起きている世間の事柄に対して、いかに自分の意見を英語で伝えられるかが求められます。

日本のことを英語で紹介しているThe Japan Timesと、それを読んで自分の意見のスクリプトを作成し、オンラインで英会話を行う「ベストティーチャー」が連携することで、忙しいビジネスマンであっても社会の事柄に対して英語で意見を述べる力を養うことができるようになると考えています。」

とコメントしている。

「英語学習は自分にとってMeaningfulであることがポイント」と語る関口氏。これまでの英語学習のように、自分の生活とはあまり関係のないテキストを教材に学ぶことが多かった。まさにいま社会で起きていることを教材に英語を学ぶことができるのであれば、英語を学習することに意味を見出しやすくなるという。

沼田氏「英字新聞が読めるようになることは、国際的な教養にもつながります。日本のビジネスマンに英字新聞を読めるようになってもらい、日常的に英字新聞に触れるようになってもらいたい。グローバル社会の中ではそうあるべきだと考えています。」

良質なコンテンツを生み出しているメディアとコンテンツを活用してサービスを提供しているプレイヤーとの連携という意味でも今回の事例は興味深い。

インターネットとモバイルが普及し、これまで以上に世界とつながりやすくなっている。東京オリンピックを前に訪日する人々も増える中、日本のことを英語で語れる力を伸ばすことはビジネスマンにとって重要なことだろう。

今回の連携サービスはこちらから詳細を確認することができる。

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