本稿は、京都で開催中の B Dash Camp 2015 Fall in Kyoto の取材の一部だ。

スマートデバイスで家庭教師の個別指導が受けられるサービス「mana.bo」を提供するマナボは9月18日、東大家庭教師の会を運営するトモノカイとの業務提携を発表する。これにより、トモノカイが有する塾・家庭講師ネットワーク7万人のリソースをmana.boの講師として供給する準備が整ったとしている。

本誌の取材に対し京都で開催中のB Dash Campの会場で、同社代表取締役の三橋克仁氏が教えてくれた。

mana.boはいつでも家庭教師の講義が受けられるアプリで、わからない問題を写真で撮影して送信すると、回答できるオンラインのチューターを選ぶことができ、チャットや音声会話などで個別指導が受けられる、というもの。三橋氏によれば、現在同社がネットワークしているチューターの数は約1500名になるそうだ。

事業については、2012年の創業当初はB2Cを考えてサービスインしたが、利用料金を支払う側が両親になるため、ブランド的な課題で事業提携などを通じたB2B2Cモデルを採用していた。この件についてはこちらの記事に詳しく書いている。

ただ、三橋氏の話では徐々に認知度もあがり、今後は改めてB2Cの方面に事業をシフトさせていくということで、そのためにまず彼らが必要だったのがチューター陣の強化だった、というわけだ。

「今後、大手の塾などの提携を可能にするためには、チューター陣の拡大というのが必要でした。国内需要に関しては、100万人の登録学生に対して10万人のチューターが必要になる、という想定があるので、今回の提携が果たす役割は大きいと考えています」（三橋氏）。

三橋氏の話では、現在学生とチューターとの間でやり取りされている問題と回答をコンテンツ化し、ゆくゆくは他のオンデマンド・ラーニングサービス同様に、人の手を介さない教育のオートメーション、再生指導も視野に入れているという。

マナボは先日のTech in Asiaでのスタートアップアリーナでも優勝するなど、技術力は高い。これまでに同社では2013年にサイバーエージェント・ベンチャーズから3800万円、2014年にベネッセホールディングスなどから3.3億円の資金調達を実施している。三橋氏の話では次の調達についても動いており、現在候補との交渉を開始しているということだった。