習い事のオンライン化を目指して、ハグカムが子供向けオンラインパーソナル英会話「GLOBAL CROWN」をリリース

by Eguchi Shintaro Eguchi Shintaro on 2015.11.4

GLOBAL CROWN

子供向け教育サービス事業を手がけるハグカムは11月4日、オンラインパーソナル英会話レッスンを行う「GLOBAL CROWN(グローバルクラウン)」をリリースしたと発表した。

GLOBAL CROWNは、マンツーマンレッスンで英語への苦手意識や知ってる英単語の量、発音スキルなどそれぞれの子供に合った英会話スキルや利用頻度をもとに、レッスンを提供する。レッスンでは、スマホやタブレットを利用する。アプリをインストールし、会員登録をもとにログインすることで利用することができる。レッスンでは、会話中心レッスンの会話モード、フラッシュカードを使った一問一答のカードモード、イラストを使ったシチュエーショントークなどのイラストモードがある。

特徴的なのは、「一回20分の短時間」と「レッスン時間の固定」だ。規則正しい生活を過ごしている未就学児を対象にしたサービスであることから、習慣化しやくするために決まった時間、決まった曜日にアプリを立ち上げて先生がレッスンをしてくれるというもの。また、先生も日本語を話せて英語教育ができる英語教育を専門にしている大学生や英語教育の資格をもった在宅の方などを対象に先生役を担っている。

また、10歳くらいまでの子どもは規則正しい生活をしているため、あえてレッスン時間を固定。毎日20分、決まった時間に指定することで、子どもや親のモチベーションを維持できるとしている。さらに、自宅ではPCを使わずSkype自体の利用が難しい母親もいることから、iPadやiPhoneアプリで手軽にレッスンを受けられるようにした。

オンライン英会話というと、すでに競合多く、さまざまなサービスが展開されている。そのなかで、後発のGLOBAL CROWNをリリースするのはなぜか。「これまでのオンライン英会話の多くは、いつでもどこでも学習できるを売りにしていました。しかし、いつでもどこでもという手軽さは、逆に習慣化するのが難しい。また、外国人による先生を採用しているが、日本語がまったく話せない状況は英語学習の初級者にとって難しさもある」そう話すのは、ハグカム代表取締役の道村弥生氏だ。

幼少期の原体験からその人の人生や将来に大きな影響を与えると考えた道村氏は、子供向けの教育サービスを提供するサービスをいつか開発したいと考えた。新卒で入社したサイバーエージェントではサイバー・バズなどの新規事業や人事、アメーバ総合プロデュース室室長などを歴任。ビジネス経験を踏まえ、教育事業を社内で立ち上げようと提案。子会社として当初は事業を進めようとしていたが、その後のスケールや事業展開などを踏まえ、道村氏個人として独立し、ハグカムを創業し、事業を続けたという経緯もある。

grobalcrown2

サービス開発を進めるなかで、未就学児を対象とした教育サービスにフォーカスしようと考えた道村氏。20代から30代の母親など子供をもつ世代へのヒアリングを行った結果から、アプリなどのサービスへの期待感は低い反面、英語学習などへの意識の高さから、既存の英語塾や習い事をオンライン化していくことでビジネスとしての可能性を見出している。

「アプリで一回ダウンロードで300円円は高いと感じていても、習い事として週に3回とか5回とやることに対して、母親は既存の英語塾や英語教材と同じ単価として考えてくれる。オンラインにすることでこれまでの習い事の送り迎えをする必要がなく、また、決まった時間にすることで、子供たちも自然とスマホやタブレットを自分たちで準備するなど、母親たちの満足度も高い」(道村氏)

既存の習い事のIT化によってリプレイスを図ることで、アプリビジネスではなくサービス単価として維持している。GROBAL CROWNでは平日毎日プランで17600円/月、週4回プランで15500円/月、週3プランで12500円/月と顧客単価も高く、一度顧客になり継続的に利用してもらえることでLTVも維持できる。

すでに、6月から30名ほどのモニター体験をもとに、ユーザの満足度や反応も高いという。10月29日にはオプトベンチャーズ、ICJ1号ファンド、DeNAを割当先とする第三者割当増資を実施。約6000万円の資金調達を行っている。一般リリース前のプレの状態でVCからの調達を行うなど、プロダクトとしての可能性を感じている。

課題は、学習の到達度や理解度を示す指標をもとに着実に成長していると実感する指標と、教師側のクオリティの維持などがあげられる。この点も道村氏は今後力をいれていくという。

「個人の学習把握や理解度のステップなどを定量化することで、親御さんの満足度を高めるだけでなく、その指標をもとに英語学習をプログラム化できる可能性もある。そのプログラムを他の教育サービスや地方の英語塾や学習塾などと提携し実施することで、地方の先生たちが未就学児にアプローチできる新たな手法をサポートすることができる。教師のクオリティも今後は先生のランクをつけ、より上級な英会話を行いたい人やネイテイブスピーカーを指名する仕組みなども導入していきたい」(道村氏)

オンライン学習のみならず、ITを軸にこれまでの塾や教材ではできなかったデータ活用をもとに、会話を軸としたオリジナルなカリキュラムの開発やレッスンの様子をもとにパーソナライズ化した学習機能や達成度合いの指標化などを展開していく。英語学習のみならず、さまざまな習い事のオンライン化を目指していきながら、子供たちの新たな教育環境を構築しようとしている。

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