不動産仲介業者Coldwell Bankerの調査によると、2016年末には、全アメリカ国民の約45％がスマートホームテクノロジーを所有しているかそれに投資しているという。

今週ラスベガスで開催される大規模なテクノロジートレードショー、2016インターナショナルCESを前に、Coldwell Bankerは4000人を超えるアメリカ人を対象に調査を実施した。調査の結果、アプリを通じて動作するヒーターのようなデバイスなど、スマートホームテクノロジーを採用しているのは、ハイテクに精通した人達だけではないことが明らかになった。実際、2016年にはこのようなデバイスを採用するつもりだという人の36％が、自分はテクノロジーを早期に取り入れる方ではないと回答している。

同調査より、家を売却したいと考えている住宅所有者の54％が、より早く売却するためであればスマートホーム製品の購入または導入を検討することもわかった。そのうち65％が、1500米ドル以上費やしても良いと回答している。

Coldwell BankerのCMO、Sean Blankenship氏は、ある発表で「米国では2014年に500万件近くの既存住宅が売却されましたが、これはスマートホーム製造業者にとっては、開拓できていない大規模なスペースがあるということです」と述べている。「私たちはこういった製造業者、そして住宅購入者や住宅売却者との間のパイプ役となることを目指しており、この目標を達成するために必要ないくつものステップの中でも、最初のステップの1つがこの調査の実施でした。」

現在導入されているスマートホームテクノロジーのうち、最も人気があるものはスマートエンターテイメント分野で導入されている、スマートテレビやスマートスピーカーシステムといったデバイスがある（スマートホームテクノロジー所有者の44％はこれらを導入済みである）。また約31％がスマートセキュリティを、そして30％がスマート温度管理システムを導入している。

調査の結果、回答者の63％が近い将来スマートセキュリティ（鍵やアラーム機能）を導入したいと考えており、また63％がスマートサーモスタットやスマートファンを、58％がスマートライトを、また56％がスマートセーフティ（一酸化炭素検知器や夜間ライトなど）を導入したいと考えていることが明らかになった。

Coldwell Bankerは、水曜日にCESで「よりスマートな販売」に関するセッションにて同調査についてふれる予定である（編集部注：原文掲載1月3日）。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

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