時代遅れの職場に不満な「デジタルネイティブ」、ライブビデオで変化する働き方に企業は対応しているか

by Stewart Rogers Stewart Rogers on 2016.3.31

 via Flickr by “A Health Blog“. Licensed under CC BY-SA 2.0.
via Flickr by “Graham Stanley“. Licensed under CC BY-SA 2.0.

SnapchatやPeriscope、Facebook MessengerからKikまで、ライブビデオ、ライブストリーミング、そしてビデオメッセージングのソリューションが、「デジタルネイティブ」世代の職場に対する捉え方を変えつつある。

率直に言って、「デジタルネイティブ」世代の彼らは、雇用主の適応力のなさにうんざりしている。

これが本日(編集部注:原文掲載3月22日)BlueJeans Networkが発表したレポートの骨子だ。同社が強い興味を示したこの調査は、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスの4,000名の従業員から回答を集めた。

85%の回答者がビデオは日常生活の一部だと回答しているが、社員のビデオの使い方と、彼らの勤務する企業のビデオの使い方には大きな違いがあるようだ。勤め先の企業が社員に対して業務上のコミュニケーションでビデオを使うよう前向きに推進していると回答したのは、たった28%だった。

本日BlueJeans NetworkのCMOへの就任が発表されたLori Wright氏に、ライブビデオが変えつつある職場への期待値と、なぜ話の中心が「コスト削減」から「利益創出」に変わってきているかを取材した。Wright氏は、TIBCOで100人の実力あるマーケティングチームを率いてCMOとして務めた後、BlueJeans Networkに加わった。

「しばらくの間、企業のコラボレーションツールとしてのビデオの役割は大きくありませんでした。主な理由は、ビデオが非常に使いづらかったことと設置やメンテナンスの費用が大きかったためです」とWright氏は述べている。

「変わりつつあるのは、ビデオを主なコミュニケーション戦略に据えた企業はこの設置に関する問題を解決し、費用効果が高く導入しやすいソリューションが入手できるようになっていることです。」

将来の労働力たちも、同意する。

回答者の大部分である72%は、ライブビデオが業務でのコミュニケーション手法を変革する力を持つと回答している。さらに、69%の回答者は、ビデオでの会話が増えることで企業のすべてのレベルの従業員のリテンション(保持、引きとめ)に効果があると考えている。

Wright氏によれば、いくつかの企業はその先を行っているという。

「企業はビデオをあらゆる部屋に設置し、キオスク端末を用いて利用可能にして、従業員がどのデバイスでも同じように世界のどこからでもアクセスできるようにしています」とWright氏は言う。「これこそが人々が好むビデオシステムであり、職場の生産性向上に直接貢献すると皆感じているのです。」

残念ながら、「それを達成している」企業はまだ少数派のようだ。調査によると、従業員が家で使っているようなコミュニケーションツールを職場で提供できているのは、わずか14%の企業にすぎない。

80年代から2000年代に生まれたミレニアル世代は、職場においてコミュニティ、生産性、家族などを重んじているが、そのような若い社員に着目すると、およそ3分の2が彼らの勤務する企業でもライブビデオをもっとうまく活用できるはずだと回答している。その理由は何だろうか? カルチャー、協業、トレーニングはすべて今日の労働者では優先される事項だろう。eメールの削減、ミーティングの変革も必要だ。

「ライブストリーミングアプリは人々の働き方を変えています。来るべき未来にはとても美しいユーザエクスペリエンスがデバイスの種類に関わらず等しくもたらされ、常に驚きや喜びを与えてくれるでしょう。従業員はリアルタイムで協業したいと考えていますが、それは簡単でなければなりません。仕事をリアルタイムでできれば、そのやりとりの所要時間は短くなります。90%のコミュニケーションはボディランゲージで行われますので、常にリアルタイムでボディランゲージが読み取れないと、全体像を理解することはできないのです」とWright氏は述べる。

この調査では、特筆に値する文化的な差異もいくつか明らかになった。

アメリカではほぼ80%の社員が、協業と共有が企業の成功の重要な秘訣だと回答しており、ライブビデオの最良の利用方法はトレーニングだという。フランスでは、顧客の問題のトラブル解決がトップで、イギリスとドイツでは、最大の利点は出張を減らせることだという。

18歳から65歳以上までの合計4,000名の従業員が今回の調査に参加した。調査結果はBlueJeans Networkのウェブサイトで閲覧可能である。調査対象は、いくつかの業界を代表する幅広い役割と役職から構成されている。対象企業は、100名から1,000名を超える従業員を抱え、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスに拠点をもつ。

【via VentureBeat】 @VentureBeat
【原文】

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