本誌でPLAYLIFEを取り上げたのは2013年10月。遊びの大切さを伝えることを目的に作られた同メディアは4年の年月をかけて地方創生に取り組んでいく形となった。

働きまくって倒れた先に見えたのは「仲間との幸せな時間」ーー破天荒な起業家のつくるPlayLifeが興味深い

遊びのリアル体験メディア「PLAYLIFE（プレイライフ）」は7月31日、総額1.3億円の第三者割当増資を実施したことを発表した。引受先は環境エネルギー投資、みずほキャピタル、セゾン・ベンチャーズ、FFGベンチャービジネスパートナーズ、池田泉州キャピタルの計5社。株式比率および払込日は非公開。また8月1日付けでパンタグラフ取締役の下吉倫太郎氏が同社の取締役COOに就任することもあわせて発表している。

2010年10月に公開されたPLAYLIFEは、ユーザーが実際に体験して楽しかった遊びの情報を投稿、検索できる情報共有サイト。実名制で実際にその場所に行き、体験した情報のみをコンテンツ化している。月間利用者数は300万人で、現状は社員2名とその他のメンバーをあわせて30名の組織構成での運営だ。

今回の資金調達は営業アライアンス体制の強化と地方創生をすすめることを目的としている。そこで同社代表取締役の佐藤太一氏に今後の展開について詳しい話を聞いてみた。

地域の大学生を巻き込み全国500人のプランナーで遊び体験を発信

PLAYLIFEのサイトを見るとモデルのような女性たちや流行りのスポットの様子など、今話題のフォトジェニックな写真が並ぶ。実際プランナーはブロガーや読者モデル、インフルエンサーがほとんど、ということだ。遊びを発信するプランナーは現在150名。同社はこのプランナーの数を全国500人まで増やしていく。

これらの遊び情報が地方創生とどう繋がるのか同氏に聞いてみたところ、下記のように回答してくれた。

「地方活性化を支援する法人や自治体は地域を盛り上げたいけれど発信の仕方がわからない、といった課題を抱えています。そこで、これらの団体と組んでワークショップをしたり、座学で発信ノウハウを教えることによって、それぞれの地域の人が体験した楽しさを発信できる仕組みを作りの実現を考えました」（佐藤氏）。

地域の大学生や自治体の職員などの発信を想定しており、フォトジェニックな写真の撮り方などを教え、PLAYLIFE上で発信する。さらに今後は地域の遊びを発信するコンサルティングのような形での連携も検討しているということだった。

また自治体の他にも「体験する・買う・移動する・泊まる・食べる」といった5つの遊びの要素に関連する企業とのアライアンスを積極的に実施していくことで日本の遊びを盛り上げたいと話す。

今後サービス開発に関しては食べログの遊び版のような形を目指しており、予約機能の追加なども検討している。