1週間分献立自動作成アプリ「me:new(ミーニュー)」のAIが進化、40万人分のデータを元に提案が可能に——事業加速に向け経営陣を大幅増強

by Masaru IKEDA Masaru IKEDA on 2018.6.4

左から:戦略顧問の石森博光氏、CXO 白石昌人氏、CEO 三宅伸之氏、CTO 片山真一氏、AI 顧問 井上研一氏
Image credit: me:new

好みや栄養を考えたオリジナル献立を、最長1週間分自動作成するアプリ「me:new(ミーニュー)」を開発するミーニューは4日、これまでの個人の好みに加え、40万人以上のユーザデータからユーザの類似性を学習し、好みを予測して献立を作成する機能を追加したことを明らかにした。

また、あわせて同社は、経営陣に新たに4人が加わったことを明らかにした。CTO(Chief Technology Officer)には、さまざまなフリマアプリや E コマースアプリの開発に関わってきた片山真一氏、CXO(Chief Experience Officer)には、創業者兼代表取締役の三宅伸之氏が博報堂 DIY グループの広告代理店に勤務していた頃の後輩にあたる白石昌人氏、AI 顧問にはさまざまな AI や IoT に関する著書があり IBM BlueHub のメンターを務める井上研一氏、戦略顧問には昨年イスラエルの Taptica に買収されたアドイノベーションの石森博光氏が参加する。

2014年初めにローンチした me:new は、ドコモ・ベンチャーズが同年3月に開催した第2期インキュベーション・プログラムのデモデイで優勝。その後、マネタイズ手法の編み出しに苦労しながらも、受託開発をしながら再度事業加速する時機を伺っていた。2016年8月に IBM BlueHub 第3期に採択され、先月にはトマト銀行、前出のアドイノベーションの石森氏と竹内純氏(両者とも個人投資家として参加)から資金調達を実施(調達額は不明)。これまでのアプリのダウンロード件数は44万件に上る。

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CASH を運営する BANK の創業者で連続起業家の光本勇介氏は、今年初めに公開されたベンチャーキャピタリストの前田ヒロ氏とのポッドキャストの中で、今年のトレンドの一つに「思考停止」を上げている。ミーニューの代表を務める三宅氏は、光本氏の話をヒントに料理の世界にも思考停止の波が来るだろうと予測。献立の自動提案から、Amazon Fresh、IY FRESH、おうちでイオン、SEIYU ドットコムなどへの繋ぎ込みで食材をオーダーできるようにし、アフィリエイト広告などで売上強化を図りたい考えだ(現時点でのマネタイズは、アプリ内上広告のみ)。

献立提案アプリとしての日本での競合には、赤坂優氏、家入一真氏、大湯俊介氏、佐藤裕介氏、堀井翔太氏といった個人投資家が出資する「タベリー」、東京エレクトロンデバイスが開発し昨年 DMM に売却した「MENUS(メニューズ、旧称:Ohganic)」、先月関西の大学生らを中心としたスタートアップがローンチした「レキピオ」などがある。来年の3月くらいまでには、サービスの勝ち組と負け組が分かれるだろうというのが三宅氏の読みで、ミーニューでは数日分の献立を自動作成できる me:new の強みを生かしトップに躍り出たい考え。

AI 強化と並行して最近 me:new が力を入れ始めたのがレシピ動画だ。自ら率先して kurashiru と DELISH KITCHEN が激しく火花を散らすバトルに巻き込まれようという意図は無いようだが、レシピ動画を試しに50本ほど作成し公開したところ、ユーザの反応もよく資金調達にも弾みがついたのだそう。強化された AI+レシピ動画+ネットスーパーへの繋ぎ込みで、他を圧倒するユーザエクスペリエンスの実現に期待したいところだ。

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