在宅勤務が思った以上に不利益になりうる根拠を示したインフォグラフィック

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※編者注:以前、Sd Japanでは「(ほぼ)すべてのスタートアップが在宅勤務にするべき理由」という記事を掲載した。読者のみなさんには今回の記事と照らし合わせ、会社の規模や文化、業態に合った最適なワークスタイルを選択してほしい。


在宅勤務は魅力的かもしれないが、ひどく非生産的な場合もある。

YahooのMarissa Mayer女史が200人ほどの社員に対し在宅勤務を禁じた時、様々な論議が巻き起こった。彼女が在宅勤務を禁止した理由と根拠は、在宅勤務者がオフィス勤務者ほど生産性が良くないということだった。同社の在宅勤務者のなかには、Yahooから給料をもらう一方で、自分達自身のビジネスを行っていた人もいたようだ。

仕事と私生活のバランスを柔軟に保つことのできた在宅勤務を廃止し、厳格な就業時間を定めるこの新しい方針をYahooの社員は嘆いたが、インターネットプロバイダーORGが作成したインフォグラフィックによると、在宅勤務を認めない方がいいのかもしれないことが分かる。

その理由は理解できる。FacebookやTwitterの投稿にうつつを抜かさず、集中して仕事をするには多くの自制心が必要だからだ。その他の問題点は何だろう?インタビューに答えた2万4000人のうち、25%の人が「機密情報にアクセスできないこと」を指摘し、26%の人が「インターネットの接続が悪い」と述べている。

雇用主の側から見れば、社員の在宅勤務を認める企業がより一層増えている理由はコストの節約だろう。だが、オフィスで他の社員と一緒に働くことに関して言えば、悪い点よりも良い点のほうが多いのかもしれない。

例えば、オフィスの社員同士の繋がりを育てるというのも良い点の1つだ。結局のところ、私達は良い社会的な繋がりがあってこそ繁栄する生き物なのだ。在宅勤務はそういう社会的繋がりを取り去ってしまうのだろうか?

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(Image Credit: Philip J Brittan/Getty Images)

【via e27】 @E27sg

【原文】

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