3Dプリンタ技術はめざましいスピードで進化と普及を遂げている一方、3Dプリンタを利用した不正な事例も起き始めている。海外では銃器の3Dプリントデータが出回っており、日本でも殺傷能力を持った3Dプリンタ製の銃を持ち歩いた男性が銃刀法違反で逮捕されるという悲しい事件が発生したばかりだ。

そうした3Dプリンタ技術の悪用に対して大日本印刷が発表したのが、危険物製造や著作権侵害を抑えるセキュリティプログラムの開発。3Dプリンタに入力されたデータをブラックリストと照合し、銃のほかにキャラクター製品のコピーといったデータの出力を防ぐことができるという。

データに多少の装飾やアングル変更などが施されていても照合は可能なほか、実物を3Dスキャナで読み取ったデータであっても的確に照合できるという。ブラックリスト対象製品は適宜追加登録でき、新たな不正データに対しても対応が可能になっている。大日本印刷では2017年までの実用化を目指している。

この技術が悪意を持って3Dプリントを利用する人間をすべて防ぐことができるわけではもちろんないが、3Dプリント事業者が採用すれば不正利用対策として大きな効果はあるだろう。今後は市販製品にもこうした不正利用への対策を期待したいところだ。