ミニクラと共同開発された、大きくなって着られなくなった子供服を毎月交換できる「mycle(マイクル)」

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子ども向けのおもちゃとしてスマートトイに人気が集まる要因の一つは、アップデートや機能追加によって長く遊べることではないでしょうか。遊び尽くすと飽きてしまう従来のおもちゃに比べて無駄がありません。一方、子どもの成長にまつわる最大の「もったいない」に、子供服があります。子どもが大きくなって着られなくなった洋服は、クロゼットの奥底で眠るか、周囲の子どもにお下がりとしてあげているのが現状です。

子ども服のリサイクルに4日で200名が登録

そんな困りごとに着目し、4月21日に事前登録を開始したのが「mycle(マイクル)」です。mycleは、サイズアウトした子ども服を、Web上で簡単に交換できるシェアリングサービス。運営会社のVONOVO(ボノボ)が、Web上で預けたモノを写真で管理できる業界初のクラウド収納サービス「minikura(ミニクラ)」と業務提携することで誕生しました。

事前登録を開始して4日後には200名の事前登録ユーザーが集まり、サイトにアクセスしたユーザーの登録率は15%を上回っています。mycleの仕組みは、月額1,200円でチケット1枚が付与され、チケット1枚につき子ども服が入った箱一箱と交換できるというもの。箱には、Tシャツ3枚、ズボン2着、靴下1足、トレーナー2着など、様々なアイテムがバランス良く入っています。

一箱以上の洋服が欲しい場合は、手元にあるサイズアウトした子供服を送ることで新たなチケットを取得できます。また、箱の内容量が多い場合やハイブランドの子ども服などが入った箱の交換には2〜3枚のチケットが必要です。

アカルミー賞2014のグランプリ受賞で始動

20代後半くらいになると周りに子どもがいる友人なども増えて、ママやパパが抱える課題をよく耳にするようになったと話すボノボ代表の谷本直人さん。ボノボの共同創業者でCTOも1歳になる子どもを抱えており、子どもの急成長に伴い、沢山の子ども服が無駄になってしまう現状や、知り合い間で子ども服を交換することの効率の悪さを感じていました。

自身の周囲から、子ども服の交換を全国規模で行うエコシステムの必要性を感じ、かなり以前から構想を練っていました。ただ同時に、物流や保管が関わって来るビジネスモデルであるため、ベンチャーとしては取っ付きにくい分野だとも感じていました。

そんな中、2014年末に開催されたビジネスコンテスト「アカルミー賞2014」に参加したところ、見事グランプリを受賞。仕組み化や資金面で寺田倉庫の支援を得たことで、サービスの実現に至りました。

「寺田倉庫のAPIを利用することで、物流の仕組みを構築すること、またシステム的な実装を驚くほど簡単に進めることができました」

お母さんの手間や面倒を最小限に

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mycleを具体的なサービスに落とし込む上で、知人ママへのヒヤリング、Yahoo!知恵袋、またママ向けコミュニティを読みあさって事前調査を行いました。母親たちの間で、子ども服が譲渡また交換される文化が根付いていることは判明しましたが、譲渡する場合も無料で行うことが多く、また家に保管したままになっている人も多いことがわかりました。

「子ども服には、私達が認識している「おしゃれの道具」以外にも「思い出の品」という側面があります。思い出の服をゴミとして捨ててしまうことには皆さん抵抗がある。そんな親御さんが持つ「誰かに使ってほしい」という思いに答えるのがmycleです」

mycleを開発する上での最大のこだわりは、いかにお母さんにとっての「面倒をなくすか」。小さい子どもを抱えて、買い物や配送などに駆け回るのは想像以上に大変なはず。そんな手間を排除するために、mycleではサービス上からすぐに配送業者に集荷依頼ができ、送り状の取得や印刷が不要な仕組み。購入も、全てが家にいながらスマートフォン操作のみで行えるようにしています。

目指すは5年以内に8万会員の獲得

谷本さんによると、現在、日本には幼児期〜児童期の子どもを抱える家庭が800万世帯あると言います。また、少子化に伴い、子どもの人数自体は減少傾向にありますが、子ども服市場の規模は7,000億円と巨大です。また、ECサイトの台頭により、市場規模は微増傾向にあるとのこと。

mycleでは、このターゲット世帯の10%にあたる8万会員の獲得を5年以内に集客することを目指しています。

「大きなゴールは、子ども服の買い替えに対する不安を日本から取り除くことです。子育てに関する不安を小さい所から少しずつ取り除くことで、少子化問題の解決に貢献できるのではないかと考えています。まずは、mycleという、その都度必要なサイズの子ども服を安く得られるサービスがあるという認知を広げていきたいです」

アメリカの同様のサービスには、これまでに総額5,000万ドルを調達している「thredUP」などがあり、他にも子育て中のママをターゲットとする「Honest」や「Zulily」などのサービスが台頭しています。スマホですべてが完結するmycleが今後日本の市場でどう普及していくのか、期待したいと思います。

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