10月10日は、「世界メンタルヘルスデー」。そんな今日、心の健康を促進するコミュニティ「Reme（リミー）」がβオープンを迎えました。匿名で臨床心理士に質問をしたり、ニーズに応じて医療機関やカウンセリングルームなどの専門機関を検索することもできます。臨床心理士への質問は、サイト上からメッセージを送るだけでなく、RemeのLINE公式アカウントへ直接送ることも可能で、心の専門家がより近い存在になります。

心の病の潜在ユーザーの駆け込み寺

現在、日本にはうつ病を抱える人が100万人いると言われており、患者数は過去15年間で1.5倍に増えています。また、うつ病の診断基準を満たさないまでも、日常に支障をきたす気分の落ち込みや不調を示す人の割合は、一般人口の約15%に及ぶというデータも。人々の心の健康は、対処と解決が急がれる社会課題の一つとなっています。

Remeは、精神疾患の有無に関わらず、不調を感じひとりで悩んでいる潜在ユーザー、またその周囲にいる家族や友人などもターゲットに見据えています。ユーザーに提供するのは、大きく2つ。まず、自分のメンタルヘルス状態の把握・発見に繫がるQ&A。自分と同じ境遇の人を見つけたり、臨床心理士に質問することができます。もちろん、過去に投稿されたQ&Aをただ閲覧することも。すべて無料で利用することが可能です。

2つ目が、自分に合った専門機関を探せること。地域や分野などから専門機関を検索することができます。掲載されている専門機関は、監修の臨床心理士を中心に選定された専門機関に限定されるので安心して検索することが可能。さらに、自分で専門機関を探すのが難しいユーザーは、Remeに悩みごとなどを直接送ると、ニーズに合った臨床心理士を紹介するサービスも提供予定とのこと。

また自分に生まれ変わりたいと思える世の中に

今回お話を伺ったのは、Remeを開発するNOMALの近藤雄太郎さん。近藤さんは、近くご自身も臨床心理士の資格をとるために大学への入学を予定。自分も有資格者になることで、ユーザーはもちろん、臨床心理士の立場からもサービス改善に役立てられると考えてのこと。そんな近藤さんにとって、Remeを立ち上げる原体験は中学時代にさかのぼります。

「まだ中学生だった頃に、幼なじみだった女の子が自ら命を絶ってしまいました。気軽に相談したり、話を聞いてもらえるような場があれば、違う結果になったかもしれない。もし、幼なじみが生まれ変われるとして、また自分に生まれ変わりたいと思える世の中にしたいなと思うようになりました」

当初は、専門機関やカウンセリングルームの検索サービスを構想していました。でも、専門機関を検索しようとする人は、既に自分の心の病について自覚がある人に限られます。何となく気分が落ち込みがちといった兆候が出始めた前段階にいる人もサポートするサービスにしたいと考え、LINEからでも気軽に質問できるQ&Aを設けたRemeが誕生しました。

Q&Aで質問に答えてくれるのは、臨床歴がある有資格者の臨床心理士で、実名で回答する仕組み。臨床心理士にとってRemeは、心の病の潜在ユーザーにいち早く出会い、早い段階でサポートができる場です。また、臨床心理士専用のコミュニティページで、専門家同士で、学会情報やワークショップなどの情報を共有することもできます。

Remeはあくまで専門サポートへの入り口

最近では、Skypeなどを使ったオンラインカウンセリングのサービスがいくつか登場しており、これまで敬遠されがちだったカウンセリングを身近な手段になってきています。確かにオンラインなら、忙しくて治療やサポートに出向けない人も相談できるし、敬遠してしまいがちな治療やサポートをより身近な選択肢に感じることができるかもしれません。

一方のRemeでは、「信頼できる所なら、実際に会った方がいい」というユーザーの声に基づき、あくまでリアルでのサポートを重視。オンラインの場合、非言語情報が収集しづらく、またユーザーが途中で離脱してしまうことが多く見受けられるのだと言います。また、効果の有効性を重視する臨床心理士にとっても、オンラインでのサポートは研究段階のケースが多いため、結果として、せっかくオンラインでサポートを受けても問題解決がむしろ遠ざかってしまう可能性もあるようです。

「Remeは、専門的なサポートへのオンライン上の入り口でしかありません。最終的には、サポートを必要とする人が、そのサポートを受けられる専門家を見つけてもらう。リアルなサポートに導くための架け橋になって、心の健康をすべての人に届けることを目指します」

今後、Remeでは、2015年12月から50名以上の従業員を抱える法人で義務化される「ストレスチェック」対応など法人向けサービスを展開していく予定。また、現在は東名阪を中心に登録される専門機関を初年度中に全都道府県に拡大し、スマホアプリのリリースに向けても動いています。