注目高まるコネクテッドデバイスが持つ可能性 #startupgogo

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10月3日(土)、福岡の九州大学大橋キャンパスにて起業家のためのイベント「Startup Go!Go!」が開催。著名起業家や投資家によるセッション、九州のスタートアップたちによるピッチに加え、ブースの出展が行われた。

3つ目のセッションは、「IoT、サブカルチャー・・、注目のStartup分野」というテーマ。パネリストはジョイアスの代表取締役 内村康一氏、サイバーエージェント・クラウドファンディング代表取締役社長の中山亮太郎氏、セーフィー代表取締役社長 佐渡島 隆平氏の3名が登壇。モデレーターはドリームインキュベータ マネージャー 田上和宏氏が務めた。

登壇したジョイアスの内村氏、セーフィーの佐渡島氏は、それぞれ抱きまくら向けセンサーキット「痛スポ」、ホームセキュリティカメラ「Safie」を開発するハードウェアスタートアップ。彼らは九州を拠点にしつつも、クラウドファンディングサイト「Makuake」を通じてプロダクトの開発資金を集めた実績を持つ。

海外ではIoTという表現は用いられることが少なくなり、代わりにコネクテッドデバイスやコネクテッドハードウェアといった表現が用いられるようになってきている、と中山氏は語る。

中山氏「投資額も昨年の30倍ほどになり、約4000億円の規模です。これほど急激に成長した理由には、GoProの上場、FitBitのイグジット、AppleがBeatsを買収したことなど、大きな動きがあったことが関係しています」

コネクテッドデバイスはビジネスになる、そう考える人が増えたことで、投資額が増加しているのだ。だが、コネクテッドデバイスの領域がホットになっているのはそれだけではない。

中山氏「互換ソフトが登場し、これまではハードウェア専門の言語じゃないと開発できなかったのが、ソフトウェアの言語が使えれば開発ができるように環境が整ってきました。これにより、インターネット業界にいた人たちがハードウェア分野でチャレンジすることが増えています。ただ、日本の投資環境はまだ海外ほどにはなっていません」

ハードウェアは、製品を一度売っておしまい、というビジネスモデルではなく、製品をユーザに届け、サービス提供による課金や収集したデータでビジネスをするというモデルへとシフトし始めている。こうしたビジネスモデルを構築するのはインターネット業界出身の人間のほうが上手い。それもハードウェア領域に挑戦する人が増えている原因のひとつだろう。

実際に、ハードウェアに関連したビジネスをしている側からするとどうだろうか。ホームセキュリティカメラ「Safie」を開発している佐渡島氏は、

佐渡島氏「ハードを作ってしまうと、ものすごく大変です。ハードひとつなら作ることができますが、一度開発した製品の基盤を改善しようという話になってくると、ベンチャーには負担が大きすぎる。

また、GoProに使われているチップの開発を手がけているような著名なチップメーカーはベンチャーとは取引してくれません。ハードを開発するためには、メーカーを口説いておく必要があります。そのほうが開発のスピードが向上します」

コネクテッドデバイスでビジネスをしていくためには、いろいろな工夫が必要になる。Safieは、クラウドレコーディングプラットフォームの開発をしている。

必要なハードであるカメラは、名古屋発のグローバルメーカー「エルモ」など協力先のメーカーが開発する。カメラメーカーに対してクラウド接続用ソフトウェアを無償提供することでユーザーを増やし、月額課金で収入を得るモデルをとっている。ハードを開発する以外にも、ハードウェアでビジネスをする方法もある。

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ジョイアスが開発しているのはセンサーキット。だが、そのセンサーキットが少しばかりユニークだ。彼がステージ上で見せてくれた抱きまくらはキャラクターの絵がプリントされており、キャラクターを撫でるとセンサーが感知し、しゃべるようになっている。

ジョイアスの内村氏は、「この技術は漫画やアニメといったキャラクタービジネスを行っているところと相性がいいと考えています」とコメント。機能重視のハードウェア以外にも、こうしたデバイスの登場も大いに考えられる。

内村氏「デバイスを作っているという認識ではなく、キャラクターに感覚を与える、命を与えるつもりで開発しています。将来的には、人間に近い会話を可能にし、アンドロイド嫁を作りたいですね」

彼が語る「生命を生み出す」という考え方はロボットを開発する人々を取材する中でしばしば耳にする言葉だ。便利ではない、だが人には求められる。そういったコネクテッドデバイスがこの先登場してくるかもしれない。

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