Tech in Asia Tokyo 2018のピッチセッション「Arena」に登壇したファイナリスト8チームをご紹介 #TiATokyo2018

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9月20〜21日、東京で開催された Tech in Asia Tokyo 2018 で、スタートアップがピッチでしのぎを削る「Arena」には、日本を含むアジア各国から予選を勝ち抜いたファイナリスト8チームが登壇。ピッチ審査の結果、仮想通貨ウォレットアプリを開発する Ginco が優勝した。

審査員を務めたのは、次の3名の方々。

  • 伊藤健吾氏(D4V=Design for Ventures ジェネラルパートナー)
  • 久保田雅也氏(WiL=World Innovation Lab パートナー)
  • 廣田隆介氏(Spiral Ventures プリンシパル)

【優勝】Ginco(日本)

副賞:賞金100万円

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Ginco は、複数の仮想通貨に対応するウォレットアプリ「Ginco」を開発。日本では購入した仮想通貨を取引所に〝預けっぱなし〟にするユーザが多い中、Ginco では安全面からも自身が保有する仮想通貨を自身で保有することを提言。2018年4月のリリース以降、ダウンロード数は3万件以上、法定通貨換算で30億円以上が Ginco 上で流通している。仮想通貨で提供される各種サービスへの送客などでマネタイズ。また近日、Ginco ユーザ同士が仮想通貨を交換できる DEX を Ginco 上にローンチする予定。

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【2位】MaBeee by Novars(日本)

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ノバルスは、電池出力コントロールや電池電圧・電流モニタリングを可能にする乾電池活用 IoT 電池ソリューション「MaBeee」を開発。MaBeee は単三型乾電池の形状をした IoT デバイスで、ユーザは乾電池で稼働する製品に MaBeee を装着することで、スマートフォンから BLE(Bluetooth Low Energy)経由での操作が可能になる。

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6月に発売した「MaBeee ビーコンモデル」は、乾電池駆動のデバイスに入れるだけで、そのデバイスをビーコン発信機にすることができる。乾電池残量の減り具合や利用回数などが遠隔モニタできるので、高齢者の見守り、装着されたデバイスのメンテナンス時期や乾電池の交換時期を特定することが可能。インテリジェントな乾電池の開発加速に向け、電池メーカー各社との共同開発も進めている。

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【3位】【PR TIMES 賞】アメグミ(日本)

副賞:PR TIMES 年間利用権

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アメグミは、スマートフォン向けにミニマルな機能を提供する OS「SUNBLAZE OS」を開発するスタートアッぷ。現在、ビジネスに特化したスマートフォンの開発に注力している。インドなどの新興国では、マイクロファイナンスや農法教育のアプリを、日本などの先進国ではヘルスケアや位置情報アプリ(トラックドライバの位置情報把握)をプリインストールして配布。企業が従業員に業務用に配布し、企業から年間10ドル〜30ドル/台をサブスクリプションモデルで徴収するモデルを想定している。現在、シードラウンドで資金調達中。

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PLEN Cube by PLEN Robotics(日本)

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PLEN Robotics は、大阪を拠点とするロボティクススタートアップだ。Nice to Have(あったらいいな)から Must Have(ないといけない)なものの創出を目指す同社は、パーソナル補助ロボット「PLEN Cube」を紹介した。B2B のニーズが高く、ハードウェアやストレージ、顔認証サービス、顧客にあわせたカスタマイズなどで B2B への対応で需要拡大を目指す。

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GPU Eater by Pegara(日本)

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GPU Eater は、ディープラーニング向けの GPU クラウドだ。ディープラーニングプロダクトのデベロッパにとっては、高性能な GPU を搭載した AWS や Azure などの既存クラウドサービスを多用した場合、コストが非常に高くなる懸念があるが、GPU Eater ではエンタープライズ用と性能的にあまり差異の無いコンシューマ用 GPU を使い、独自技術によるクラウド構築で安価なサービス提供を実現している。今年1月にサービスをローンチし、55カ国から500以上のユーザを獲得している。現在、シードラウンドで資金調達中。

DubHub by Wika Media(シンガポール)

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Wika Media は、言葉の壁を解決するスタートアップだ。モバイルアプリ「DubHub」を使うことで、鑑賞者がどんなコンテンツを鑑賞しているかを認識し、スクリーンや MR グラスなどに鑑賞者向けに字幕や手話通訳などを表示するサービスを提供する。映画制作会社、劇場、放送局、ホテルなどから料金を徴収する B2B2C モデルを想定している。シンガポールの放送大手 Mediacorp から資金調達し、Wika の最初の顧客となった。

mui by mui Lab(日本)

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mui Lab は、典型的なブラックのディスプレイではなく、生活環境やインテリアに自然に溶け込む IoT デバイス「mui」を開発している。ニューヨークやスイスなど世界の複数拠点でチームメンバーが活動していて、日本の木製デザイン品を自然由来製品が受け入れられる世界の都市に輸出しようとしている。10月19日に Kickstarter でグローバルのクラウドファンディングキャンペーンを開始予定。

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insureVite(シンガポール)

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insureVite は、保険サービスを最適化するテクノロジーを開発している。NPS(ネットプロモータースコア)が低く、営業コストが高く(利益率4%)と課題が多い保険業界において、顧客向けのチャットボットと保険会社向けの業務改善ソフトウェアの導入により保険サービスの最適化と効率化を図る。UAE(アラブ首長国連邦)、日本、モンゴル、オランダからサービスを開始。

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