AIビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」、出身大学別マッチングコミュニティ機能をリリース

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アトラエ(東証:6194)は8日、同社が提供する人工知能を用いたビジネスマッチングアプリ「yenta(イェンタ)」について、「ビジネスパーソン向け出身大学別マッチングコミュニティ機能(以下、「大学別コミュニティ」と略す)」の提供を始めた。8日現在、全国の38大学のコミュニティが公開されている。

アトラエでは今年2月、yenta 上にコミュニティ機能をリリースしているが、大学別コミュニティはこれを活用したもの。yenta に登録されているユーザについて、出身別に100人を超える大学をコミュニティ化した。同社では、OB/OG のコミュニティを作ることで、大学 OB/OG の横と縦のつながりを生み出したいとしている。LinkedIn などにはすでに出身大学をキーにユーザを検索する機能が存在するが、国産のビジネスコミュニティサービスにおける大学別のコミュニティ醸成としては新しい取り組みと言えるだろう。

新規登録時は、Facebook ログインで出身大学の情報が引き継がれ、大学別コミュニティへの参加を促される。
Image credit: Masaru Ikeda

大学別コミュニティは、当該大学の yenta ユーザが100人を超えると随時追加される。早稲田大学、慶應大学、東京大学などを筆頭に、出身のユーザが多い大学38校がすでに開設されている。ユーザが自身の出身大学の「参加する」ボタンを押すことで、当該のコミュニティへの参加が開始される。

アトラエ取締役の岡利幸氏は THE BRIDGE の取材に対し「日本ではアルムナイが十分に活用されておらず、せっかくのつながりが価値に繋がっていないことが経済活性化における課題になっていると考え、日本中を巻き込んで繋がるべくして繋がれるインフラを整えたい」と、新機能への期待を述べた。

yenta のコミュニティ機能には、これまでにユーザグループ会、イベント関係者、特定のインタレストを持った人々の会など、複数の既存コミュニティが参加している。今回の大学別コミュニティに加え、アトラエでは今後、高校別、出身都道府県別、同年代別など、すべてのユーザが必然的に属する可能性のあるコミュニティを複数用意し、yenta 上でのコミュニケーションやインタラクションの活性化に繋げたいとしている。

yenta は2016年1月にリリース。アトラエは同アプリのユーザ数を公表していないが、今年の年初までにユーザ同士のマッチング数が170万件を超えたことを明らかにしている。

yenta 開発の元になった人材マイニングサービス「TalentBase(旧 JobShare)」は2018年3月にシャットダウンしており、アトラエは現在、 yenta のほか、求人メディアの「Green」、組織改善プラットフォームの「wevox」に経営資源を集中させている。

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