ピックアップ：Edtech startup headversity secures $1 million in seed funding to evolve its workplace resilience training platform

ニュースサマリ：7月22日企業のレジリエンスをトレーニングするアプリを開発するheadversityはシードラウンドにて個人投資家から100万ドルを調達した。

同社はカナダのアルバータ州にて2016年に設立されたスタートアップで、メンタルヘルスの専門家や心理学者、学習やマーケティングの専門家を中心に、人々がチャレンジをしたり精神的な健康を維持するためのプラットフォームを開発している。

レジリエンスは経営学や組織論で注目が集まっている概念で、ストレスが一定以上かかったときに元の状態に戻る力のことを指す。同社はオフライン、オンラインのプログラムやゲーミフィケーションを組み合わせたプログラムを提供し、組織的にレジリエンスを鍛え、メンタルヘルスや組織力へのアプローチを可能にしている。

ATB FinancialやCopeman Healthcare、カナダのオリンピック委員会などの組織がパイロット版のプログラムを提供しており、今回調達した資金を用いてプロダクト開発やサポート、マーケティングの強化に取り組むという。

話題のポイント：今回取り上げたスタートアップが重視するのは「レジリエンス」という概念です。もともと2013年にダボス会議で取り上げられた考え方で、テクノロジーやグローバル化など様々な側面で不確実性が増す中、人々の変化によるダメージを抑え、創造的に飛躍するための力として活用が期待されています。

この概念の経営の文脈での論考としてリンダ・グラットンの「未来政府」があります。同書では企業のレジリエンスを考えるフレームとして以下の3つを紹介しています。

1. 感情面：クリエイティビティを発揮できるような、ポジティブな感情が働くか
2. 知識・知恵面：素早くアイディア・考えを集約し、統合することができるか
3. 内外の人間関係面：社内外の相互作用が活発に発生し、発揮されているか

やや抽象的ですが同書の中では、個人で実践できるレベルで、十分な休息をとる、仕事とプライベートのポジティブサイクルを作る、自分の仕事を見直すなどの具体的なアクションが挙げれらています。

headversityはこのレジリエンス強化を企業にソリューションとして提供しています。精神疾患の治療や予防といった類のメンタルケアの枠を超えて、マインドフルネスや自己分析などを用いたアプローチも提供し、より社員が積極的に参加できる研修と言えるかもしれません。

同社のCEOで精神科医のRyan Todd氏は、多くの企業が取り組んでいる精神疾患で働けない人へのアプローチはどうしてもハードルが高くなる傾向があり、それ以上にその他95％の人に対して逆境を乗り越えるための手段を提供したいと語っています。

個人向けのサービスが中心であったメンタルヘルステック領域ですが、個人でケアを続けることのハードルは高く、企業向けのサービスであることのメリットは大きいと思われます。

出勤している社員の健康問題による業務遂行能力低下を測定するものとして、プレゼンティーイズム（出社してるけど業務に支障がある状態）が注目されています。ある米国の労働者のデータでは健康問題による労働者一人あたりの損失額を比較した際、医療費が2778ドル、休業による損失が661ドル、プレゼンティーイズムはなんと6721ドルとなっています。

欠勤や休職など目に見える形ではない生産性の低下に対するアプローチとして、headversityはこのプレゼンティーイズムへのソリューションとなり得るのではないでしょうか。（執筆：矢部立也）