新型コロナの影響で、アメリカではゲーマーの39%が課金増加傾向に【Nielsen調べ】

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絶大な人気を誇るCall of Duty: Warzone
Image Credit: Activision

新型コロナウイルスとの戦いで人々が自宅にこもり続けるにつれ、ビデオゲームの需要が増えている。データ追跡会社のNielsenはゲームに関する月次調査を開始した(初出はThe Hollywood Reporter)。 同社は3月23日から3月29日まで、米国、英国、ドイツ、フランスの約3,000人のゲームファンに聞き取り調査を行った。すると米国の回答者の45%が、前週よりも多くゲームをプレイしたと答えた。

米国の多くの州やその他の国には、外出禁止令を出す権限がある。ビデオの視聴もよいが、ゲームにはソーシャルなメリットもある。友人や家族と離れていても、マルチプレーヤーゲームで手軽につながりを楽しむことができる。米国のゲーマーの29%が、オンラインゲームで他者と過ごす時間が増えていると回答している。

ゲームに費やす金額も増加

一方で疑問もある。ゲームをする時間は増えているが、ゲームにかける「金額」についてはそうならないのではないか。ワシントンポストによると、3月に失業保険を申請したアメリカ人は1,000万人を超えており、経済が大きく停滞している。人々が使えるお金が減り、ゲーム会社は打撃を受けるはずだがまだそうはなっていないようだ。

Nielsenのレポートによると、米国では、パンデミック以降ゲームにより多くのお金をかけるようになったと答えた回答者が39%にも上った。

Activisionの最高経営責任者であるBobby Kotick氏も述べているように、ゲームは「不況知らず」だ。ゲームは比較的手頃な価格であり、Call of Duty:WarzoneやFortniteのように無料でプレイできるゲームも人気だ。しかし今はまだ景気低迷の初期段階。ゲーム業界の好調は人々が出費を抑えるようになるまでの一時的なものかもしれない。

※本稿は提携するVentureBeat記事の抄訳。全文は原文を参照されたい

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

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