AI を活用し記憶を定着させる e ラーニングシステム「Monoxer（モノグサ）」を開発・提供するモノグサは13日、サービス開始から2年2ヶ月を経て、導入先が2,500教室を突破したことを明らかにした。また、学習回数は合計で1億回を超えたとしている。これまでの業績成長について、同社はインフォグラフィックを公開した。

リクルートや Google 出身のビジネスデベロッパやエンジニアらにより設立されたモノグサは、塾や予備校を通じた B2B2C モデルで2018年5月からモバイルアプリ「Monoxer」を提供。Monoxer は、AI を活用したアダプティブラーニングにより、知識習得や記憶定着を可能とするプラットフォームだ。覚えるべきこと（回答例）をデータインポートすると、その答を導き出すための問題を Monoxer が自動生成してくれる。暗記ペンを使った重点項目の反復演習をデジタル化したようなイメージだ。

モノグサの代表取締役 CEO 竹内孝太朗氏や CFO 細川慧介氏によれば、新規の顧客開拓は投資家らからの紹介に加え、学習管理 SNS 「Studyplus for School」の導入先でモノグサが併用導入されるケースなどが功を奏しているという。「Studyplus」を運営するスタディプラスとは、EdTech DX をテーマとした勉強会を塾や予備校の担当者向けに定期開催しており、これもまた有力な顧客流入経路となっている。また、新型コロナウイルスで休校や休講を余儀なくされた塾や予備校が増えたことも、Monoxer の導入先を増やす上で追い風となった。

5月以降、塾や予備校も新常態になった。Zoom などを使った映像での学習機会の提供は増える一方で、運営者側ではそれで生徒に定着したかどうかを把握しにくい。彼らは理解と定着は別のものとして捉えていて、定着を図る部分で Monoxer を活用してもらっている。（竹内氏）

また、塾や予備校にとっては、自社のユニーク性を追求する上で、他社と同じ学習素材を使うことは避けたい。Monoxer では定着すべき学習内容はインポートする形をとるため、同じ Monoxer を使いながらも、学習内容はそれぞれの塾や予備校独自のものとなる。こうしてアプリがホワイトラベル的に機能する点も B2B2C で受け入れられやすい理由の一つで、異なる塾や予備校の担当者同士で Monoxer を紹介してくれることも営業開拓の一助となっているようだ。

モノグサは2018年12月、シードラウンドで約1億円を調達している。