人と組織のミスマッチ可視化サービス「ミツカリ」を提供するミツカリは8日、上司と部下の組み合わせごとに適したコミュニケーション方法が分かる「コミュニケーションシート機能」の提供を開始した。現場管理職などの上司と部下による1対1面談時の利用を想定しており、上司と部下の性格特徴や人物像、相互の相性を考慮した「好まれるコミュニケーション方法」や「嫌われるコミュニケーション方法」を具体的な行動例として提示する。

ミツカリは2015年5月、東京の Morgan Stanley でヴァイスプレジデントを務めていた表孝憲氏（現 CEO）と、元 Googler の井上真大氏（現 CTO）により設立（設立当時の社名は、ミライセルフ）。約6年前から、性格や価値観などの人柄が企業の社風に合うかを判定する。適性検査を用いて求職者の人柄を見極めるだけでなく、企業の社員にも同じ検査を受検してもらうことで社風を見極め、機械学習によって常に精度を向上し続けながら、相性の良し悪しを判定するサービスを提供している。

昨年3月の取材時点では2,750社だったユーザは3,250社までに増加。採用活動のみならず、人のマネジメントまでフル機能が使える「エンタープライズプラン」のユーザは約2,600社に達し、そのうち、3分の1以上にあたる800社程度はここ1年間ほどで急増したそうだ。その背景には、コロナ禍のリモートワークの増加により、オフィスで互いに顔を合わせてのコミュニケーション機会が減る中、上司と部下のコミュニケーションを円滑化し（中には同僚同士もある）、常に環境を改善していきたいという企業の狙いがある。

パーソル総合研究所が昨年3回にわたってテレワーク実施者に対し実施した意識調査によると、「非対面のやりとりは相手の気持ちがわかりにくく不安」「上司から公平・公正に評価してもらえるか不安」「上司や同僚から仕事をサボっていると思われていないか不安」「相談しにくいと思われていないか不安」といったコミュニケーションに端を発する不安感が、上司及び部下の両方の立場から課題として多くの部分を占めた。コミュニケーションシートでは、コミュニケーション方法の提案により、これらの課題の解決を狙う。