英語学習アプリ「TerraTalk」や API サービス「LINGOS（リンゴース）」を開発するジョイズは1日、同社の学校・塾向け AI 英語学習アプリ「TerraTalk for Educators」のサインアップ数（教師+生徒の人数）が累計25万人を超えたことを明らかにした。文部科学省が2019年に打ち出した、ICT を基盤とした先端技術を学校教育に取り入れる構想「GIGA スクール構想」が追い風となった形だ。

TerraTalk は2014年10月、イギリス気象庁やソニー出身の柿原祥之氏により設立。インキュベイトファンドが当時運営していた「Fellow Program」から輩出され、2016年2月に独自開発の発音・発話解析エンジンを使った発話量と発音矯正を提供するアプリ「TerraTalk」をローンチした。これまでに、シードラウンドで1.5億円、シリーズ A ラウンドで約2億円を調達している。

TerraTalk for Educators は、学校・塾・法人などで組織単位の導入を図ることを想定したサービスだ。同社は2018年頃から学校・法人向けの導入プラン開発を加速させており、昨年には800機関への導入が完了していることを明らかにしていた。NEC の教育クラウドプラットフォーム「Open Platform for Education」や教育系図書流通会社などの連携が功を奏したと見られる。

GIGA スクール構想とは、児童生徒向けの1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、公正に個別最適化された創造性を育む教育を、全国の学校現場で持続的に実現させる構想。端末はもとより、ネットワーク、クラウド、教育用のアプリケーションやコンテンツの整備が急がれている。TerraTalk for Educators はここに学校で採用が進んでいるようだ。

2020年から小学校では3年生から英語教育が必修化されているが、これらの授業では発音矯正の手助けとして ALT（Assistant Language Teacher）が授業の一部を支援することがある。外国人のネイティブスピーカーが多い ALT はコロナ禍で採用が難しくなっており、また、コロナ以前から ALT だけに依存しない英語教育が求められる中で、TerraTalk for Educators への期待は高まっていた。

TerraTalk は ALT の代わりにはならないが、生徒にスピーキングの機会を与える。発音のフィードバックについて言えば、ALT よりも安価に提供できる。教師が新しいスキルセットが求められるようになる中、IT の支援でそれを補完できるようになってきた。教科書連動コンテンツが用意された TerraTalk for Educators が受け入れられているのは、そういう理由からだろう。（柿原氏）

4月の新学期を前に、自治体から学校の TerraTalk for Educators 登録が相次いでいるのが現在の状態。GIGA スクール構想により各学校にデバイスが行き渡れば、生徒のデバイス保有率は、世間のスマートフォンの普及率を凌駕することから、ジョイズはもとより、スタートアップ各社が学校向けのサービスが作りやすくなる点で期待は大きい、と柿原氏は語った。