共通IDでメタバースのアバター統一を狙う「Ready Player Me」a16zから5,600万ドル調達

Image Credit : Ready Player Me

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」掲載された記事からの転載

エストニア拠点、クロスゲームアバタープラットフォームのReady Player Meは8月23日、Andreessen Horowitz(a16z)がリードするシリーズBラウンドで5,600万ドルの資金調達を完了したと公表している。a16zが出資したファンドはa16z GAMES FUND ONEとa16z cryptoで、ラウンドに参加したのはRobloxの共同創設者のDavid Baszucki氏やTwitch の共同創設者のJustin Kan氏ら11名のエンジェル、暗号資産(仮想通貨)組織とエンターテインメント企業のEndeavorら。

Ready Player Meはメタバース時代の自分だけのアバターを作成できるサービス。提携しているサービス上でも利用が可能。同社の創業は2014年。CEOのTimmu Tõke氏、CTOのRainer Selvet氏、COOのHaver Järveoja氏が最初に手掛けたのは3Dスキャニングのハードウェア開発で、その後にTencentやHuaweiなどの企業向けカスタムアバターシステムの構築に携わった。

彼らはその過程の中で2万人にも及ぶ人物のスキャニングを実施し、2020年5月に Ready Player Meを公開。昨年の利用企業が24社だったのに対し、現在はメタバース全体で3,000件以上のゲームやアプリ開発顧客を抱えるまでに急成長した。彼らのアバターに対応している主なサービスやブランドとしてはVRChatやSpatial、Hiber、Pixelynx、Adidas、RTFKT、Diorなどがある。

Ready Player Meが’連携しているプラットフォームのひとつ、VR Chat

メタバースの開発においてアバターの構築は必須課題であり、このクリエイティブの負担軽減を狙う。テックメディアVentureBeatの取材に対し、Timmu Tõke氏はアバターの開発には1つで半年から数年がかかるとし、Ready Player Meを利用することでこの工数を数日から1週間程度に軽減できると回答している。

アバターの開発工数が軽減できれば、ゲームやメタバースを運営する事業者は、より世界観や体験の開発に集中できる。

そして彼らを特徴づけるのがプラットフォーム間で相互運用可能な共通ユーザーIDだ。現在開発中とされるプラットフォーム間で相互利用可能なアバターが実現すれば、ネットワークによるアップデートやアバターそのものの資産価値を期待することができ、事業者にとって新たな収益機会につながる可能性がある。

現在のReady Player Meのチームは50名ほどで、今回の資金調達を機にアバターセットのクオリティや多様性を向上させると共に、クリエイターがアバターを作成し販売できる仕組みや、Ready Player Meに他のアバターが追加できるような仕組みも検討しているという。

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