コロナ禍で、「心の健康」を保つことが以前に増して難しくなっています。その原因は、リモートワークから来る仕事上の課題、孤独感、家族との関係性、経済的不安、生活リズムの変化などさまざまです。メディテーション（瞑想）とマインドフルネスの獲得に関連したサービスを提供するスタートアップは、ニューノーマルが生み出した新たなビジネストレンドです。
PR TIMES編集部
オンラインフィットネス動画「LEAN BODY」は1月12日、i-nest capital、DBJキャピタル、AGキャピタル及び既存株主であるYJキャピタルを引受先とした第三者割当増資を公表している。調達した資金は融資と合わせて5億2,000万円。出資比率や投融資比率、払込日などの詳細は非公開。YJキャピタル以外は今回ラウンドからの出資参加となる。調達した資金で採用を強化し、コンテンツの拡充及びマ…
オンラインフィットネス動画「LEAN BODY」は1月12日、i-nest capital、DBJキャピタル、AGキャピタル及び既存株主であるYJキャピタルを引受先とした第三者割当増資を公表している。調達した資金は融資と合わせて5億2,000万円。出資比率や投融資比率、払込日などの詳細は非公開。YJキャピタル以外は今回ラウンドからの出資参加となる。調達した資金で採用を強化し、コンテンツの拡充及びマーケティングへの投資を実施する。
LEAN BODYはオンラインフィットネス動画配信サービスで、プロのインストラクターがオンデマンドコンテンツとしてフィットネスのレッスン動画を提供する。ヨガや筋トレ、マッサージやストレッチなど、450以上のレッスンを展開する。月額980円で入会金は無料。ウェブ環境があればPCやスマホのブラウザからコンテンツを視聴できる。同社によると、昨年はコロナ禍の影響もあって巣ごもり需要が伸び、会員数が昨対比で9倍の成長となった。
via PR TIMES
ピックアップ：Tictrac secures 7.5 million to expand employee wellbeing platform as wfh ballons ニュースサマリー：イギリス・ロンドンを拠点に従業員向けヘルスケア・フィットネスサービスを提供する「Tictrac」は750万ドルの資金調達を実施したと発表している。リード投資家にはPuma Private Equityが参加…
ピックアップ：Tictrac secures 7.5 million to expand employee wellbeing platform as wfh ballons
ニュースサマリー：イギリス・ロンドンを拠点に従業員向けヘルスケア・フィットネスサービスを提供する「Tictrac」は750万ドルの資金調達を実施したと発表している。リード投資家にはPuma Private Equityが参加した。
話題のポイント：CalmなどC向け瞑想アプリが躍進する一方、今回ご紹介するTictracはターゲットを法人に絞ってヘルスケア・フィットネスの体験プラットフォームを提供しています。
Tictracでは、従業員の健康保険と連動する形で、自宅でも気軽に運動できるコンテンツを提供します。Tictracの主な特徴は、各企業・チームごとにパーソナライズされたアクションプランの設計、またチームで特定ゴールを目指すチャレンジ機能などでエンゲージメント率を促進している点にあります。同社によれば、プラットフォームを利用したことで平均して1日の歩数が2300歩増えることに繋がったことを示すなどウェルビーング活動を集団（企業メンバー）で実施することの有用性が示されていると言えるでしょう。
ターゲットをB2B（企業）に絞っていることからも、収益性の高いメディアコンテンツプラットフォームモデルを狙っている印象があります。競合には同じく従業員向けに特化してサービスを提供する「Modern Health」が挙げられます。同社は昨年12月にシリーズCで総額5100万ドルの調達をしており、またPIXARやSoFiなど多くの著名企業をクライアントに抱えています。瞑想アプリをリードするのはCalmなことに変わりはありませんが、企業が福利厚生の一環としてインセンティブ設計しつつ、ウェルネス体験を従業員に提供するプラットフォームはコロナ禍という状況も後押ししてさらに拡大していくのではないでしょうか。
共同執筆：「.HUMANS」代表取締役、福家隆
エモルは25日、メンタルヘルスケアに特化したチャットボットアプリ「emol（エモル）」を正式ローンチしたことを明らかにした。emol はバージョン 0.9.4 として昨年12月にβローンチ。以降、約1年をかけてダウンロード数は24万件に達したことも明らかにした（現在、利用できるのは iOS のみ）。 emol は個人のメンタルヘルスに関連する課題を、カウンセラーや産業医といった人間ではなく、AIと…
エモルは25日、メンタルヘルスケアに特化したチャットボットアプリ「emol（エモル）」を正式ローンチしたことを明らかにした。emol はバージョン 0.9.4 として昨年12月にβローンチ。以降、約1年をかけてダウンロード数は24万件に達したことも明らかにした（現在、利用できるのは iOS のみ）。
emol は個人のメンタルヘルスに関連する課題を、カウンセラーや産業医といった人間ではなく、AIと会話することで解決していくサービス。サポート AI のキャラクタ「ロク」とチャットで会話をすることで、CBT（認知行動療法）や ACT（アクセプタンス＆コミットメントセラピー）に基づいた簡易のカウンセリングやコーチング、雑談などを行える。
今回ローンチされた eml の正式版（バージョン 1.0.0）では、1週間〜3週間程度のセルフケアセッションを AI からレクチャーを受けながら進めていくことで、認知行動療法をベースとした心のケア方法について学びながらケアを実践できるデジタルセラピー機能を提供。マインドフルネスの音声ガイダンスや、レクチャー動画、呼吸法の実践、カード形式での選択、ミニゲームなどが楽しめる。
また、アプリ上にはメンタルヘルスケアのコンテンツや商品を取り扱う「emol town」を開設している。emol town ではすでに、今秋発表した第一生命の商品提案 DX 化に向けた PoC の一環で、AI がユーザの悩みに合わせて保険のレコメンドを行うサービスを始めている。今後、emol のデジタルセラピープログラムと、Rosy Tokyo との提携によるメディカルハーブを提供する。
エモルは2014年、現 CEO の千頭沙織氏により創業（創業当時の社名はエアゼ）。喜怒哀楽など感情を記録し、AI ロボットと記録し、過去の感情を振り返ることで、よりポジティブなメンタル状態を支援するアプリ「AI 感情日記 emol（エモル）」を2018年4月にローンチ。今年5月には、従業員向けメンタルケアプラットフォームの「emol work」を正式ローンチした。
昨年12月には、シードラウンドで2,000万円を資金調達している。
Masaru IKEDA
東京に拠点を置く未来予報（英名：VISIONGRAPH）は16日、大麻由来成分 CBD（カンナビジオール）関連ビジネスを展開するスタートアップのコミュニティ「CBD 100」をローンチしたと発表した。同社では9月、「CBD 関連ビジネスの日本向けレポート」を公開しており、今回のコミュニティローンチは、このレポートの制作過程で得られた国内の CBD 企業や医師らとの関係を次なるステップへと進めるもの…
東京に拠点を置く未来予報（英名：VISIONGRAPH）は16日、大麻由来成分 CBD（カンナビジオール）関連ビジネスを展開するスタートアップのコミュニティ「CBD 100」をローンチしたと発表した。同社では9月、「CBD 関連ビジネスの日本向けレポート」を公開しており、今回のコミュニティローンチは、このレポートの制作過程で得られた国内の CBD 企業や医師らとの関係を次なるステップへと進めるものだ。
「CBD を話せる人が100人集まること」に因んで名付けられたこのコミュニティでは、毎回テーマに沿って数名のスピーカーを選出し、日本の CBD 市場全体の活性化に向けた議論を行う予定。11月26日に開催される第1回のイベントは、「日本における CBD 業界のはじまりと最前線を見渡す」と題し、CBD 輸入許可を日本で初めて得たメシア・シャーロット CBDJAPAN 代表取締役の⻑谷真平氏と、今年8月に CBD スキンケアブランド「WALALA」を立ち上げたバランスドの Mike Eidlin（日本名：柴田マイケル空也）氏が登壇する。
＜参考文献＞
日本でも、7月には CBD ウェルネスブランド「mellow」を展開する Linkship が資金調達を発表するなど、CBD 関連ビジネスが立ち上がりつつある。新型コロナウイルスなどの影響から精神面での不具合を訴える人は増えており、マインドフルネスやウェルネスを目的とした CBD 商品の需要は世界的にも高まりつつある。
未来予報は大手 CM プロダクションの AOI Pro. のデジタル部門出身の曽我浩太郎氏と宮川麻衣子氏が設立したスタートアップ。2012年から SXSW の Official Consultants、2019年からは Japan Office（日本事務局）を務めている。日本での SXSW のブランディングやエヴァンジェリスト活動を行いつつ、未来をつくる人の思想（ビジョン）を視覚化した「未来予報」の発行のほか、ハードウェア製品のプロデュースなども行っている。
＜関連記事＞
Jeremy Horwitz
スリープトラッキング機能より「Wind Down」 （前回からのつづき）実際のところ、スリープトラッキング機能についてはそこまで感動するものではない。ただ、付随機能である「Wind Down」は眠りにつくための様々なアプローチを提供してくれる。同機能により「Do Not Disturb」機能を徐々に開始し、眠りへと導く仕組みが提供される。 Wind Downではショートカットを作成可能で、音楽のプ…
（前回からのつづき）実際のところ、スリープトラッキング機能についてはそこまで感動するものではない。ただ、付随機能である「Wind Down」は眠りにつくための様々なアプローチを提供してくれる。同機能により「Do Not Disturb」機能を徐々に開始し、眠りへと導く仕組みが提供される。
Wind Downではショートカットを作成可能で、音楽のプレイリストやポッドキャスト、読書、ヨガや瞑想など、ユーザーが睡眠に入るためのリラックス用途に応じた行動を促してくれる。ショートカットはロック画面に表示されるため、シームレスなアクセスが可能となる。これら機能は、実質OSレベルの統合で実装されており、スリープトラッキング機能がユーザーの睡眠管理体験に多く関与してくる可能性があることを示している。つまり、スリープトラッキングが仮に実装されていなかったとしてもWind Downは単体で必要性を感じる機能であったのだろう。
スリープトラッキングは、長年スマートウォッチユーザーのウィッシュリストに入っており、ついにwatchOS 7でAppleが実装するに至った。しかし実際のところ、現状においてライフスタイルが直接的に向上するまでの実用性とまでは言えない結果となった。筆者は1週間かけてスリープトラッキング機能を試してみたものの、睡眠管理されることへのプレッシャーからいつも通りのルーティーンへ戻ることを決めた。
とはいえ、Appleは現時点の機能はあくまでバージョン1.0と捉えているはずであり、今後の更なる開発によりUXが劇的に改善される可能性は高い。心拍数がわかるような、より実用的かつ相互の関連性が参照可能なデータを導入することで、例えばユーザーが夜中に目覚めている根本的な原因を追究できるかもしれない。こうした機能の実現は、周囲の騒音測定や睡眠を共にする人物・動物がいるのかなどもデータ同期が必要となるだろう。しかしそれと同時に、プライバシーに対する懸念が集まることが予想されるためAppleは慎重な姿勢を見せていると思われる。
もし既にApple Watchを持っている、もしくはスリープトラッキング機能を試すため購入を検討しているのなら、現時点における同機能への期待は低く設定しておくべきだ。しかしもちろん、特定のユーザーにとっては大いに役立つことも期待できるため、試してみる価値はある。少なくとも、Appleが機能をリリースしているということは何かしらの発見体験が得られることは間違いない。
Masaru IKEDA
東京に拠点を置く未来予報（英名：VISIONGRAPH）は1日、大麻由来成分 CBD（カンナビジオール）関連ビジネスの日本向けレポートを公開した。想定読者は、CBD ビジネスに関心のある起業家や事業者など。「不安社会サバイバルガイド」と第一弾として公開され、同社の Web サイトから無料でダウンロードできる。 日本でも、7月には CBD ウェルネスブランド「mellow」を展開する Linkshi…
東京に拠点を置く未来予報（英名：VISIONGRAPH）は1日、大麻由来成分 CBD（カンナビジオール）関連ビジネスの日本向けレポートを公開した。想定読者は、CBD ビジネスに関心のある起業家や事業者など。「不安社会サバイバルガイド」と第一弾として公開され、同社の Web サイトから無料でダウンロードできる。
日本でも、7月には CBD ウェルネスブランド「mellow」を展開する Linkship が資金調達を発表するなど、CBD 関連ビジネスが立ち上がりつつある。新型コロナウイルスなどの影響から精神面での不具合を訴える人は増えており、マインドフルネスやウェルネスを目的とした CBD 商品の需要は世界的にも高まりつつある。
未来予報は2012年から SXSW の Official Consultants、2019年からは Japan Office（日本事務局）を務めている。SXSW で話題となった新たなビジネスやテクノロジーは、その2〜3年後に日本でも必ず話題になるとの知見から、同社では今後、CBD 商品や当該分野のスタートアップが大きなトレンドになると予測した。
CBD は日本でも合法の成分だが、大麻由来の成分であるという理由から抵抗感を感じる人が多いため、消費者への認知向上や啓蒙活動が重要になる。また、事業者は日本の規制を正しく理解した上で、合法かつ安全な製品を世に送り出す必要がある。未来予報ではこのレポートを通じて CBD に対する消費者・事業者双方のリテラシーを高め、事業領域の開拓に寄与したいとしている。
レポートでは CBD 解説や健康効果、CBD ビジネスの可能性への言及に加え、人気の商品や効果的な摂取方法について医師へのインタビューと共に紹介。また、独自の Web 調査によって、2020年現在の日本に住む人々の CBD に対する意識調査も行い、その結果も取りまとめられている。
未来予報では、当該レポートの公開と合わせ、CBD ビジネスを解説するウェビナーを9月30日に開催予定。参加希望者はここから無料でエントリできる。
未来予報は大手 CM プロダクションの AOI Pro. のデジタル部門出身の曽我浩太郎氏と宮川麻衣子氏が設立したスタートアップ。日本での SXSW のブランディングやエヴァンジェリスト活動を行いつつ、未来をつくる人の思想（ビジョン）を視覚化した「未来予報」の発行のほか、ハードウェア製品のプロデュースなども行っている。
同社では今回のレポートの制作過程で、国内の CBD 企業や医師らとの関係を強化できたと説明しており、このレポートを今後の CBD 関連ビジネスへの参入や各社を巻き込んだコミュニティ形成への布石としたい考えだ。
＜関連記事＞
Taishi Masubuchi
ニュースサマリー：CBDドリンク・サプリメントを始めとするウェルネスブランド「mellow」を企画・販売するLinkshipは21日、ANRIと個人投資家複数名を引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。個人投資家の氏名と調達額は非公開。 同社は2016年10月創業。CBDプロダクトのウェルネスブランドを軸に、休息・睡眠市場の改革を狙るスタートアップ。2020年5月には、日本初のCBD炭酸飲…
ニュースサマリー：CBDドリンク・サプリメントを始めとするウェルネスブランド「mellow」を企画・販売するLinkshipは21日、ANRIと個人投資家複数名を引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。個人投資家の氏名と調達額は非公開。
同社は2016年10月創業。CBDプロダクトのウェルネスブランドを軸に、休息・睡眠市場の改革を狙るスタートアップ。2020年5月には、日本初のCBD炭酸飲料・サプリメントの販売を開始している。
話題のポイント：日本においてCBD関連のスタートアップを耳にする機会はまだ少ない印象です。しかし、海外市場（特に北米）では顕著な成長マーケットの様子を見せており、CB Insightのリサーチによれば、2019年01月～05月の時期においてCBDを含むマリファナ関連のスタートアップは総額13億ドルを調達しているそうです。これは、2018年同時期の5億6900万ドルと比較して倍以上の成長になります。
また、昨年にはLAを本拠地とするCBDスタートアップの「Future State Brands」が2500万ドルの資金調達を完了するなど注目が集まる市場となっています。CBDマーケットの市場調査を実施するBDS Analyticsのデータによれば、2022までの同市場CAGRで〜25%程度とされ、2022年には300億ドルの流通規模となると予想されています。
こうした市場成長の背景には、大きく分けて2つの変化が起きていると考えます。
1つ目は、ミレニアル世代に向けたプロダクトのブランド化戦略です。例えば上述した「Future State Brands」は、「若者向けの新しいライフスタイル」を前面に押し出し、ブランド化を進めています。これは、よりアパレルブランドのような商品の打ち出し方に近寄った手法に寄せることで、ライフスタイルの一部としてのポジションを狙っているのでしょう。
2つ目は、ユニコーンの1社でもあるメディテーションサービス「Calm」等に見られるマインドフルネス・ウェルネス市場の盛り上がりです。特にCOVID-19以降、より成長が加速した同市場は2024年までにCAGR6%、市場規模約1兆3000億ドルに達するとTechnavioがリサーチ結果を公表しています。
今回新たに調達を発表したmellowも、日本におけるマインドフルネスを促進するウェルネスブランドとしてのポジショニングを目指しています。同社代表の韮澤真人氏は日本における同マーケットへの期待感を以下のように語っています。
「日本でもCBD市場は本当に成長していくのか？と疑問に思っている方も多いと思います。 CBD市場自体に予想をつけることは難しいですが、確実なこととして、休息・睡眠市場は確実に伸びていくと考えています。特に、日本人は世界で最も疲弊している国民とも言われています。だからこそ、日本人に向けて上質な休息・睡眠をサポートするプロダクトが必要だと感じています」。
同社ではウェルネスの定義を「疲れやストレスから開放され、たっぷりと休める喜びを実感できている状態」と定義づけており、一つのソリューションとしてCBDのプロダクトを提供しています。今後はCBDに加え、より多くの人がウェルネスな状態を目指せし上質な休息や睡眠を取れるプロダクトの追求もしていくそう。
「私達は、社会的な成功=絶対的な幸せではないと考えています。社会と繋がることで疲れやストレスを生むくらいなら、むしろ社会と一旦距離を置き、しっかりと自分の時間を過ごすことの方がウェルネスな状態だと思っています。
そのようなウェルネスな状態を実現するためには、mellowのプロダクトだけでは不十分だと考えています。購入者限定にWebアプリを提供し、睡眠前BGMやメロウシアターという名の寝落ちライブを開催したり、これからも多くの休息・睡眠体験を提供していく予定です」（韮澤真人氏）。
日本でもリモートワークが広がりつつある中、マインドフルネス・ウェルネスを目的とした嗜好品需要は高まる傾向にあるかもしれません。CBDのようなプロダクトがテクノロジーと調和することであらゆる年代層にとって意味のある存在となりえる可能性は十分にあるのではないでしょうか。
Masaru IKEDA
連続起業家の成瀬勇輝氏らが率いるスタートアップ on the trip は7日、オンラインで禅やメディテーションの実践を支援するモバイルアプリ「InTrip（イントリップ）」をローンチした。iOS でダウンロードできる。料金は、1回、4回、使い放題の月額課金から選べ、それぞれ、1,000円、3,000円、980円／月で利用できる。 on the trip は創業した2017年から、寺社や美術館に対…
Image credit: on the trip
連続起業家の成瀬勇輝氏らが率いるスタートアップ on the trip は7日、オンラインで禅やメディテーションの実践を支援するモバイルアプリ「InTrip（イントリップ）」をローンチした。iOS でダウンロードできる。料金は、1回、4回、使い放題の月額課金から選べ、それぞれ、1,000円、3,000円、980円／月で利用できる。
on the trip は創業した2017年から、寺社や美術館に対して入館料収入のアップセルと多元化を提供する多言語オーディオトラベルガイドアプリ「ON THE TRIP」を提供してきた。新型コロナ感染拡大に伴う緊急事態宣言以降、ON THE TRIP も少なからず影響を受けたが、成瀬氏らは寺社や仏教関係者との付き合いが多かったこともあり、InTrip の公開を思いついたという。
Image credit: on the trip
ON THE TRIP では旅に出ての体験向上を提供してきたが、「新常態」で自由に旅に出られなくなった今、自分の中の内なる旅＝InTrip に目を転じた。世界中のビジネスリーダーが ZEN をするようになってきている。合理主義の反動から、今最も求められるようになっているのが多様主義。禅を通じて多様主義がオープンになり（身近になり）、ワンネス（一体的）になっていく。（成瀬氏）
InTrip のコンテンツ開発には、座禅指導者で京都・建仁寺両足院の副住職である伊藤東凌氏が全面協力している。アプリを使い始めてから最初の1週間で自分が変わり始めることを体現してもらうことを重視し、東凌和尚が両足院で指導してきた座禅のプログラムをオンライン体験できるよう注力したという。
Image credit: on the trip
on the trip では今後、禅プログラムの改善やコンテンツ拡充に注力しつつ、座禅のみならず、サウンドメディテーション（瞑想音楽）やヨガと組み合わせたプログラムもリリースを予定。加えて、毎週土曜日の朝にはユーザと両足院を繋いでのオンライン座禅も提供する。世界中に潜在的ユーザが存在するため、アプリはグローバルのアプリストアに日英両語で公開しており、今後、北米や欧州でのマーケティングも積極化したいとしている。
＜関連記事＞
Masaru IKEDA
プロサッカー選手で KSK Angel Fund の運営でも知られる本田圭佑氏、FiNC Technologies 創業者で元 CEO の溝口勇児氏、ネスレ日本元 CEO の高岡浩三氏は、「WEIN 挑戦者 FUND」を設立したことを発表した。国内スタートアップ向けに、ウェルビーイングやオープンイノベーションに特化して投資する。設立者でもある3人が代表パートナーを務める。 最初のファンドは「0号フ…
プロサッカー選手で KSK Angel Fund の運営でも知られる本田圭佑氏、FiNC Technologies 創業者で元 CEO の溝口勇児氏、ネスレ日本元 CEO の高岡浩三氏は、「WEIN 挑戦者 FUND」を設立したことを発表した。国内スタートアップ向けに、ウェルビーイングやオープンイノベーションに特化して投資する。設立者でもある3人が代表パートナーを務める。
最初のファンドは「0号ファンド」と位置付け、代表パートナーの3人に加え起業家やエンジェル投資家らから最大20億円程度を集める。投資対象は、「孤独・退屈・不安」といった21世紀の課題を解決するスタートアップや起業家。チケットサイズへの言及はないが、アーリーステージの創業を支援する位置づけから数百万円〜数千万円程度と推定される。
WEIN 挑戦者 FUND は、代表パートナーや彼らのネットワークを通じて起業家（同ファンドでは挑戦者と呼んでいる） への広範な支援に注力するため、スタートアップスタジオやスカウトファンドのような性格を持つのかもしれない。0号ファンド後に組成される「1号ファンド」では、オープンイノベーションを念頭に大企業から出資を募り100億円程度の規模を目指す。
本田氏は、起業家は投資を受けてからの方が大変で、投資だけでなく起業家が直面するリソース不足を支援していきたい、と抱負を語った。また、本田氏はアメリカでの投資は Dreamers Fund、日本での投資は WEIN 挑戦者 FUND を通じて行い、KSK Angel Fund ではそれ以外の地域に投資していくとした。
ファンド創設と同時に、WEIN 挑戦者 FUND では、審査制の創業支援コミュニティの募集を開始した。第0期の募集は、今日5月28日から6月4日まで。
＜関連記事＞
PR TIMES編集部
東京を拠点とするマインドフルネスをテーマとする企業 Russel Mindfulness Entertainment Japan（RMEJ）は9日、新型コロナウイルス対策で外出の自粛要請が出されている中、免疫力アップ、ストレス、不安解消を目的として、免疫力アップ、ストレス、不安解消を目的とした、マインドフルネス・セミナーやメディテーション（瞑想）のオンラインイベントを展開すると発表した。 このイベ…
Image credit: RMEJ
東京を拠点とするマインドフルネスをテーマとする企業 Russel Mindfulness Entertainment Japan（RMEJ）は9日、新型コロナウイルス対策で外出の自粛要請が出されている中、免疫力アップ、ストレス、不安解消を目的として、免疫力アップ、ストレス、不安解消を目的とした、マインドフルネス・セミナーやメディテーション（瞑想）のオンラインイベントを展開すると発表した。
このイベントは、4月16日から週一回、3ヶ月間提供される。費用は無料で1回から参加可能。元フジテレビアナウンサーでマインドフルネス瞑想コーチの松尾紀子氏、林香寺住職で RESM 新横浜睡眠・呼吸メディカルケアクリニック副所長の川野泰周氏らを講師に迎える。オンライン視聴は YouTube から可能だ。スケジュール詳細や視聴予約は RMEJ の Web サイトから。
RMEJ のアメリカ法人である Russel Mindfulness Entertainment（RME）は、住友商事出身の大西茂久氏、共にエイベックス出身の千葉龍平氏と吉田真太氏により共同創業。2018年10月、日本法人にあたる RMEJ が設立された。RMEJ は、手軽に効果的なメディテーション環境の提供を目的として、メディテーションポッドを製造する OpenSeed と日本での販売独占契約を締結した、
昨年、メディテーションポッドを渋谷ソラスタの東急不動産ホールディングス本社に設置し、同社の社員を対象とした実証実験を実施。今年に入り、凸版印刷と代理店契約を締結し、年内にマインドフルネスをテーマとしたアプリをリリースするとしている。
via PR TIMES
