BRIDGE

シリーズ:未来のロボット・ドローンたち

シリーズ:未来のロボット・ドローンたち

かつてアニメに登場したロボットは、いつ私たちの生活にやってきてくれるのだろうか。人工知能にモビリティ、CPUにバッテリー。様々なテクノロジーやハードが進化し、それはもう手の届く現実となりつつある

MUGENLABO Magazine

シリーズ:未来のロボット・ドローンたちの話題

空の移動革命:災害時利用も期待、長距離固定翼ドローンのテララボ(4/4)

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した 災害時への利用も期待、長距離固定翼ドローンを開発するテララボ (前回からのつづき)長距離固定翼ドローンの研究開発を行っているのがテラ・ラボです。このテララボの開発する機体は3時間から5時間は飛行が可能で、長距離の無人航空機を衛星通信で制御することにより、広域で高い高度で映像を取得するこ…

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した

災害時への利用も期待、長距離固定翼ドローンを開発するテララボ

(前回からのつづき)長距離固定翼ドローンの研究開発を行っているのがテラ・ラボです。このテララボの開発する機体は3時間から5時間は飛行が可能で、長距離の無人航空機を衛星通信で制御することにより、広域で高い高度で映像を取得することができます。機体は非常に軽くできていて、雨が降っても、風が吹いてもかなり強い衝撃にも耐えられる機体になっていて、長距離を運行するのに非常に適した機体になっています。

ドローンを飛行させるためには高度150メートルの制限がありますが、その制限の中でも安全に飛行させるための開発をしています。テララボの機体のような飛行機型の固定翼を持った長距離無人航空機を、150メートルをさらに超えた500メートル、1000メートルを飛行していくためには、ヘリコプターや旅客機とのバッティングしないように安全に飛行させる高度を綿密に設計することが必要となり、よりシビアな設計が求められます。

画像クレジット:DRONE FUND

テララボの強みは、固定翼機をしっかり運用できるノウハウを持っている点です。150メートル以上を飛ばすノウハウを国内では持っている人はなかなかいないと私たちは考えていますし、その運用できることをを政府に示しているところです。加えてノウハウだけではなく、機材を揃え、安全設計している点は強みだと考えています。

テララボの開発する長距離固定翼ドローンが運用できるようになると、甚大な災害が起きた時にでも、いち早く、政府機関、関係機関と情報共有することができるようになります。現在、テララボは福島ロボットテストフィールドに拠点を置いて、南海トラフ地震などを見据えた大規模災害対策システムの研究開発に取り組んでいます。

これは衛星通信で制御可能な長距離固定翼ドローンや車両型地上支援システムを活用したものになっています。福島ロボットテストフィールドは、研究開発、実証試験、性能評価、操縦訓練を行うことができる研究開発拠点のため、実際の使用環境を拠点内で再現しながら研究開発、実証実験ができるのです。

テララボでは、福島ロボットテストフィールドにて、評価試験を繰り返し行い実装かに向けた準備を進めているほか、愛知県や名古屋市、福島県など、地方自治体との連携も積極的に行っています。直近では、今年1月に、三重県鳥羽市にて無人航空機による公開実証実験を実施しています。

自治体と連携して、実証実験を実施することで、長距離固定翼ドローンを災害時への利用を目指しています。

実用化が進むドローンとは?リベラウェアの小型機による屋内点検

本稿も終わりに近づいてきました。最後に紹介するケーススタディはインフラ点検分野のドローンです。

自動巡回型小型ドローン「IBIS」を開発するリベラウェアがそれで、この領域での利活用は非常に進んでいる分野でもあります。ドローンビジネス調査報告書2021によれば、市場規模は2020年度には353億円、2025年度には1625億円に達すると推測されています。

特に、リベラウェアの開発するドローンは、手のひらサイズの世界最小クラスの産業用小型ドローンで、人が点検しづらい場所でも飛行が可能です。

産業用となると環境が極悪で、鉄粉が飛んでいたりするような場所もある中、モーターへの工夫や、狭い空有感の中でも風に乗れるようするプロペラの開発、暗い環境の中でも明確に対象物を鮮明に撮影できるカメラなどを自社開発することで、そのような環境下でもきちんと飛行できる機体の開発をしています。

現在、リベラウェアの開発する自動巡回型小型ドローン「IBIS」は、現場の作業員の省人化・省力化に伴いセキュリティ面・安全性の向上や業務の効率化が見込まれていることから、高所や地下ピット、配管内などの人が作業することができない場所での点検、工場内の定期チェックや倉庫内の在庫管理、屋内施設巡回警備などの引き合いも増えているそうです。

直近では、自動巡回型小型ドローン「IBIS」を活用した JR 新宿駅における天井裏点検の実施や、都内の地下トンネル内の点検、京急百貨店(横浜市)の設備点検の実証実験などを実施しています。さらに、船橋市・西図書館の「AI蔵書点検システム」試験導入において自動巡回型小型ドローン「IBIS」による書架自動撮影の検証を実施しています。ドローンを活用して、図書館における蔵書点検業務の負荷軽減、効率化をはかる取り組みも始まっています。

リベラウェアでは、現場の作業員の省人化・省力化に伴いセキュリティ面・安全性の向上や業務の効率化に加え、今までは人の感覚、目視でとってきたデータをドローンで撮れるようになることで、データ化ができるようになり、そのデータをベースに予防保全や将来まで見据えたサービスを展開できるようになると考えています。

ということで、4回に渡り国内外のドローンを取り巻く環境を私たちDRONE FUNDの出資先ケーススタディと共にお伝えしてきました。この分野でのビジネスを手掛ける方のヒントになれば幸いです。

空の移動革命:調達金額39億円「空飛ぶクルマ」本命のSkyDrive(3/4)

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した 調達金額39億円、空飛ぶクルマ、ドローン配送を展開するSkyDrive (前回からのつづき)DRONE FUNDでは、エアモビリティ領域の投資を実施しており、その代表例が「空飛ぶクルマ」と「カーゴドローン」を開発するSkyDriveとなります。 ドローンはコンパクトなものが主流となって…

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した

調達金額39億円、空飛ぶクルマ、ドローン配送を展開するSkyDrive

(前回からのつづき)DRONE FUNDでは、エアモビリティ領域の投資を実施しており、その代表例が「空飛ぶクルマ」と「カーゴドローン」を開発するSkyDriveとなります。

ドローンはコンパクトなものが主流となっていますが、大きな機体を作る場合際の難易度が上がります。安定性が難しく、万が一を起こした時の安全性が必要になるからです。SkyDriveでは誰でも使いやすく、航空機レベルの安全性を作ろうとしており、世界中で見ても素晴らしい仕上がりをみせています。

DRONE FUNDではSkyDriveのようなエアモビリティが飛ぶ世界が必ずくると考え出資を実施してきました。出資に加え、SkyDriveはとDRONE FUND は、空の移動革命に向けた官民協議会に構成員として参加し、第一回会合において発表を行うなど、空飛ぶクルマの実現に向けた公共政策活動を行っています。

(画像クレジット:DRONE FUND)

直近では、シリーズBラウンドにおいて39億円の資金調達を実施し、SkyDrtiveとともに空飛ぶクルマを開発する有志団体「CARTIVATOR」が、日本最大級の屋内飛行試験場のある豊田テストフィールドで公開有人飛行試験を成功させたことを発表しています。

カーゴドローンに関しては、兵庫県神戸市協力のもと、セイノーホールディングス、神戸阪急などと共同で実証実験を実施しています。今後、神戸市と各企業と連携し、山間部の居住者が手軽に小売店の日用品、医薬品、及び自治体からの必要物資を居住区で受け取れる配送サービスの実用化を目指しています。

神戸市は、今年5月、六甲山上の事業環境を整備し、快適で創造性を刺激する魅力的なビジネス空間を実現していく「六甲山上スマートシティ構想」を策定しており、SkyDriveの実証実験も「六甲山上スマートシティ構想」に位置付けられています。SkyDriveは、空飛ぶクルマの2023年度の実用化と、すでに販売中の「カーゴドローン」の山間部での運用と2022年以降の都市部での活用を目指しています。国内でも空飛ぶクルマやドローン配送の実装がより近くなっていると考えられます。(次につづく)

空の移動革命:ドローン、エアモビリティの海外と国内状況(2/4)

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した ドローン、エアモビリティの海外と国内状況 (前回からのつづき)昨年度から今年にかけ、ドローン・エアモビリティの領域は自治体と通信業者、運輸業者とスタートアップが連携し実証実験を進めている事例も増えてきました。今回は海外、国内の事例を含め、ドローン・エアモビリティの社会実装について紹介し…

Image Credit : DroneFund

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した

ドローン、エアモビリティの海外と国内状況

(前回からのつづき)昨年度から今年にかけ、ドローン・エアモビリティの領域は自治体と通信業者、運輸業者とスタートアップが連携し実証実験を進めている事例も増えてきました。今回は海外、国内の事例を含め、ドローン・エアモビリティの社会実装について紹介していきます。

海外ではAmazonが米国の航空運送事業者として、UPSやWingに続き、航空運送事業者としてドローン配送の認可を得ました。現在のAmazonはドローンを使った配送サービス「Prime Air」を開発しています。公表されているAmazonの機体は約2.3kgの荷物を最長24km飛行させることが可能で、顧客に30分以内に商品を届けることを目標としています。

Amazonはロジスティクスがビジネスにおいて非常に重要だという考えを持っており、倉庫など自社で保有するなどしています。その一環でドローン配送に取り組んでおり、Amazonのような企業が力を入れていくことでドローン配送の実現が近づいてきたと言えます。

また海外の事例でより先行しているのがルワンダやタンザニアなどの地域です。

ドローン医療スタートアップZiplineが、血液や血しょう・医療サンプルなどの配送を手掛けているのですが、こういった地域はインフラや道路に関して整っていない地域であり、ドローンの特性を活かして配送が可能なことから今後も事例が増えていきそうです。

日本でも同様に、都市部と比べて交通インフラに課題を感じている地域では実用化や実証実験が進んでおり、そのような地域にドローンを使って配送するのは社会的ニーズもあるので実用化が進んでいくと考えられています。

日本での実用化や実証実験においては、地元の自治体がサポートし、通信や輸送事業者などとドローン企業が手を組んで実施をしている事例が非常に多くあります。単体でドローンの配送をするのは難しいですが、通信事業者や物流事業者連携していくのは事業化する上では重要です。

日本で初めての事例でいうと2018年に、日本郵便が福島でドローンによる郵便物運送を開始しています。

目視外エリアへの物資輸送を可能とするドローン・画像クレジット:自律制御システム研究所(ACSL)

DRONEFUNDの投資先である自律制御システム研究所(ACSL)の機体が採用されました。直近では今年3月、中山間地においてドローンが実際の郵便物や荷物を届ける実験を実施しています。このようなドローン配送の実用化が進むことで、運送業の人手不足を解決の一つになりそうです。

そして昨年10月に東京都が台風19号により被災した奥多摩町において、完全自律型ドローンを活用した空路による救援物資の搬送を実施しています。自律制御システム研究所とANA、NTTドコモが協力しており、災害時における物資の搬送にドローン活用する事例も増えてきました。

自治体が運営主体となってドローン配送事業の本格運用を開始する日本で初めての取り組みとして、長野県伊那市は、KDDIとドローンによる商品配達を行う支え合い買物サービス「ゆうあいマーケット」を、伊那ケーブルテレビジョンと今年の8月から開始しています。食料品などの日用品をケーブルテレビのリモコンで手軽に注文し、ドローンによる当日配送を実現することで買い物困難者を支援するとともに、買物支援の担い手不足などの地域課題解決を図るとしています。

3つの事例から見ても、自治体と通信業者、運輸業者とスタートアップが連携が不可欠です。そして、海外事例のように、配送が難しい場所にて事例が増えていると言えます。(次につづく)

空の移動革命:ドローンを生み出すエコシステムづくりとその理由(1/4)

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した ドローン・エアモビリティ特化型のファンド「DRONE FUND」は、目標調達額を100億円とした3号ファンドを設立を設立しました。9月にファーストクローズを迎えた3号ファンドでは、アンカー投資家としてSMBC日興証券とNTTドコモが参画し、ソフトバンク、小橋工業、国際航業、リバネスなど…

写真左から:ドローンファンド共同パートナーの千葉功太郎氏と大前創希氏(画像クレジット:DRONE FUND)

本稿は企業やスタートアップ自身がストーリーを投稿する「POST」記事。執筆はドローンファンド大前創希氏が担当した

ドローン・エアモビリティ特化型のファンド「DRONE FUND」は、目標調達額を100億円とした3号ファンドを設立を設立しました。9月にファーストクローズを迎えた3号ファンドでは、アンカー投資家としてSMBC日興証券とNTTドコモが参画し、ソフトバンク、小橋工業、国際航業、リバネスなどにも参画いただいています。

2017年6月に設立したDRONE FUNDは、2018年1月に15.9億円を調達完了した1号ファンド、2019年4月に52億円を調達完了した2号ファンドを通じて、国内外40社以上のポートフォリオを形成しています。「ドローン・エアモビリティ前提社会」の実現を目指すスタートアップへの投資を実施し、支援することでこの領域のビジネス発展を目指します。

短期間でファンド組成している理由

(画像クレジット:DRONE FUND)

DRONE FUNDでは、ドローン産業の黎明期を支えるために1号ファンドを立ち上げ、さらに2号ファンドを組成し、対象となるスタートアップに投資及び支援を実行して参りましたが、ドローン・エアモビリティ産業の成長を加速させ、特に「社会実装を実現する」ためには新たなファンドの設立が必須でした。結果、実証実験の先の社会実装、実用化を支援するため、これまでとは一桁違う、100億円を調達目標額としています。

2号ファンドでは、主に4つのテーマに注力しました。

1つ目はエアモビリティの領域です。これは出資先のSkyDriveやテトラアビエーションにあたります。2つ目は投資活動のグローバル化です。東南アジアから欧州、南米まで世界中の企業に対する投資を実行しました。3つ目には、空の管制システムを支える技術への投資が挙げられます。小型ドップラーライダーを開発するメトロウェザーはその代表例です。最後の4つ目は新しいフィールドロボティクス、たとえば水中ドローンを開発するFullDepthへの投資を実行しています。2号ファンドでは、このように新規案件となる企業22社、そして1号ファンド投資先でもある企業10社への投資をそれぞれ実行しています。

そして新たな3号ファンドでは、ドローン・エアモビリティ産業を結実させるべく、社会実装や産業戦略の加速することが主なテーマとなります。

今までの投資領域に加えて、より意識的に注視していく領域は3つです。1つ目は、エッジコンピューティング、フライトコントローラー、5G/Beyond5G/6Gといった高度な自律制御・リモートコントロール領域、2つ目は、バッテリー技術、充電ステーションといった電動化、3つ目は、大量生産・サービス展開の領域が挙げられます。

ドローン・エアモビリティ社会実装の鍵

(画像クレジット:DRONE FUND)

昨今、労働人口の減少やインフラの老朽化、気候変動や自然災害、そして新型感染症の流行など、国内外の様々な社会課題に対し、モビリティを活用したイノベーションによる解決と「New Normal」な世界の構築が期待されています。

加えて、昨年度は「2022 年度におけるドローンのレベル 4 運用の解禁」、そして「2023 年度におけるエアモビリティの事業化開始」という政策目標が閣議決定されました。これは、通過点の一つにすぎませんが、ドローン・エアモビリティ業界にとっては、前進だとも言えます。

空の移動革命に向けた官民協議会は2018年8月に設立され、2018年12月に「空の移動革命に向けたロードマップ」を策定しています。2020年7月17日に策定された「成長戦略フォローアップ」では、2020年度に機体・運航の安全基準、操縦者の技能証明などの制度整備に着手し、2021年度にロードマップを改訂することや2025年の大阪・関西万博において「空飛ぶクルマ」を輸送手段として活用することなど新たに二つの目標が示されました。

2020年夏からは、実務者レベルでの会合もスタートしています。空飛ぶクルマというと未来の乗り物という響きが強いですが、日本でも2023年には事業化が始まり、産業として本格的に立ち上がりを見せています。

DRONR FUNDでは最高公共政策責任者を立て、産業戦略の立案、ルール形成戦略の推進、政策提言などを実施することで、ドローン・エアモビリティの社会実装をサポートしてきました。引き続き、投資先のビジネスサポートやパートナー発掘までドローン・エアモビリティのスタートアップのビジネスが成長できるよう今後も支援していきます。

加えて、DRONR FUNDでは、よりドローンの社会実装のイメージを持っていただくため、美空かなたの未来イラストを作成しており、3号ファンドの発表に合わせて新作を公開しました。このイラストの各社製品は全て現場で飛んでいたり、各国試験飛行許可を経て有人飛行等に成功してるものがほとんどです。様々な種類のドローンが社会実装される未来はここまできてるのです。(次につづく)

ロボットとモビリティ:移動機能こそがキラーアプリを生み出す(2/2)

SHARE:

(前回からの続き) VentureBeat:病院がSpotに着目したこと以外に、何かパンデミック以降驚いた出来事はありましたか? Playter:正直、全く顧客として想定していなかった病院機関が私たちに着目したことはかなり大きな驚きがありました。私たちがアーリー・アダプタープログラムを開始した際は、オイルやガス現場や建設現場などを想定して活動していました。実際に取り組む中で、Spotは原子力発電・…

(前回からの続き)

VentureBeat:病院がSpotに着目したこと以外に、何かパンデミック以降驚いた出来事はありましたか?

Playter:正直、全く顧客として想定していなかった病院機関が私たちに着目したことはかなり大きな驚きがありました。私たちがアーリー・アダプタープログラムを開始した際は、オイルやガス現場や建設現場などを想定して活動していました。実際に取り組む中で、Spotは原子力発電・電力会社の管理のみでなく、Spotを中心とした包括的なソリューション提供ができるのではないかということです。つまり、アーリー・アダプタープログラムを通し、Spotの単的なソリューション提供ではなく、さらに絞り込んだ事業展開が可能だということを学びました。

VentureBeat:議論の中で見逃した、もしくはメディアが見逃しているのではと思うことは

Playter:モビリティーはロボットにとって重要な機能ですが、今までそうしたロボットは存在してきませんでした。もちろん、車輪付きのロボットは存在していましたが、移動可能な場所を必然的に限定していたのです。つまり、私たちが提供するようなロボット+真のモビリティーはとても革新的なものであるといえます。特にSpotのような移動型ロボットは、センサーやアームを活用しており、また、遠隔地からでもカメラを通してロボットの視覚情報を手にすることができます。

こうした機動性重視のロボットが世界に点在すれば、よりロボットの価値が高まるのは間違いありません。ある意味では、ロボットは人がこれまで入れなかった場所へ導いてくれる超能力のようなものであると言えるでしょう。今まで行きにくいと感じていた場所、危険とされていた場所、3日移動にかかるとされている場所であっても、ロボットであれば瞬時に移動することが可能です。モビリティーがロボットの付加価値として載ることで、私たちが享受できる価値が増えることは間違いなく、これはあらゆる産業で共通していることだと思います。

VentureBeat:個人的には業界は「静的」なロボットに焦点を当て続けていたと感じています。これは、モバイル型が長い期間実現できていなかったからで、例えば工場にロボットアームがあれば実現可能なことが多く増えます。仮にモビリティーが備わったとしても、価格制を考慮するとそれがあらゆるシーンで利用されることは想定しずらい実情がありました。ただその問題が、徐々に解消され始めていると感じており、特にSpotはその最前線に立っていると思います。ロボットの一般化を進めるうえで今後、どういった分野を中心に投資を進めていくことを考えているのでしょうか?

Playter:おっしゃる通りで、私たちはSpotの最大価値を引き出せるアプリケーションを見つけていくことが求められていると考えています。プラットフォームにフォーカスし、できるだけ数多くの利用者にSpotを利用してもらって、実用性を確かめていくのか、それとも十分な価値を引き出せると考える業界に投資して挑戦するのか、私たちは常に議論を続けています。

ただ、実際のところ私たちは両者共に選択する必要があると感じています。Spotを成功に導くためには、数千台以上の規模で運用することが求められますが、それには特定業界に絞った形でのスケーリングが必要です。しかし、未だ私たちが想定していないようなユースケースが生まれる可能性も大いにあります。そのため、プラットフォームを開放することも重要な施策であると考えるのです。

VentureBeat:なるほど、バランスを取る必要がありそうですね。ただ一つ確かなのは、できるだけ多くの生産を維持することなのだと思います。そして、最初からモジュール化をすることであらゆる可能性を考慮した対策が求められていますね

Playter:その通りです。

VentureBeat:ありがとうございました

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

ロボットとモビリティ:パンデミックで遠隔医療に向かったSpot(1/2)

SHARE:

今週(9月第3週)私たちは、Boston DynamicsのCEOであるRobert Playter氏のインタビュー記事を掲載した(編集部注:日本語翻訳版はこちらから)。そこでは彼がCEOとして初めて過ごした1年間や、約30年が経って同社の収益目標はどう変わったか(Boston Dynamicsは1992年設立)や、「Spot」、「Pick」、「Handle」、「Atlas」についてや、次のロボッ…

春に遠隔医療現場で活躍したSpot(Image Credit : Boston Dynamics)

今週(9月第3週)私たちは、Boston DynamicsのCEOであるRobert Playter氏のインタビュー記事を掲載した(編集部注:日本語翻訳版はこちらから)。そこでは彼がCEOとして初めて過ごした1年間や、約30年が経って同社の収益目標はどう変わったか(Boston Dynamicsは1992年設立)や、「Spot」、「Pick」、「Handle」、「Atlas」についてや、次のロボットも含め同社の幅広いロードマップについて話を聞いた。

インタビューの直前、Boston Dynamicsは四足歩行ロボット「Spot」を7万4,500ドルで発売することを公表した。9月第2週、同社は同じ小売価格でSpotの販売をカナダ、EU、イギリスに拡大した。Playter氏は当初の販売数を明かし、Spotには来年ロボット部門ができると断言した。同社の物流ロボットの計画について語り合った後、話は2020年に移った。Boston Dynamicsのロボットにおいて最も重要な特徴とは何か。そのインタビューの模様を紹介する。

VentureBeat: 日々の業務にパンデミックはどんな影響を与えていますか?

Playter: 思っていたよりも早く順応できたと思います。しかも、建設的に。マシーンの性質上、どうしてもそばにいなければならない場面もあるので、100%の生産性はありえません。しかしSpotに関しては、パンデミックが実際に発生した時点ですでに製造を準備し、稼働させていたのは良かったですし、私たちはすべての従業員を在宅勤務にしました。

さらに、エンジニアの大部分がロボットを持ち帰り、基本的には自宅で作業を続けています。これは実に異例のことでした。現時点では、いくつかの物流ロボットに関してはそうすることができません。従って開発が遅れている部分もあるのは確かです。私たちはシミュレーションの作業量を増やしました。どうしてもロボットを使って実験を行う必要のある社員のみ、制限を設けて管理を行った上で施設へのアクセスを許可しました。

全体的に、従業員がリモートでも実に生産的になれるということを心から嬉しく思っています。長い目で見れば失うものもあると思います。統制のとれる方法を見つけ、再び一緒に時を過ごせるようになることを願っています。また、ロボットのそばにいるというだけでも、本質的に刺激的でやる気が起きるものです。思うにエネルギーレベルを高く保つためには、ロボットのそばにいる必要があります。しかし、実際には驚くほどうまく行っていると思っています。

VentureBeat: 企業としてフォーカスするべきものやロードマップ、大局的な使命について影響はありますか?

Playter: これらの製品を開発・発表することに関しては、特に変化はないと思っています。しいて言えば市場の緊迫感でしょうか。3月と4月の売上は落ちませんでしたが、伸びもしませんでした。多少不振ではありましたが、それは顧客たちも外出を控えたせいだと考えています。誰もが世の中で起こっていることに順応していたのです。

現在、私たちは順応を早め、急速に開発を行っています。Dr. Spotの趣旨は遠隔医療ロボットです。「このパンデミックにダイレクトに対処できることは何だろう?まさにロボットが関与すべき事態だろうと。突如として誰かと一緒にいることが危険となってしまった今、役立つ応用方法はないだろうか?」と考えた結果生まれたものです。私たちはリモート学習のようなものを検討しました。ロボットをリモートで実験したりプログラムしたりできれば面白いかもしれませんが、それは追求しないことに決めました。

主に患者の摂取量をモニタリングするためにロボットを使用することについて、いくつかのインバウンドの問い合わせがありました。医療関係者が患者から離れた場所にいることを可能にし、保護具を交換する必要がないため保護具不足を解消できます。患者はウイルスを持っているかもしれない患者を診察した人と接触せずに済むので安心感を得られます。

リモートでバイタルサインセンシングを行うのは、これまでは難しい課題でした。リモートでバイタルサイン測定をするためのピースをすべてつなぎ合わせた人は誰もいませんでした。そこで、MITおよびブリガム・アンド・ウィメンズ病院と協力して迅速に開発を進めました。Spotがプラットフォームであり、最初から新しいセンサーや新しいペイロードを扱えるように設計されているため、非常に急速に進めることができました。そして実用的なプロトタイプを作成することができ、すでにテストが完了して今では複数の顧客がいます。

しかし、最終的に巨大な市場になることはないでしょう。これがロボットのキラーアプリだとは思いません。

急いで調査を行い、消毒ロボットなどいくつかの研究も行いました。しかし、最終的にはSpotの普及を支える直接的なアプリケーションの1つにはならないだろうと思います。当初から重要だと思っていた通り、それは複雑な工業用地、公益事業、石油・ガス用地、建設用地、製造用地の管理などではないでしょうか。顧客を呼び戻すことができるのは、そういったものだと思います。

これらは急に必要不可欠なサービスとなったので、いささか緊迫感があると思います。電気をつけ続ける。製造ラインを稼働させ続ける。倉庫を稼働させ続ける。その上で人々がお互いに過度に接触することを避けるためには、ロボット工学の役割が少し重要性を増したと思います。(次につづく)

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

Boston Dynamicsとロボット近未来:なんでもできる家庭用ロボの可能性(4/4)

SHARE:

※編集部注:本稿はVentureBeat編集部によるBoston Dynamicsトップ・インタビューのつづき(前回はこちらから) 次のロボット Boston Dynamicsの当面の焦点は、Spot、Pick、Handleの販売拡大だ。しかし、長期的にはさらに多くのロボットを投入する余地がある。 「私たちの野望は、軽量で移動性の高い操縦機体をいかにして開発するか、という点において何十年にもわたっ…

Image Credit : Boston Dynamics

※編集部注:本稿はVentureBeat編集部によるBoston Dynamicsトップ・インタビューのつづき(前回はこちらから

次のロボット

Boston Dynamicsの当面の焦点は、Spot、Pick、Handleの販売拡大だ。しかし、長期的にはさらに多くのロボットを投入する余地がある。

「私たちの野望は、軽量で移動性の高い操縦機体をいかにして開発するか、という点において何十年にもわたって研究開発に取り組んできた経験を異なる産業に応用することです。Spotを成功した製品として完全に定着させた後は、チームの一部を次の製品の開発に進めることができると考えています。他にも特注のロボットを作ることができる可能性のあるアプリケーションはたくさんあります。このようなロボットを何台も作ってみたいと思っています」(Playter氏)。

Spotも組み立て品と言えるかもしれないが、これにも限界がある。だからこそHandleは存在している。Playter氏は、Boston Dynamics は最終的には様々な規格でより多くのロボットを作る必要があると考えている。

「例えば建設業界では、大きくて重いものを固定しなければならないことがたくさんあります。二人での持ち上げ作業が多く、ロボットが荷重の一部を運ぶのを手伝ったり、そのような作業をすれば、一人での持ち上げ作業で済んでしまうかもしれません。

これらは限られたスペースです。大きくて重いものもあります。乾式壁かもしれませんし、HVAC機器かもしれませんし、ダクトかもしれません。一般的に固定された位置にあるロボットは大きくて重いので、今の環境ではロボット工学を使うことはできません。しかし、建設現場で移動できるほど軽量でありながら、乾式壁の一部を拾い上げて、誰かがネジを締めたり、全体の工程を管理したりしている間に、それを支えることができるようなロボットを作ることができたらどうでしょうか?それは私が思い描いているシーンですが、Spotはそれをしないでしょうし、Handleもそうではありません。もっと大きなロボットが必要なのです」(Playter氏)。

家の中のロボット

6月にはRaibert氏が 「いつか 」自宅用のSpotを売りたいと明かしている。そこで新CEOにその考え方を聞いた。

「私たちがビジネス向けのアプリケーションから始めたのは、個人の消費者にとってロボットはまだ高価なモノだと思っていたからです。Spotが持っている機能を持つロボットを自律型掃除機のような価格で作ることはできません。消費者が考える価格を超える必要があることは明らかで、だから法人向けから開始した、というわけです。一方、ビジネスにおけるロボットの価値というのは明確で、投資収益率の観点からも理にかなうものなのです」(Playter氏)。

大きな課題は製造、サービス、サポートを含めた規模のロボットをいかにして確実に構築するかということだったそうだ。そのためには、いかにコストを下げ続けるかを考えなければならない。

「最終的に家庭用のロボットを持つというビジョンはまだ強く持っています。なぜなら、コストについて言えば数千ドル単位の個人消費者向けのものと同じでなければならないと思うからです。そして今は明らかに数万ドルの規模になっています。機械の能力や生産、サポートの面で私たちが学ぶことはすべて、最終的には消費者レベルで何かをするための基盤を提供しなければならないのです」(Playter氏)。

価格と価値の提案

どのような消費者向け製品でもそうだが、価格が鍵を握っている。Playter氏に家庭用ロボットの目標価格を聞いてみた。

「まあ、確かに1万ドル以下です。1,000ドルのロボット掃除機を見てみましょう。しかし、その価格帯に到達するのは簡単なことではありません。Spotを1,000ドルにするのは難しいかもしれませんが、数千ドルなら十分な規模で実現可能かもしれません」(Playter氏)。

人間を楽しませることから、人間を助けることまで「何でもアリ」の価値提案をしてくれるロボットというのは、依然として未解決の問題である。

「正直、その可能性についてはまだわかりませんし、そこにあまり集中していません。まだ先のことだと思います。私は今持っているロボットの産業用アプリケーションと、物流用に作っている他のロボットに集中しています。ただ、私たちの一部ではこのような変革的なロボットを作りたいとも考えています。人々が自宅に置きたいと思うような安価なバージョンを作ることを想像するのは素晴らしいビジョンだと思いますが、正直なところ、それは私たちにとっては地平線を少し超えたところにあるのです」(Playter氏)。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

Boston Dynamicsとロボット近未来:「バク宙」できるAtlas(アトラス)は未来のロボット(3/4)

SHARE:

※編集部注:本稿はVentureBeat編集部によるBoston Dynamicsトップ・インタビューのつづき(前回はこちらから) Atlas(アトラス)はやはり未来のロボット やはり最も話題になったロボットはBoston DynamicsのAtlasだろう。彼らはアイデアを試すという役割を果たしている。ここで何かの技術が実証されると、既存のロボットに搭載されたり、全く別のロボットに生まれ変わった…

Image Credit: Boston Dynamics

※編集部注:本稿はVentureBeat編集部によるBoston Dynamicsトップ・インタビューのつづき(前回はこちらから

Atlas(アトラス)はやはり未来のロボット

やはり最も話題になったロボットはBoston DynamicsのAtlasだろう。彼らはアイデアを試すという役割を果たしている。ここで何かの技術が実証されると、既存のロボットに搭載されたり、全く別のロボットに生まれ変わったりする。

Atlasは2本の足を持つ人型ロボットで、一方のHandleには車輪があり、この上半身の動きとバランスを取る技術はAtlasが開発した機能を反映させたものになる。このチームは、Atlasのすべての油圧装置のために、独自のバルブと高性能制御システムも開発している。このノウハウは現在市販されているものの性能を上回る、新たなHandle用の空気圧式グリッパーの開発に使われたりしている。

一方、Playter氏はこのAtlas「そのもの」の商業化について現状をこう語る。

「Atlasまだ商業化を想定していません。ソフトウェアとハードウェアの設計の両方において、最先端の技術を進歩させる意欲的なロボットであり続けています。なのでAtlasはまだ数台しかないのです。研究開発のモチベーションを高めるためにこのロボットを使っており、人々は明らかにヒューマノイドに注目していますから、それが面白さにつながっているのだと思います。Atlasは複雑なロボットですし、従来の技術にはない、あらゆる自由度に対応する技術を開発しなければなりません」(Playter氏)。

Atlasのチームは最近、ビヘイビアソフトウェアのオーサリングをより迅速に実施するための作業をしたらしい。これによって今まで6カ月かかっていたコーディングが、高度な最適化ツールのおかげで数日でできるようになったそうだ。

「これらのツールはすべてのマシンで利用できるようになります。なので開発のモチベーションを高めるためにAtlasを利用しています。しかしアトラスは高価で複雑すぎてすぐの商品化は無理でしょうね」(Playter氏)。

分担されたチーム

Boston Dynamicsの内部では多くのことが実施されている。では、どこに力を入れているのだろうか。Playter氏は、チームの規模という観点からこう回答している。

「Spotチームは100~110人程度。Handleチームは約7割、Atlasチームは約2割の規模でやっています。Atlasは実は小さな研究チームであり、興味深い行動やパフォーマンスを生み出すために必要なクリティカルマスのようなものです。Handleは製品の発売準備をしているので急速に成長しています。Spotと似たような軌跡をたどっていますね」(Playter氏)。

Boston Dynamicsはロボットの試作に20~30人程度の人員を必要とする。Playter氏はHandleチームが向こう2年程度でSpotチームと同じくらいの規模に 成長すると見ているようだ。その段階で「収益性を達成できるかどうかは、その製品がスケールアップできるかどうかにかかっている」とPlayter氏は言う。

「そこに大きなチャンスがあり、そのロボットの販売の成長にもつながると思います。私は、そこに到達するまでに2つの製品を成功させることができると期待しています。うまくいけば、ご質問のあった3つ目の製品を作り始めることができるでしょう」(Playter氏)。

(次につづく)

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

トヨタが披露した「ガントリーロボ」は“天井から”お掃除してくれる優れもの(2/2)

SHARE:

(前回からのつづき)でも、だ。それであったとしてもそれはそこまでの問題ではない。 というのも、このガントリーロボットはTRIのフロアベースの移動ロボットの1つと、頭上移動システムを組み合わせたものになる。チームはロボットを開発しながら、家電製品、家具、テーブルを使ったデモ用のお部屋を完成させた。ここにはロボットが動作するために必要な天井の梁も設置する必要がある。動画では、床型ロボットがテレビを壊さ…

Image Credit:VentureBeat/Toyota Research Institute

(前回からのつづき)でも、だ。それであったとしてもそれはそこまでの問題ではない。

というのも、このガントリーロボットはTRIのフロアベースの移動ロボットの1つと、頭上移動システムを組み合わせたものになる。チームはロボットを開発しながら、家電製品、家具、テーブルを使ったデモ用のお部屋を完成させた。ここにはロボットが動作するために必要な天井の梁も設置する必要がある。動画では、床型ロボットがテレビを壊さずに掃除する様子を23分頃から見ることができる。

ガントリーロボットはあらゆる作業において相当の重力と戦う必要があるので、TRIはかなりガッチリとロボットを天井に組み込んでいた。そのことが可動性をかなり制限してしまう。こういったロボットがお役立ちしてくれそうなお家でも、そこがもし小さかったらやっぱり設置はかなりの負担になるだろう。オンラインで注文してはいどうぞ、というわけにいかなさそうだ。

その一方でもし、ロボットが地上でも移動し、必要に応じて天井に取り付けることができるとしたらどうだろうか?

Image Credit:VentureBeat/Toyota Research Institute

TRIのVP、Max Bajracharya氏はこの取り組みをこう語る。

「ご覧のように私たちは本当に大きな技術的課題に取り組んでいます。しかしこれらの課題は現実世界のニーズに向き合ったものであり、トヨタが社会にポジティブな影響を与えることができると考えています」。

私はTRIが示した天井のコンセプトが好きだ。

特に日本のような狭い家では床にロボットを「住まわせる」スペースがない。確かに現状のガントリーロボットはコンセプトそのままだろう。それ以上でもそれ以下でもない。でも、それでいいのだ。家庭内の物にぶつからずにそれ以上のことができるロボットには、このような革新的な研究が必要なのだ。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

トヨタが披露した「ガントリーロボ」は“天井から”お掃除してくれる優れもの(1/2)

SHARE:

日常生活で見られるようになった典型的な家庭用ロボット、と言えばやはり血の通っていないあの円盤掃除機だろう。残念だがイノベーションのピークとは到底思えない代物だ。多くのロボット研究者は自動車や軍事用途に焦点を当ててきたが、トヨタ・リサーチ・インスティチュート(TRI)は今週、家庭向けの最新の取り組みを披露した。 確かにVRコントローラを使って人間がロボットに教えるフリートラーニングのような方法は新し…

Image Credit:VentureBeat/Toyota Research Institute

日常生活で見られるようになった典型的な家庭用ロボット、と言えばやはり血の通っていないあの円盤掃除機だろう。残念だがイノベーションのピークとは到底思えない代物だ。多くのロボット研究者は自動車軍事用途に焦点を当ててきたが、トヨタ・リサーチ・インスティチュート(TRI)は今週、家庭向けの最新の取り組みを披露した。

確かにVRコントローラを使って人間がロボットに教えるフリートラーニングのような方法は新しいものではない。TRIや他の企業がそういったことをするのは以前にも見たことがある。

ただ、今回の逆さロボットは全くもって初めての経験だった。

TRIの「ガントリーロボット」は天井から降りてきて、食洗機に食器を片付けたり、拭き掃除をしたり、ゴミの片付けなどの作業をやってくれる。TRIの最も革新的なコンセプトだろう。頭上の骨組みに取り付けられているので、ロボットは家具や、形の揃わないモノ、ペット、そしてお家の主人にぶつかるのを避けることができる。

作業が終わると、ロボットは自分自身を畳んで邪魔にならないようにしてくれる。

先月、私はBoston DynamicsのCEO、Robert Playter氏と議論した時にも伝えたが、ロボットはまずキラーアプリ(利便性)の前にモビリティ(移動性)を解決する必要がある。そしてそう、このTRIのデモを見ていたとき私はこのことを考えていた。

ガントリーロボットは確かに真のモビリティは獲得できていない。あらゆる方向に移動することはできる。しかし天井に設置されている部屋に限定されてしまうのだ。この方法だと確かにこれまで無理だった課題を解決してくれたのだが、新しい課題を生み出してしまう。(次につづく)

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】