パブマティック、動画広告の利用に関する意識調査を実施

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2018年の動画広告の予算は上昇傾向にあるが、広告主の過半数以上は、動画広告の請求額の透明性に満足していないことが判明、引き続きの啓蒙活動が重要

2018年12月18日 東京発 -オープンなデジタルメディアを確立するため、パブリッシャーにセル・サイド・プラットフォーム(SSP)を提供するパブマティック株式会社(本社:米国カリフォルニア、以下 PubMatic)は、株式会社デジタルインファクト(本社:東京都文京区、代表取締役社長:野下智之)と共同で、メディアバイヤー(広告主および広告代理店)を対象に、2018年の国内市場の動画広告に関する意識調査を実施しました。調査の結果、「動画広告の請求額に関する透明性」に関しては広告代理店よりも広告主のほうが懸念を示していること、また、プログラマティック広告の利点に関して国内の認知度が低く、継続的な啓蒙が必要であることが浮き彫りになりました。

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