DSCCが2019年第１四半期の調査結果を発表
ディスプレイ製造装置投資の動向を報告する調査レポート Quarterly Display Capex and Equipment Serviceにて、2019年第1四半期の最新の調査結果より、OLED/LCDの製造装置投資動向について下記の結果を発表しました。調査結果の詳細内容/グラフはこちら http://www.displaysupplychain.co.jp/press20190318.html
DSCC (Display Supply Chain Consultants 東京都渋谷区、アジア代表:田村 喜男)は2019年3月18日、OLED/LCDの製造装置投資の動向を報告する調査レポート Quarterly Display Capex and Equipment Serviceで、2019年第1四半期の最新の調査結果に基づく、OLED/LCDの製造装置投資動向結果を発表致しました。
DSCCは、3月26日東京品川にて第3回DSCC Japanセミナー「フォルダブル時代に向けたディスプレイ市場」を開催致します。このセミナーでは、2019年のOLED/LCD製造装置投資減少後、2020年以降の投資シナリオについて更に詳細に解説させて頂く予定です。DSCC Japanセミナーでは所属アナリストによる発表の他、メーカーのキーパーソン、業界の著名コンサルタント、著名記者をお招きして多数の講演が行われます。
<OLED/LCDの製造装置投資動向 2018 – 2023年>
ディスプレイ全体の製造装置への投資額は、2018年216億ドルと前年比8%減少したものの、過去2番目の高水準の投資規模であった。うち、OLED用製造装置投資は前年比7%減、LCD用は10%減であった。中国メーカーは政府補助金に支えられ、中国生産シェアが92%を占めた。また、2018年の装置メーカー別シェアではAMAT(アプライド・マテリアルズ)、キヤノン、ニコン、東京エレクトロン、アルバックの5社が上位を占めた。
2019年の投資は134億ドルと対前年比38%減が見込まれる。アップルへの集中投資と中国OLED初期投資後が一段落した状況にある年と言えよう。LCDへの製造装置投資は前年比9%減にとどまるが、OLEDへの製造装置投資は韓国モバイルOLED工場の低稼働の影響で、前年比59%減と予測している。2019年のLCD向け投資額は、第10.5世代投資により全体の61%と過半数を占める。中国全体の世界における製造装置投資額のシェアは、2018年と同レベルの92%を占める。
2019年の設備投資の反動で、2020年は36%増の182億ドルへとリバウンドする。牽引するのはOLEDであり、前年比111%増の急増、対してLCDは10%減を見込む。2020年10億ドル以上の投資を見込む企業はLG Display, BOE(京東方科技集団), CSOT(チャイナスター), EDO(エバーディスプレイ), SDC(サムスンディスプレイ)などがあげられる。製造装置投資額の中国生産シェアは82%に低下する一方、韓国生産シェアは18%へと上昇する。
2021年には、OLED投資額が40%減の66億ドル、LCDは45%減、全体では42％減になると見ている。中国生産シェアは76%に減少、韓国生産は24%まで持ち直していく。
DSCCアジア代表の田村喜男によると、「2019年のOLED/LCD製造装置投資は韓国で急減している。ディスプレイ産業はLCD投資の中国一極集中と韓国のOLEDへの投資シフトが鮮明になってきている。そして、将来の供給能力については中国がモバイルOLED投資計画をどれだけ実行できるか、韓国がQD(Quantum Dot)-OLEDや第10.5世代WOLEDなどのOLED TVパネル投資を実現できるか、が焦点となっている。中国へのLCDシェア集中化が継続していく状況下で、韓国のOLED投資とLCD規模縮小が、世界のディスプレイ材料メーカーの今後のビジネス戦略を大きく左右していく。第10.5世代ライン量産後の2021-2022年以降、中国メーカーによるTV用パネル工場の具体的な投資計画はまだ具体的になっていないと言えよう。その場合、2022/2023年のOLED/LCD生産能力の年成長率は3%にとどまってしまう。中国メーカーは2021年以降、LCD投資を継続するのか? OLED TVパネルラインに積極投資してくるのか? それともマイクロLEDか? どの分野の投資に舵を切るのか、先端材料技術開発動向などにも引き続き注目していく必要がある。」
