AI（機械学習）が採用候補者の入社後活躍・退職確率を予測する将来予測型ピープルアナリティクスサービス「TRANS.HR」を展開する株式会社トランス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：塚本 鋭）はこの度、「HRファクトフルネス*」調査と題して、会社役員が人事戦略において統計上の事実と異なり、勘や経験に基づく思い込みや、過去の常識にとらわれ、誤った内容を認識していることに関して調査を行いました。その結果について下記の通り発表いたします。
【調査結果】
■トピックス１.
「給料を増やせば退職者は減る」と会社役員の約７割が回答
しかし、実際は給与を増やしたほうが「退職者が増える」場合がある
■トピックス２.
「従業員との関係性を強めれば退職者は減る」と会社役員の約７割が回答
しかし、実際はエンゲージメントスコアと退職率は関係がみられない
※詳細は別紙をご参照ください。
【調査概要】
調査対象：26歳から79歳の会社役員 Ｎ=1000人
調査方法：インターネット調査
調査期間：2019年10月
■トピックス１.詳細
「従業員の「給与」を増やすことで退職者は一定減ると思うか」という問いに「思う」と回答した会社役員は74％（「非常にそう思う」「そう思う」「ややそう思う」の合計値）。となり、トピックス１.と同様に従業員の「給与」を増やすことで退職者は減ると考えている会社役員が多い結果となった。
