7割以上の塾が新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討導入塾からは「意外と簡単」「対面に近い」と評価の声一方で導入に様々なハードルを感じている塾の存在も明らかに
株式会社POPER（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：栗原慎吾）が提供する、スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」はComiruを導入している全国の学習塾を対象に「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマにアンケート調査を実施いたしました。
2020年4月23日
株式会社POPER
【調査背景】
新型コロナウイルス感染拡大により今年3月多くの学習塾が休業や対応を強いられる事態に陥りました。
また、緊急事態宣言で休業要請の対象に学習塾が含まれるなど、新型コロナウイルスによる影響は拡大する一方です。今回を期にオンライン授業を導入する塾が出てきたなど、学習塾は様々な対応に追われています。
本調査ではオンライン授業をはじめ、学習塾が現状況下でどのような対策を講じているのか「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマに調査を実施いたしました。
【調査概要】
調査の方法：WEBアンケート方式
調査の対象：Comiruを導入している全国の学習塾
有効回答数：8（集団、個別、自立、いずれかの業態の学習塾を運営している企業）
調査実施日：2020年4月9日～14日（緊急事態宣言発出後）
調査主体 ：スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru」
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「Comiru調べ」と明記をお願いいたします。
休校を検討・実施する際、保護者から最も多かった問い合わせは模試や振替の日程の確認
・学習塾が新型コロナウイルスを原因に休校を検討・実施した際、保護者から多かった問い合わせは「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認（42.0%）」「授業再開の日程確認（28.4%）」など日程に関する項目が多かった。
