6ヶ国4,921名の消費者意識から脱Cookie時代のマーケティング戦略を明らかに

現代のマーケティング担当者向けに、次世代の顧客エンゲージメントソリューションを提供するチーターデジタル株式会社（本社：東京都中央区、日本法人代表： 白井 崇顕、以下チーターデジタル）は本日、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」* を発表しました。本調査は、日本、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリアの6か国4,921名を対象として、消費行動の傾向、プライバシーに対する意識、Cookieを利用したパーソナルメッセージへの受容度、ブランドへのロイヤルティの持ち方を明らかにしました。
*調査期間：2020年1月～2月、サンプル数：N=4,921 （日本=809、他国合計4,112）
COVID-19（新型コロナウイルス感染症）が社会に影を落とす中、企業はどのように消費者と向き合い、そのつながりをいかにして継続すれば良いのか、消費活動や情報共有への意識が急速に変化する中で、企業は大きな戦略の転換を求められています。さらに、サードパーティCookieへの段階的な縛りとそれに続き個人情報保護法が世界的に強化されています。これからのブランドはCookieの利用に頼ることなく、消費者にリーチする方法を確立させることが求められます。その際に重要になるのが、消費者本人からの承認のもとに提供される「ゼロパーティデータ」の活用と消費者ニーズに応えられる新たな価値提供です。

世界6ヶ国4,921名を対象とした消費者調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」では、以下のような事実が明らかになりました。

日本語版レポートのダウンロード（計57ページ）
https://go.cheetahdigital.com/Resources_LoyaltyMarketReport_Econsultancy.form.jp

消費行動の傾向 – 日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせて、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。

自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上る。

プライバシー – 企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。

43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。消費者が最も共有したいと考えているのは、商品の感想（38%）、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）である。

Cookieを利用したディスプレイ広告 – 消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。

「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。

パーソナライズされたチャネルの効果 – メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。

過去12か月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上る。

ロイヤルティを持つブランドの数 – 消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られている。

「2-5ブランド 」が72%と最も高く、次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。