東京五輪・パラリンピックに関する意識調査、東京都在住者の20%がチケットを所有するも、開催中止を希望する声が最多

SHARE:

No1地域SNS「ピアッザ」調査(有効回答数1,504)。チケットを追加購入できる機会があっても、購入せずテレビ等で観戦したいという意向が強く、東京都在住者以外では過半数を占める

「人々が支え合える街を創る」をコーポレートミッションにするPIAZZA株式会社(代表取締役CEO 矢野 晃平)は、同社が企画・開発・運営をする地域SNS「ピアッザ」内にて「東京五輪・パラリンピックに関する意識調査(回答数1,504名)」を実施し、結果を公開しました。

PR TIMESで本文を見る