コロナ後の生活様式に関する調査。収束後の継続意向「除菌・消毒」は80%、「ソーシャルディスタンス」は65%、「飲食テイクアウト」や「飲食デリバリー」は70%以上が継続したい

SHARE:

No1地域SNS「ピアッザ」調査(有効回答数1,323)、コロナ対策が不要になるのは「2022年後半」という意見が最多、政府に最も期待することは「科学的データの提示」

「人々が支え合える街を創る」をコーポレートミッションにするPIAZZA株式会社(代表取締役CEO 矢野 晃平)は、同社が企画・開発・運営をする地域SNS「ピアッザ」内にて「コロナ後の『新しい生活様式』に関する意識調査(回答数1,323名)」を実施し、結果を公開しました。

PR TIMESで本文を見る