一方で、8割以上がテレワークの継続を検討している。
チャットプラス株式会社（本社所在地：東京都千代田区、代表取締役：西田 省人）は、企業の経営者（役員含む）・従業員を対象に、【定点調査】テレワークとデジタルツールに関する調査（2021年8月）を実施しました。
コロナ禍となり1年半が経過しましたが、その脅威は未だ収束の兆しが見えません。
東京オリンピックは無事に閉幕しましたが、依然として新規感染者数や重症者数は増加の一途を辿っており、東京パラリンピックが開幕した現在も、医療機関のひっ迫など予断を許さない状況が続いています。
感染防止対策の一貫として導入が進んだテレワークですが、今やすっかりその働き方が定着したという方も多いと思います。
私たちチャットプラス株式会社は昨年7月、「テレワークとデジタルツールに関する調査」を実施し、コロナ禍に入って半年後のテレワーク導入状況や継続の意思、そして期待したいことなどを調査しました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000019803.html
あれから1年が経過した現在、テレワークの普及状況や導入したツール、そして見えてきた課題などには変化があったのでしょうか。
そこで今回、チャットプラス株式会社（https://chatplus.jp/）は、企業の経営者（役員含む）・従業員を対象に、【定点調査】「テレワークとデジタルツールに関する調査（2021年8月）」を実施しました。
1年前と比較してどのような変化があったのか、深堀りしていきましょう。
【昨年は約半数が全社員出勤と回答】社内でのテレワーク普及率の変化
まずは、現在のテレワーク普及率について伺いました。
