地方創生／官民連携／SDGs／ESG投資
自治体課題解決に寄与する環境づくりを支援する、株式会社地方創生テクノロジーラボ（本社：東京都港区、代表取締役社長：新井一真）は、「自治体と連携した地方創生事業の取り組みを検討している方」や「既に自治体との事業に取り組んでいる方」を対象に、官民連携事業を担当する職員が、政策課題や実現したい未来を発信する企業参加型インターネット配信『職員LIVE』を開催します。
カーブジェン株式会社（代表取締役：中島正和、本社：東京都品川区）は2022年9月21日より、医師が細菌感染症の治療方針を決める際に、顕微鏡用カメラやスマートフォン等で撮像した画像を専門医と共有して助言を求めることができる、医用画像診断遠隔支援プラットフォーム「Carb Connect (カーブコネクト、以下「カーブコネクト」）」の試験運用版の提供を開始、参画医療機関の募集することをお知らせいたしま…
テレワーク先駆者百選に選出された株式会社ニットのメインサービスをご提供 オンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU（ヘルプユー）」を運営する株式会社ニット（本社：東京都品川区、代表取締役社長：秋沢崇夫、以下ニット）は、2015年よりフルリモート前提で創業し、現在、約500人が日本全国・世界35カ国からオンラインで業務を遂行しています。この度、ナイル株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役…
『年収 300 万円 FIRE』著者が早期離職の意識調査 夏休みや9月の連休など、まとまった期間の休暇は、人生について考える機会となりえます。休暇中に仕事を離れたことで「このまま好きなことをして自由に暮らしたい」「このままこの職場で働くべきなのか」などと思いを巡らせることも多くなるのではないでしょうか。 そこで、6カ月で出版部数が7万部を突破した『年収 300 万円 FIRE 貯金ゼロから 7 年…
本連携の実証実験として伊豆半島において人気TikTokクリエイター向けモニターツアーを開催 アジア最大級のオプショナルツアー予約サイトを運営する株式会社KKday Japan（所在地、東京都新宿区 支社長、大淵公晴 以下、「KKday」）と、TikTokに特化したクリエイター共創型マーケティング事業を展開する株式会社Natee（本社：東京都渋谷区、代表取締役：小島領剣、以下「Natee」）は業務連…
1通あたり1.1円で、購入・発送・申込の完了通知を配信可能 2022年9月21日、LINEのCRM活用・ソーシャルログインサービス「ソーシャルPLUS」（株式会社ソーシャルPLUS、所在地：東京都文京区、代表取締役：岡田 風早）は、LINE通知メッセージ（購入・発送・申込の完了通知）を月額3万円で導入できる新プランをリリースしました。 これにより、ソーシャルPLUSを利用する企業は「LINE通知メ…
