人事制度を変えても組織は活性化しない?鍵はコア人材の発掘とプロジェクト創出

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<目次>
1.真の組織活性化の状態とは
2.組織活性化の真髄と落とし穴
3.社員の活性化を促すときのポイント
4.組織活性化の3つのステップ
5.人・組織の活性化には「自分の意志で動くこと」が大切
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「社員に自律的に動いて欲しい」
これは、現代の経営者の多くが頭を悩ませる問題。

社員の一人ひとりが自律し、さらに社員同士のコラボレーションが起きてこそ、組織が活性化する。この自律的な社員を多く生み出すために多くの経営者が、様々な試行錯誤をしている。

今回は「組織活性化の真髄」について考察してみた。

1.真の組織活性化の状態とは

VUCA(Volatility/不安定・Uncertainty/不確実・Complexity/複雑・Ambiguity/曖昧性)という言葉が象徴するように、変化が激しい昨今。

組織が社員に対して求めるのは従順さや勤勉さではなく、主体性や自律性、そして協働と共創ではないだろうか。

目まぐるしく変化する環境の中で、従業員が主体性と自律性を発揮し、社内外の人々と協働し、価値を共創し続ける……。そんな組織が真に活性化している状態をいま多くの企業が目指している。

今回は「どのようにすれば組織が真に活性化するのか」というテーマで考察していきたい。

まず、組織が活性化されている状態とはどんな状態を指すのだろうか。
私は5つの条件があると考える。

1.一人ひとりが自律(しようと)している状態
2.お互いが協働・共創(しようと)している状態
3.チームとして同じ目的(理念・ビジョン・課題など)を信じている
4.一人ひとりが自由に伸び伸びと発想し、チームとして着実な実行ができている
5.トップが「人の成長=組織の成長」と確信している

上記の積み重ねにより、「組織全体が質的にも量的にも前進しているような状態」を指す。

このような組織になるためには、やはり抑えておくべき点がある。

2.組織活性化の真髄と落とし穴

ここからは、ITSUDATSU社が考える独自の組織活性化方法についてお伝えしたい。

当たり前だが「組織は人の集合体」である。したがって、個の活性化から始めなければ、組織の本質的活性化はない。一人ひとりの個人が活性化せずして、組織が活性化することはあり得ない。

つまり、組織を活性化する最短の近道は一人ひとりの個人を活性化することが出発点と考えている。さらに、組織が本質的に活性化することで、「組織の文化」そのものが自律する。
それにより、その文化に触れた人が自然と伸びていく。

よって、「個の活性化」→「 組織の活性化」→ 「組織文化の活性化」→「 個の活性化」

この順番が、我々が考える組織活性化の大事なサイクルである。

しかし、組織活性化のための方策として、よくありがちなのが「カタチ」から入るものだ。つまり、組織における仕組みや制度を変えることで、外側から組織を活性化しようというもの。

例えば、“人事制度の変更”、“人事システム”の導入、“リモートワーク”や“フルフレックス制度”の導入などが挙げられる。

「従業員を満足させるための賃金制度を構築しなければ」
「やはり今は、MBOではなくOKRを取り入れるべきだろうか」
「職能等級制度がいいのか、それとも役割等級制度がいいのだろうか」

上記のように、外側の仕組みから変えようとすることが多い。
確かに、こうした取り組みによって組織のエンゲージメントツールが広がり、組織課題・経営課題に対して人事的打ち手が簡易化されるようになった。

そのため、仕組みや制度という枠組みから組織を活性化させようとする経営者や人事の気持ちはよくわかる。

しかし、残念ながら、枠組みなどのカタチから人を動かすことは困難である。大切なのは、その枠組みに「人の心がついていけるか」だ。

カタチだけを変えても、人の心がついていかなければすべて絵に描いた餅となるか、もしくはそれ以上のマイナスが起こり得る。

そもそも、その枠組みによって「動かされている」社員は、自律的である状態とは言い難い。仕組みや制度自体が社員を「コントロール」しようとするのは、実は社員の「自律」を遠ざけているという矛盾にぜひ気づいていただきたい。

自律とは、仕組みや制度から会社がさせるものではなく、一人ひとりの意志でしか行えないもの。大事なのは「カタチから人を動かす」のではなく、「個人が自分の想いに基づいてカタチを創り出していく」のが自然な流れである。

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