タグ プレースホルダ

スーパーの中に現れた、子供たちの集まるデジタルな公園とは——イトーヨーカドーとプレースホルダの挑戦

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」に掲載された記事からの転載 課題とチャンスのコーナーでは、毎回、コラボレーションした企業同士のケーススタディをお届けします。 ニュースレターの購読 注目すべき記事、世界のスタートアップシーンの話題、BRIDGE 主催のイベントに関する情報をお届けします! Sign Up スーパーマーケットでおもちゃを買ってもらうのが楽しみだった…

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」掲載された記事からの転載

課題とチャンスのコーナーでは、毎回、コラボレーションした企業同士のケーススタディをお届けします。

スーパーマーケットでおもちゃを買ってもらうのが楽しみだった体験は、多くの人にとって、子供の頃の懐かしい思い出です。しかし、おもちゃ売り場にも e コマースの波は押し寄せています。STEM やデジタルリテラシーの教育も求められるようになる中で、子供たちに提供するエンターテイメントのカタチや届け方も変化してきています。

全国にショッピングモールやスーパーマーケットを展開するイトーヨーカドーですが、流通・小売大手の中ではいち早くオムニチャネルの開拓に着手したセブン&アイグループの主軸企業ということもあってか、子供向けのエンターテイメントのあり方については、新しいアプローチを始めています。組んだ相手は、デジタル技術を使った次世代型テーマパーク「リトルプラネット」を運営するプレースホルダでした。

プレースホルダは2016年に設立された、プロジェクションマッピングや AR を使った体験型アトラクションを企画・開発するスタートアップです。これまでに、KDDI Open Innovation Fund のほか、TBS テレビを傘下に持つ東京放送ホールディングス、みずほキャピタル、インキュベイトファンド、映像大手 IMAGICA GROUP の OLM Ventures から資金を調達しています。

イトーヨーカドーは2021年4月、大和鶴間店(神奈川県大和市)で子供関連売り場をリニューアルし、コンセプトフロア「TOYLO PARK(トイロパーク)」を誕生させました。ここでは、プレースホルダが「リトルプラネット」で培ったノウハウを生かし、デジタルキッズパーク「TOYLO PARK powered by リトルプラネット」をおもちゃ売り場に融合させるという、新たな試みが行われています。。このプロジェクトに関わられた、イトーヨーカ堂の山幡耕司さんと、プレースホルダの鈴木匠太さんにお話を伺いました。

TOYLO PARK powered by リトルプラネット

目指したのは「公園に勝てる場」の創出

スーパーマーケットの子供向け商品と言えば、おもちゃ、ランドセル、文房具、などなどですが、e コマースの拡大に伴い、リアル店舗の商売は日に日に難しくなってきています。

物販に固執していては、マーケットから取り残されてしまう。そんな考えから、リアル店舗ならではの体験を子供たちに届けられないかと考えました。子供たちは遊ぶのが大好きですから、本来、子供関連売り場にとっての最大の競合は「公園」だと認識しています。その公園の魅力を取り入れ、公園に勝てる場を創り出すにはどうすればよいかを考え続けました。(イトーヨーカドー 山幡さん)

公園の他に、子供たちの大好きなものといえばおもちゃです。おもちゃと公園がある空間は、必然的に公園を超えるものになるはず。TOYLO PARK は、おもちゃ売り場と「リトルプラネット」を掛け合わせる形で誕生した、近未来のファミリー向けコンセプトフロアです。「モノ」だけでなく「コト」を提供することで、子供たちが体験のできる環境を用意。この体験の提供でマネタイズにも成功しています。

TOYLO PARK として、子供関連売場の面積を1.3倍拡大しましたが、それに対し売上は3倍へ伸長。オープン後は、業界関係者、特に同業者の視察が後を絶たない状態が続きました。お客様からは、「楽しい!!」「大人も楽しめる」といった声を非常に多くいただいています。(イトーヨーカドー 山幡さん)

ここで、山幡さんに聞いた興味深いエピソードをご紹介したいと思います。スーパーマーケットで親におもちゃを買ってもらった子供は、おもちゃを開封して遊びたい一心で、早く家に帰りたいと親にせがみます。一方、TOYLO PARK内のキッズパーク を体験した子供は、家に帰りたくないと言うそうです。滞留時間が延びれば、親は他の売り場で買い物を続けるかもしれません。子供が「また、TOYLO PARK へ行きたい」と言えば、その親子にとって、他のスーパーよりイトーヨーカドーに足を運ぶ、強いインセンティブになります。

共創から生まれた、「モノ(物販)」と「コト(体験)」の融合

イトーヨーカドーが TOYLO PARK の構想を具現化する中でプレースホルダが手を組むきっかけとなったのは、プレースホルダが全国8 ヶ所(2021年7月時点)に常設展開する「リトルプラネット」のキラーコンテンツ「SAND PARTY!」の存在です。「従来の公園を超える、未来の公園」を探していた山幡氏は、この AR を使った砂場を初めて紹介された時に「これだ」と確信を得たそうです。

プレースホルダは2019年から「リトルプラネット」のライセンスパートナーシップ(フランチャイズ)展開を始めており、各社と連携は経験していましたが、それらは大型ショッピングモールの中にテナントして出店する形式をとっていて、店舗の外観デザインや設計はプレースホルダが包括的に取りまとめるというものでした。

対照的に、TOYLO PARK はイトーヨーカドーが新たな事業形態を模索するコンセプトフロアで、すでに定められた空間の一部にパークとして設置するという初めてのモデルケースでした。直営パークでもライセンスパークでもない初の試みに、共創ならではの難しさと可能性を感じたと、プレースホルダの鈴木氏は昨年の出店準備を振り返ります。

TOYLO PARK のデザインやコンセプトを壊さずに、多くの関係各社とも連携しながら、リトルプラネットの魅力を来店者に伝えるという挑戦は難しいものでした。ただ、こうしたコンセプトフロアの中で自社のコンテンツを最大限に活かすという経験は滅多にできることではありません。設計やデザイン、運営面において貴重な経験になりました。(プレースホルダ 鈴木さん)

TOYLO PARK powered by リトルプラネット

プレースホルダにとっては、これまでのデジタル技術を使ったテーマパークというだけでなく、子供関連売り場の一部に併設という初めてのケースとなったことで、「コト(体験)」だけでなく「モノ(物販)」と「コト」を融合することで生まれる新たな可能性を確認することができました。物販と関連づけられることから、メーカーからの協力も得られやすくなっています。

リトルプラネットでは昨年より三菱鉛筆様に公式サポーターとなっていただき、アトラクションで使用する色鉛筆「ポンキーペンシル」の物品協賛やアトラクション内コラボなどを行っています。こうしたメーカー様を巻き込んだ施策もさらに推進していきたいと考えています。例えば、おもちゃ売り場で販売する商品を実際にリトルプラネットで試遊できるなど、新たな子ども売り場作りに取り組んでいきたいです。(プレースホルダ 鈴木さん)

今後は、おもちゃ売り場とリトルプラネットのシナジー効果を高めていきたいとのことです。新型コロナウイルスが収束すれば、本格的な集客が可能になり、TOYLO PARKのキッズパークで体験をしたエンターテイメント関連のおもちゃを購入して家に持ち帰ったり、購入したおもちゃを使ってキッズパーク内で遊べたり、リアルとバーチャルの掛け合わせで、さらなる売上伸長に期待が持てます。

「TOYLO PARK powered by リトルプラネット」は、初拠点がオープンしてまだ数ヶ月であることやコロナ禍にあることなどから、イトーヨーカドーとプレースホルダ両社にとって事業的成果を評価をするには時期尚早です。うまくいけば、この構想は横展開され、日本中のイトーヨーカドーで、子供たちが「AR 砂場」に目を輝かせ歓声をあげている姿を目にできるようになるでしょう。

編集部では引き続き共創の取り組みをお伝えしていきます。

BRIDGE Members

BRIDGEが運営するメンバー向けイベント「Tokyo Meetup」では新サービスの紹介やノウハウ共有などを通じて、スタートアップと読者のみなさんが繋がる場所を提供いたします。メンバー登録は無料です。
  • BRIDGE Canvasの購読
  • メンバー向けDiscordご招待
  • BRIDGE Tokyoなどイベントご招待
無料メンバー登録

子供たちの遊び場をデジタルで救えーー連続起業家が活用した「au IKEBUKURO」の共創チャンス Vol.3

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」に掲載された記事からの転載 課題とチャンスのコーナーでは毎回、コラボレーションした企業とスタートアップのケーススタディをお届けします。 コロナ禍で急浮上したau IKEBUKURO店での端末除菌問題。前回の記事ではここに挑戦したスタートアップの共創ストーリーをお届けしました。最終回となる今回は、やはり感染症拡大で打撃を受けたキッ…

プレースホルダ代表取締役 後藤貴史さん

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」掲載された記事からの転載

課題とチャンスのコーナーでは毎回、コラボレーションした企業とスタートアップのケーススタディをお届けします。

コロナ禍で急浮上したau IKEBUKURO店での端末除菌問題。前回の記事ではここに挑戦したスタートアップの共創ストーリーをお届けしました。最終回となる今回は、やはり感染症拡大で打撃を受けたキッズスペースを手助けするソリューションの共創事例です。子供たちの遊び場はデジタル技術でどのように変わり、新たなビジネスとなるのでしょうか。

子供たちの遊び場をデジタルで救え

「2017年からリトルプラネットというファミリー向けデジタルテーマパークを全国で運営していたのですが、 今年発生した感染症拡大でテーマパークが長期休業を強いられることになったんです」ーー。こう語るのはリトルプラネットを運営するプレースホルダ代表取締役CEOの後藤貴史さんです。

常設展示で全国11箇所に展開しているテーマパークは、子供たちが集まって遊ぶということもあって営業の休止を余儀なくされます。6月から営業再開に漕ぎつけるものの、先行きは不透明なままです。

「ただ今回の問題が発生する以前から、リトルプラネットのアトラクション(体験コンテンツ)を導入したいという企業さんからの問い合わせが定期的にあったので、コンテンツを切り出して販売する準備自体は進めていました。そこでこれをきっかけに全社的なB2B事業を一気に立ち上げることになった、というのが背景にあります。ただ、社員のマインドも急に転換することになり一時期は戸惑いも見られました」(プレースホルダ代表取締役 後藤貴史さん)。

こういった経緯で開発されたのが、今回の共創事例となる小型デジタル遊具「スマイルパッケージ」です。子供たちが描いたお絵かきをスキャンするだけで、画面の中に3Dとなって登場するという体験ができるもので、これを安価、かつ短期間で導入できるように、スキャナと一体化したツールを独自に開発してサービス化しました。これがMUGENLABO支援プログラム 2020に採用されたことで、KDDIの直営店であるau IKEBUKUROとGINZA456の両店舗で展示され、GINZA456では実際にご家族で体験することができるようになっています。

「主なターゲットは店舗や商業施設などのキッズスペースです。近年、多くの店舗でキッズスペースを設置していますが、あくまで”保護者の用事が済むまで子どもたちが遊んで待っている場所”という位置づけであることが多く、実はマーケティングやブランディング、顧客満足のために活用できている店舗はそう多くないんです。一方でキッズスペースにも賃料は発生していますよね。ここに注目して私たちの技術でこのスペースを店舗と消費者(来店者)の双方にメリットがある空間に生まれ変わらせたいと考えていました」(プレースホルダ 後藤さん)。

後藤さんのお話によれば、従来型のキッズスペースではマットや遊具などアナログな体験が多く、一方でデジタル化しようにもコストや運営の問題が大きくのしかかるそうです。壮大なコンテンツを制作すれば当然費用はかかりますし、難しい操作が必要なデバイスを用意してもスタッフが対応できないケースが出てきます。これを月額5万円という低価格に抑えつつ解決しようというのが後藤さんたちの取り組みでした。

「コンセントにつなぐだけですぐ使えるデザイン、新たなコンテンツを追加していける更新性を大切にしました。現在は3種のコンテンツを体験することができますが、これによって『来店するたびに変化する遊具』として提供することが可能になります。また最近の動向として、一般的な絵本やオモチャだと消毒や清掃が難しく、キッズスペースを閉鎖する店舗が多いんです。この点、デジタルは接触を最低限に減らして遊ぶことができるため、そこを期待される声も多いですね」(プレースホルダ 後藤さん)。

連続起業家は共創をどう活用する

プレースホルダを語る上でもうひとつの注目点、それが代表の後藤さんについてです。

後藤さんは大学在学中の2007年にゲーム事業を手掛けるポケラボを創業した人物で、300名規模にまで企業を成長させた後の2012年、グリーによる子会社化を経験した連続起業家でもあります。プレースホルダは東京放送ホールディングスやKDDI Open Innovation Fundなどから出資を受けているのですが、こういった事業会社との資本関係の重要性についてこのようなエピソードを教えてくれました。

「(リトルプラネットが入っている)ららぽーとさんなどのような大手デベロッパーさんとの取引は創業当時、やはり信頼してもらうのは難しかったですね。いくら(過去の事業で)実績があっても最初の店舗って本当に決まらなかったです。個人で保証に入ろうがどうやっても無理で。信頼あるブランドが優先されるのは当たり前でした。だからこういった不動産会社さんとおつき合いする上で、信頼ある事業会社さんからしっかりフォローしてもらえるだけで導入が進むというケースもありましたね」(プレースホルダ 後藤さん)。

共創をなぜやるのか、という問いに対する答えの一つがスピードです。プレースホルダの創業は2016年。連続起業家で、事業経験も豊富にあった後藤さんにとって、ヒットするコンテンツや仕組みを作り出すことは確度の高い仕事だったと思います。一方、積み上げが必要なブランドや信頼はどうしても時間がかかります。プレースホルダの事例はそこをショートカットしたケースでしょう。

今回のB2Bモデルへのシフトチェンジにも共創がうまく寄与しているようです。

「(GINZA456設置のきっかけは)今年8月にau IKEBUKUROで「スタートアップのコロナ対策」というテーマのプレスイベントがあったんです。そこでスマイルパッケージを採用いただきました。その際はまだイベント当日の展示のみだったんですが、それがきっかけでどこかの直営店舗に設置したいという声をいただき、結果、GINZA456の『au 5Gや先端テクノロジーを活用しお客さまの想像を体験に変え「おもしろいほうの未来へ」が体感できる』というコンセプトがスマイルパッケージの体験と合ってるよねということで設置に至りました」(プレースホルダ 後藤さん)。

また、今回のコラボレーションは社内でも反響があったそうです。検討してきたとはいえ、突然の店舗休業やB2Bモデルへのシフトチェンジに戸惑っていた社内メンバーも、自分たちの開発した技術がKDDIの代表的な旗艦店舗に展示されることで大きな自信につながったと言います。

後藤さんは今後もこのサービスのブラッシュアップを続け、共創によって掴んだきっかけをさらに拡大し「ファミリー体験をトータルにデザインできる連合団」を作っていきたいとお話されていました。

「今後、スマイルパッケージ以外にもさまざまなB2Bプロダクトを開発していく考えですが、我々だけでは足りない部分も沢山あります。さまざまな会社と協業し、プロダクトやパッケージの共同開発をしていきたいですね。例えば施工・設計会社さん、デベロッパーさん、広告代理店さん、機材メーカーさんなどです。我々の技術を広く展開していくためにパートナーの存在は不可欠です。すでにさまざまな企業と話を進めていますが、ご興味のある企業の方はぜひ声をかけていただきたいです」(プレースホルダ 後藤さん)。

BRIDGE Members

BRIDGEが運営するメンバー向けイベント「Tokyo Meetup」では新サービスの紹介やノウハウ共有などを通じて、スタートアップと読者のみなさんが繋がる場所を提供いたします。メンバー登録は無料です。
  • BRIDGE Canvasの購読
  • メンバー向けDiscordご招待
  • BRIDGE Tokyoなどイベントご招待
無料メンバー登録

次世代型テーマパーク「リトルプラネット」運営、TBSやKDDIなどから約6億円の資金調達を実施

SHARE:

デジタル技術を活用した次世代型テーマパーク「リトルプラネット」を運営するプレースホルダは11月29日、シリーズBラウンドとして、既存株主の東京放送ホールディングスとみずほキャピタルに加え、新規投資家として、KDDI Open Innovation Fundとオー・エル・エム・ベンチャーズの4社を引受先とした第三者割当増資の実施を公表した。 調達した資金は6億円で、各社の出資比率などの詳細は非公開。…

Screen Shot 2019-12-03 at 11.16.04 PM
Image Credit: リトルプラネット

デジタル技術を活用した次世代型テーマパーク「リトルプラネット」を運営するプレースホルダは11月29日、シリーズBラウンドとして、既存株主の東京放送ホールディングスとみずほキャピタルに加え、新規投資家として、KDDI Open Innovation Fundとオー・エル・エム・ベンチャーズの4社を引受先とした第三者割当増資の実施を公表した。

調達した資金は6億円で、各社の出資比率などの詳細は非公開。今回の調達により累計調達額は約13億円となる。同社は2018年より、AR/VRやセンシングなどのデジタル技術を活用した教育+エンターテインメント型アトラクションを提供するファミリー向けテーマパーク「リトルプラネット」を運営している。

これまでに全国8箇所の大型商業施設に常設パークを出店を行っており、今年からは、テーマパーク運営で培った空間設計やアトラクション開発の技術・知見を活かし、商業施設や展示施設、店舗を対象とした空間演出事業を本格開始。デジタルとリアルが融合した新しい体験を全国各地で提供している。

引受先のTBSホールディングスとは2018年2月の第三者割当増資より、リトルプラネットの新規出店や広告宣伝などの面で連携を実施している。またKDDIとは、通信技術やプラットフォームを活用し、新規コンテンツの開発などエンターテインメント分野での連携を行う。オー・エル・エム・ベンチャーズとは、映像コンテンツ企画・制作の知見やネットワークを起点に、リトルプラネットのコンテンツ力やメディア展開の強化をしていくという。

今回の資金調達によって、アトラクションのクオリティ向上や設計・開発スピードの加速、マーケティングの強化を図るとしている。

via PR TIMES

BRIDGE Members

BRIDGEが運営するメンバー向けイベント「Tokyo Meetup」では新サービスの紹介やノウハウ共有などを通じて、スタートアップと読者のみなさんが繋がる場所を提供いたします。メンバー登録は無料です。
  • BRIDGE Canvasの購読
  • メンバー向けDiscordご招待
  • BRIDGE Tokyoなどイベントご招待
無料メンバー登録