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UdacityでGoogleがディープラーニング講座を開設、開発者向けコースの入学者は100万人を突破

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Googleと無料オンライン学習プログラムのUdacityが、ディープラーニングの基本を無料で学べるコース「Deep Learning:Taking machine learning to the next level」を開設した。インストラクターを担当する一人がVincent Vanhoucke氏。彼は、Googleのディープラーニングインフラストラクチャーチームを率いている。 Vanhouck…

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via Flickr by “Jimmy Baikovicius“. Licensed under CC BY-SA 2.0.

Googleと無料オンライン学習プログラムのUdacityが、ディープラーニングの基本を無料で学べるコース「Deep Learning:Taking machine learning to the next level」を開設した。インストラクターを担当する一人がVincent Vanhoucke氏。彼は、Googleのディープラーニングインフラストラクチャーチームを率いている。

Vanhoucke氏はディープラーニングの学習環境について、ソースやツールがアカデミアの外では充実していなかった5年前の状況と比較して「今や研究者もオープンソースツールを使い、研究結果をオープンにするトレンドが定着し始めている。マシーンラーニングの基本を理解していれば、その知識は誰もが簡単にアクセスできるようになっている」という。そして、このコースは「ディープラーニングに挑戦してみたいと強く思っていたけれども、まだそのスタートを切れていない人向け」であると語っている。

彼の言及する「マシーンラーニングのオープンソースツール」の代表が、Googleが昨年11月に公開したTensorFlowだ。マシーンラーニングのライブラリ TensorFlowを学習に用いながら、今回のUdacityでの講座も進められる。

さらにGoogleは今週木曜日、GoogleがUdacity上に開設している開発者向けのコースへの入学者が100万人を超えたとも発表している

Googleは昨年12月には、インドで30以上の大学と提携して新たに200万人のAndroidデベロッパーを教育するプログラムをローンチすると発表した。教育を通じて、AndroidやTensorFlowのエコシステムを世界に拡大するGoogleの挑戦が続いている。

関連記事:インドでのプレゼンス強化を図るGoogle、200万人のAndroidデベロッパー教育プログラムをローンチ

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なぜ米国で教育系スタートアップが生まれやすいのか、解説します【ウェビナー】

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THE BRIDGEウェビナーは、ニュースや新しいトレンドを詳しく解説するウェブセミナーです。 以前掲載した「Facebook、公共教育向けに個人の学習状況を把握するサービスを開発」という記事ですが、大変多くの読者に読まれ、コメントなども多く大きな反響を呼びました。一方、なぜ今回のFacebookのサービスなどのように、米国では教育系サービスが次から次へと誕生するのでしょうか。MOOCsなどのオン…

Image by NEC Corporation of America on Flickr
Image by NEC Corporation of America on Flickr

THE BRIDGEウェビナーは、ニュースや新しいトレンドを詳しく解説するウェブセミナーです。

以前掲載した「Facebook、公共教育向けに個人の学習状況を把握するサービスを開発」という記事ですが、大変多くの読者に読まれ、コメントなども多く大きな反響を呼びました。一方、なぜ今回のFacebookのサービスなどのように、米国では教育系サービスが次から次へと誕生するのでしょうか。MOOCsなどのオンラインのオープンコースも米国からスタートしたり、積極的にテクノロジーを教育の現場に導入したりする動きも盛んです。

こうした米国における教育系スタートアップが誕生する背景について、日本で学校向けSNS「ednity」を展開している佐藤見竜さんに、解説をいただきます。

聞き手の江口
こんにちは。まずは、佐藤さんの自己紹介をお願いします。
ednityの佐藤さん
こんにちは。Ednityの佐藤です。教師と生徒、生徒同士の学校に関するやりとりに特化したSNSサービスの「ednity」を運営しています。
聞き手の江口
なかなか知られていないかもですが、すでに国内のさまざまな教育現場でednityは使われていますよね。
Ednityの佐藤さん
そうですね。日本の公立校で初めてBYODによるiPadの購入を義務化した千葉県の袖ヶ浦高校などで活用されるなど、公立、私立問わず使っていただいています。
聞き手の江口
改めてednityについてもお伺いしたいと思っていますが、今回は先日THE BRIDGEでも話題だったFacebookの教育向けサービスの件ついて解説いただきたいのですが。
Ednityの佐藤さん
先日Facebookが公教育向けのプロジェクトを発表した、って内容のやつですね。
聞き手の江口
そうです。SNS上でもかなりコメントが付いて、読まれた記事となりました。
Ednityの佐藤さん
Facebookが公開したのは、個々人の学習状況を把握するPersonalized Learning Plan (PLP)というサービスでした。これは、生徒が先生と長期目標を定め、その目標を達成するための日々の学習計画を視覚化し、その状況が分かるようにするというものです。また、そのための教材や宿題といったコンテンツをオンラインで個々人毎に配布していきます。生徒個人の学習状況を把握し、長所と短所を理解した上で、最適な教育コンテンツを提供し成長を促すことが狙いです。
聞き手の江口
このサービス、実はかなりの時間をかけて開発されたみたいですよね。Facebookとしてもかなり熱心に取り組んだサービスだということが伺えます。
Ednityの佐藤さん
実は、Facebookのマーク・ザッカーバーグ氏は教育分野にすごく熱心で、Startup:Educationという非営利の教育団体を設立し、そこからPanorama Educationなど3社ほど教育系の企業に投資をしたり、個人でもAltschoolに出資したりしています。Altschoolでは、2016年には出資金をもとにカリフォルニアとマンハッタンの計6ヵ所にまでスクールが拡大するようです。ザッカーバーグ個人がそれだけ教育に熱心なので、企業として取り組むサービスもそれだけ力の入ったものだと思いますし、ただのサービスではなくしっかりと公教育に使われることを念頭に設計しているものと言えますね。
聞き手の江口
マーク・ザッカーバーグ氏がそこまで教育分野に投資をしてるとは思いもよりませんでした。
Ednityの佐藤さん
ちなみに、FacebookだけではなくGoogleも先日Classroomを公開したりしています。すでにAppleやMicrosoftも教育分野に参入しており、近年世界をリードするシリコンバレー出身のテック企業が、こぞって教育分野に熱心に取り組んでいます。

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聞き手の江口
なるほど。その背景にはどういったものがあるのでしょうか。なにかアメリカ特有のものがあるのでしょうか。
Ednityの佐藤さん
その背景として、これはみなさん当たり前に思うかもしれませんが、アメリカは多民族国家で様々な人種や文化圏が共存している国です。
聞き手の江口
移民も多いですしね。
Ednityの佐藤さん
はい、特に南部はメキシコ系移民やアフリカ系移民のアメリカ人が多いことから貧困率が高く、アメリカは所得格差の大きな国となっています。
聞き手の江口
親の所得と子どもの大学進学率の因果関係などが研究で明らかにされたりと、所得格差は教育格差とリンクしていますよね。
Ednityの佐藤さん
同時に、アメリカは地方分権が進んでいる国で、各州の権限が強く、学校や自治体によって教える内容や教えるやり方も自由とされています。学校によって教育の質が全然違うので、卒業後の生徒の学力もバラつきがあり、家庭の所得が高い地域と低い地域とで大きな開きが見受けられます。
聞き手の江口
なるほど。経済格差と地方分権が、アメリカの教育格差を引き起こしたといえますね。所得格差はいわば情報格差にもつながったりします。所得問題と教育問題も含めたさまざまな社会課題に対してどのようなアプローチで解決するかが問われている時代と言えますね。

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Ednityの佐藤さん
はい。そうした所得格差による教育格差を埋めるために、アメリカで卒業後の学力格差を解消する仕組みが導入されるようになりました。それは、Common Core State Standardという全米共通の学力基準が2009年に発足しました。
聞き手の江口
日本で言うところの学習指導要領みたいなものですか?
Ednityの佐藤さん
それに近いかもですね。いままでなかったのか、と驚く人もいるかもしれません。しかし、なかったからこそ自由な教育方法が確立されたと言えるかもしれません。この仕組みは、2014年に施行されました。つまり、コモン・コアは教えるやり方は自由だけど、教える内容はある程度統一しようね、という考えです。コモン・コアの動きは、EdSurgeで働いている友人の上杉周作さんが以前に詳しい記事を書いていたので、ぜひそちらを参照していただければ、詳細がわかるかと。
聞き手の江口
コモン・コアが発足したということは、これまでやってきた教育現場の人たちも大変ですね。
Ednityの佐藤さん
そうなんです。これまで通りのやり方や教育内容だと、この基準に満たない学校や自治体が多数出てきました。そこで、学校や自治体がこのギャップを埋めるためにテクノロジーを活用することが積極的だ、というのがいままさにアメリカで教育系スタートアップやさまざまなサービスが多数生まれている理由と言えますね。このあたりの行政や教育現場の動きを追いかけることで、新しいサービスのアイデアの着想のヒントが得られるかもしれません。
聞き手の江口
実際にコモン・コアが導入がされて1年経っていますが、アメリカではどのような反応が起きてるんですか?
Ednityの佐藤さん
つい先日出た資料によると、カリフォルニアで3〜8年生と11年生の320万人がコモン・コアテストを受験し、英語が44%、数学が34%の到達だったという数字がでていて、実際の結果に大きなギャップが出たことが明らかになりました。
聞き手の江口
34%とか44%が到達ってことは、半分以上が基準に満たない学力だった、ってことですか?
Ednityの佐藤さん
そうなりますね。また、経済的ハンディキャップのない生徒とある生徒では、基準到達の割合に2倍以上もの差がでたとのことで、ここでも所得と教育格差が浮き彫りになったと言えます。ニューヨーク州などでは親がコモン・コアテストに反対して子どもを試験に受けさせない、という動きもあるみたいです。色々と世論でも議論がなされている真っ最中ですね。
聞き手の江口
ありがとうございます。なんとなく、アメリカ独特の教育現場が抱える課題が少し理解できました。次回に、最近のEdTech企業の動きもぜひ解説いただきたいと思っていますが、まずは本日はここまで。ありがとうございました。

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Facebook、公共教育向けに個人の学習状況を把握するサービスを開発

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<ピックアップ>Facebook newest app helps educators track students’ progress Facebookは、教育分野に対してもさまざまサービスを展開しています。 ニュースレターの購読 注目すべき記事、世界のスタートアップシーンの話題、BRIDGE 主催のイベントに関する情報をお届けします! Sign Up Facebookは…

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<ピックアップ>Facebook newest app helps educators track students’ progress

Facebookは、教育分野に対してもさまざまサービスを展開しています。

Facebookは、昨年から少人数のエンジニアらをチームに、公共教育に対してサービスを展開できないかと議論していました。そこで、NPOで教育プログラムを提供しているSummit Public Schoolsと協働して、サービスを開発してきたとのこと。

そこで誕生したのが、個々人の学習状況を把握するPersonalized Learning Plan (PLP)を開発。昨日リリースいたしました。

PLPでは、さまざま単位や学習カテゴリを設置し、短期目標と長期目標をもとに、進捗状況をパーソナライズ化させ、教師や生徒が確認でき、個々人にあった学習を提供できるようにするもの。もちろん、利用にはFacebookのアカウントをもとにアプリを起動させることができます。利用には、Facebookのアカウントをもとにアプリを起動させることができます。

日本でも、反転授業やデジタル化を進めるながらアダプティブラーニングを進めています。Facebookが、こうして公共教育の分野にアダプティブラーニングのツールを提供しようとしているのも、SNSサービスだけでなく、会社としての新たな分野への進出や企業としての社会的価値を提供しようとするという両方があると言えるかもしれません。

まだ、テスト的なサービスですが、今後は誰でも自由に使えるようにしていきたいと考えているようです。Facebookが、教育データという新たな個人の情報を集めるためのツールとなるかもしれず、それらを活用したさまざまサービスもその後に展開しようとしているのかもしれない、と想像できます。

プロダクトに関する詳細などは、Facebookのブログに記載されていますので、ぜひチェックしてみてください。

via TNW

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英国の調査によると、学生の40%は教員とFacebookやTwitter、WhatsappやSnapChatでコミュニケーションをとっている

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<ピックアップ>‘Just Snapchat me’ – the new way to stay in touch with university tutors | Jisc 面白い調査データがあったので共有を。イギリスのJISCの調査によると、高校や大学におけるソーシャルメディア利用調査を行ったところ、40%以上もの学生たちが、教師とのコミュニケーションにソーシャルメディ…

Image by yee ting on Flickr
Image by yee ting on Flickr

<ピックアップ>‘Just Snapchat me’ – the new way to stay in touch with university tutors | Jisc

面白い調査データがあったので共有を。イギリスのJISCの調査によると、高校や大学におけるソーシャルメディア利用調査を行ったところ、40%以上もの学生たちが、教師とのコミュニケーションにソーシャルメディアを活用していることがわかりました。

内容を詳細に見ていくと、Facebookが最も多いコミュニケーションツールで、次いでTwitterやWhatsapp、そしてなんと12%もの学生は教師とSnapChatでコミュニケーションをとっているとのこと。SnapChatで何をコミュニケーションするのかはわかりませんが、ちょっとしたすぐに返事できそうは連絡に、こうしたチャット系のツールが利用されていることは、興味深いデータだと思います。

さらに、28%もの学生たちはスマートフォンでエッセイ(日本で言う授業レポートのようなもの)のドラフトを書いており、30%の学生は授業をタブレットで受講しているという調査結果もでています。また、45%もの学生たちは、高校や大学を選ぶ際の情報としてソーシャルメディア上のそれぞれの教育機関の動きなども参考にしているとのこと。

スマートフォンが浸透し、さらにさまざまなIT教育ツールが広がってきている時代のなかで、日本ではどのように広がっているのか、気になります。どれがいいか、悪いかではなく、時代の変化のなかで、どう対応していきながら、ツールを適切に活用していくかが問われてきているのではないでしょうか。

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AR技術とブロックを使って中国語の学習が可能なデバイス「ChineseCubes」

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BRIDGE Members BRIDGEが運営するメンバー向けイベント「Tokyo Meetup」では新サービスの紹介やノウハウ共有などを通じて、スタートアップと読者のみなさんが繋がる場所を提供いたします。メンバー登録は無料です。 BRIDGE Canvasの購読 メンバー向けDiscordご招待 BRIDGE Tokyoなどイベントご招待 無料メンバー登録 AR(拡張現実)技術とブロック(キュ…

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AR(拡張現実)技術とブロック(キューブ)を組み合わせて中国語を覚えることができるのが「ChineseCubes」だ。

40個のキューブと4個のチューターキューブが入ったスターターキットが149ドルで、これを使うと2500もの中国語のフレーズを覚えることができるようになっている。

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ブロックには中国語と「ARコード」がプリントされており、Webカメラに向かってブロックを置くとコードが認識される。

ソフトウェア上でその文字(漢字)の書き方を見たり、発音を聞いたり、英語に翻訳したりすることができる。そして、ブロックを組み合わせることで文を作ることが可能だ。

ChineseCubes01

ブロックで遊ぶように組み替えることによって、楽しく学ぶことができそうだ。200個のブロックを使うことで30,000のフレーズやセンテンスを学習することができるとのこと。



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Googleが教育向けサービスのClassroomを開始【ピックアップ】

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<ピックアップ記事> Previewing a new Classroom ここ最近、Googleの動きが活発ですね。こちらは教育向けのプラットフォームClassroomのプレビュー版を開始という話題。 ニュースレターの購読 注目すべき記事、世界のスタートアップシーンの話題、BRIDGE 主催のイベントに関する情報をお届けします! Sign Up 米国のオンライン教育環境はこちらの記事…

01_Student - Class Cards (1)

<ピックアップ記事> Previewing a new Classroom

ここ最近、Googleの動きが活発ですね。こちらは教育向けのプラットフォームClassroomのプレビュー版を開始という話題。

米国のオンライン教育環境はこちらの記事で書いた通り、特殊な事情からかなり成熟していてプレーヤー数も多いのが特徴です。ざっとみた感じだと専用の宿題や教室管理サービスに各種Googleアプリを組み合わさせて授業、教育環境の管理を効率化する、といった内容で、企業向けのGoogleAppsの教育版、GoogleApps for Education の一部として提供されるとのことです。

via Google(リンク先はGoogle翻訳)

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オンライン英会話サービス「レアジョブ」が、VC3社から3億3000万円を資金調達

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日本の言語学習サービス「レアジョブ」は本日、KDDIオープンイノベーションファンド、YJキャピタル、サイバーエージェントから、3億3,000万円を資金調達したと発表した [1]。2008年の4月に東京を拠点とするベンチャーキャピタル、グローバルブレインから2,000万円を調達しており、今回の調達はそれに続いてのものとなる。 2007年に設立されたレアジョブは、Skypeを通じて、フィリピンの人とリ…

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日本の言語学習サービス「レアジョブ」は本日、KDDIオープンイノベーションファンド、YJキャピタル、サイバーエージェントから、3億3,000万円を資金調達したと発表した [1]。2008年の4月に東京を拠点とするベンチャーキャピタル、グローバルブレインから2,000万円を調達しており、今回の調達はそれに続いてのものとなる。

2007年に設立されたレアジョブは、Skypeを通じて、フィリピンの人とリモートで会話レッスンを行う英語学習サービスを、安価で提供している。同スタートアップによれば、彼らは合計で17万人の日本人ユーザを獲得しており、彼らのサービスの教師のほとんどは、フィリピンで高いレベルにあるフィリピン大学をの現役生か卒業生だ。

今回の調達により、同スタートアップはサービスの品質向上と、新たなビジネスの開発を計画している。レアジョブは、プラットフォームの開発と、ユーザが外国語を学ぶモチベーションが向上するような、さらなる授業プログラムの最適化を予定している。


  1. KDDIオープンイノベーションファンドは、KDDIとグローバルブレインの協働で運営されている。YJキャピタルはもちろん、Yahoo! Japanの投資会社だ。  ↩

【原文】

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