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拡大する没入型研修【VRトレーニングで離職を防げ/Immerse調査(3)】

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(前回からのつづき)2016年から2019年にかけて、高度なトレーニングの多くがテストされていた。 「もし3年前にこのインタビューを受けていたら、ここはまだ概念実証の段階だと言っていたでしょう。Oculus Questはまだ発売されていませんでしたが、あれはゲームを変えるデバイスでした。ワイヤレスで処理能力も格段に向上しています。デバイスは軽量化されています。だからこそスケーラブルなソリューション…

Above: VR training can help with the Great Resignation. Image Credit: Immerse

(前回からのつづき)2016年から2019年にかけて、高度なトレーニングの多くがテストされていた。

「もし3年前にこのインタビューを受けていたら、ここはまだ概念実証の段階だと言っていたでしょう。Oculus Questはまだ発売されていませんでしたが、あれはゲームを変えるデバイスでした。ワイヤレスで処理能力も格段に向上しています。デバイスは軽量化されています。だからこそスケーラブルなソリューションを企業に提供することができるのです」(Symonds氏)。

Oculus、Pico、HTCなどのヘッドセットは現在400ドルで、1台で多くの人をトレーニングすることができる。Unityのゲームエンジンで作られたソフトウェアは、これらのプラットフォームで簡単に動作する。他のトレーニング方法では従業員一人あたり数千ドルのコストがかかり、トレーニングに使える人材も限られている。

「私たちは現在、主要なお客様と一緒に全社的な展開を進めています。VRは安全衛生の分野だけでなく、新入社員の入社式などにも使われはじめています。BP社では、ダイバーシティ&インクルージョンをテーマにした大規模なプログラムを展開しています」(Symonds氏)。

Above: Air Force pilots do Moth + Flame VR training.
Image Credit: Air Force/Moth + Flame

従業員の5人に3人(58%)は、VRのような没入型テクノロジーによってトレーニングがエキサイティングなものになると答えている。没入型トレーニングプラットフォームは、ビジネス上の重要な課題を解決する可能性も秘めている。人事担当者の64%は、オンデマンドの没入型トレーニングが職場における生産性の危機を解決する鍵になると考えており、70%は没入型技術を使えばリスクの高いシナリオでも安全なトレーニングができると答えている。

本調査は、2021年に従業員5,000人以上の老舗大企業と中堅企業(従業員1,000~4,999人)の両方で、ナレッジワーカー1,000人と人事担当者1,000人を対象に実施したアンケートに基づいている。回答者は英国と米国に拠点を置き、運輸、CPG、製薬、石油・ガス、電力・公益、専門サービスの各部門に焦点を当てて調査を実施した。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

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半数の従業員は研修を必要としている【VRトレーニングで離職を防げ/Immerse調査(1)】

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何百万人もの人々が仕事を辞めるという「大辞職」がアメリカの労働力に影を落としている。バーチャルリアリティトレーニングは、それに歯止めをかけるかもしれないもののひとつだ。 VRトレーニング企業のImmerseは「The Upskill Ultimatum」と名付けられた調査報告書の中で、48%の従業員が「トレーニングを受けられなければ会社を変える」と答えていることを明らかにした。それに加えて、人事担…

何百万人もの人々が仕事を辞めるという「大辞職」がアメリカの労働力に影を落としている。バーチャルリアリティトレーニングは、それに歯止めをかけるかもしれないもののひとつだ。

VRトレーニング企業のImmerseは「The Upskill Ultimatum」と名付けられた調査報告書の中で、48%の従業員が「トレーニングを受けられなければ会社を変える」と答えていることを明らかにした。それに加えて、人事担当者の3分の2と従業員の61%が、最新のトレーニングを利用できない企業は優秀な人材の確保に苦労すると答えている。

これらの点を含めて、他のタイプのトレーニングよりも魅力的で安価なVRトレーニングに切り替えることで、パンデミックによってもたらされた新たな流動性を緩和できる可能性があると、ImmerseのCEOであるTom Symonds氏は述べている。

「私たちは大手のトップ企業と協力して、企業内での研修や評価の方法を変えるお手伝いをしています。こうした研修の多くは20年前から存在している、eラーニングと教室のハイブリッドのようなものです。私たちが企業を支援しているのは、その組み合わせを変え、XRテクノロジーを導入して強化することにあります。エンゲージメントや知識の定着率も高くなりますし、これらの技術を使うことで『肉体の記憶』がよりよく発達するのです」。

人事担当者の約64%、従業員の約58%がハイブリッドワークにおいて、VRなどの最先端のトレーニングがビジネスの課題を解決できると答えている。しかし、ほとんどの企業はそこにたどり着いていないかもしれない。というのも企業が最新のトレーニングに切り替えるには、平均して約7年かかると考えられるからだ。

没入型テクノロジーのプラットフォームにはVRやAR(拡張現実)、MR(複合現実)、360度ビデオ、インタラクティブな3Dデスクトップやモバイル体験などがある。

このようなトレーニングが持つ幅を示す例は数多くある。空軍はVRを使って性的暴行事件の際の対処法を職員に教えている。Osso VRはVRを使って外科医のトレーニング実施しているし、StrivrやTalespinでは様々な種類の企業研修を手がけている。Symonds氏はこう続ける。

Above: Immerse CEO Tom Symonds
Image Credit: Immerse

「これらは多くの企業が直面している重要な課題なんです。今回の調査でインタビューした人たちの50%近くが、必要なトレーニングを受けられない場合、会社を辞めることを検討しているという事実が判明しました。これは非常に憂慮すべき統計です」。

調査によれば、高業績企業の少なくとも38%が全社的に少なくとも1種類の没入型テクノロジーを使用しているのに対し、低業績企業では23%に留まるという。最新のトレーニングが提供されない場合、採用活動が非常に厳しい状況になれば離職者が続出する可能性がある。

「各社の最大の障壁はVRトレーニングのための最初のソフトウェアを用意することです。コストはかかりますが、それができればより魅力的なトレーニングプログラムを構築する方法を学ぶことができますし、トレーニングが効果的であることを他の人に説明することも容易になります。一旦、企業がこの分野に足を踏み入れればその勢いは増していくはずです」(Symonds氏)。

VRトレーニングを導入している企業の多くは職場に集まることができずに分散した環境で働く従業員を抱える大手多国籍企業などだそうだ。コロナ禍による安全衛生が出発点であることは明らかだが、そこからさらに拡大している。

VRトレーニングであれば実際に火をつけて消火訓練をするのではなく、火を消す様子を見せることができる。さらにミスのコストが非常に高い製造工程において、コストを大幅に削減できるメリットがある。また、コンピテンシーを得るまでの時間が長い分野でも使用される。例えばトレーニングプラットフォームの中には、機器やプロセスを十分な精度で描写するために、優れたグラフィックを必要とするものがある。これらの技術は、知識の習得と定着を高める効果があるという研究結果が出ている。(次につづく)

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

 

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