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IT技術の急速な発展やコロナウイルスなどにより先行きが不透明で、将来の予測が難しい時代に突入するなか、企業のDX変革と社内でのDX人材育成の必要性が徐々に高まっています。
今回は、新しい時代を生き抜く中小企業のDXと人材育成戦略について、文系DX人材育成サービス「MENTER（メンター）」を提供するWHITE株式会社の横山 隆さんにご寄稿いただきました。
◆１.日本企業のDX変革と社内でのDX人材育成の必要性が徐々に高まっている
2018年、経済産業省が発表した「DXレポート」で「2025年の崖」について言及され、多くの日本企業に衝撃が走りました。同レポートでは「日本企業がDXを推進しなければ、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる」とされており、DX変革の必要性を強く意識するきっかけとなりました。
DX変革の必要性が高まっている背景として、人材不足が大きく影響しています。労働人口が年々減少しており、2030年には最大79万人のDX人材が不足するとも言われています。そのなかで企業が生産性と競争力を高めて利益を出す選択肢は4つあります。具体的には１.外部から優秀なDX人材を採用する、２.人手不足をロボットなどで補う、３.外国人材を採用する、４.社内人材育成を通じて一人当たりの生産性を上げるです。
1つ目の「外部からの優秀なDX人材を採用する」は獲得競争が激化しており、非常に厳しい状況です。2つ目の「ロボットの活用」はできることとできないことがあり、業務のすべてをデジタル化することは難しいでしょう。3つ目の「外国人材の採用」は言語などのハードルもあり、現実的な選択肢として挙げられない状況です。そうなると、社内でDX人材を育成することが最も合理的な選択と言えます。
