株式会社セイルズ（本社所在地：愛知県名古屋市、代表取締役：富田 崇由）は、DX推進中の企業に勤めるバックオフィス部門の方を対象に、「DXに対するバックオフィスの本音」に関する調査を実施しました。
近年、さまざまな場面において「DX」という言葉がよく聞かれるようになりました。
DXとは、「デジタルトランスフォーメーション」を意味し、企業がそうしたデジタル技術を導入することで、より良いビジネスのための変革を実現させようという動きです。
例えば、多くの情報をスマートに管理することができれば、人員不足や時間不足が解消されるといったメリットなどが期待されています。
しかし、これは果たしてすべての業務に当てはまるのでしょうか？
昨今のデジタル社会において、あらゆる企業がDX推進に注力していますが、実際の現場ではどのようなことが起きているのか気になりませんか？
そこで今回、働く人のための社外健康管理プラットフォーム『OHME（オーミー）』（https://www.ohme-cloud.jp/）を運営する株式会社セイルズは、DX推進中の企業に勤めるバックオフィス部門の方を対象に、「DXに対するバックオフィスの本音」に関する調査を実施しました。
※本リリースでの「バックオフィス」とは、人事・総務・労務・財務・事務などの業務と定義し調査を実施しております。
バックオフィスでもDXが躍進中！最もDXが進んでいる業務は【勤怠管理や給与計算関係】
人事や総務、労務といった「バックオフィス業務」の中で、比較的DXが進んでいるといった傾向が見られるのは、どのような業務なのでしょうか。
はじめに、DX（デジタル化）が進んでいる業務についてお聞きしました。
