物価・ガソリン価格の高騰で、環境問題意識の高いドライバーの6割以上が電気自動車(BEV)への関心の高まりを実感

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【電気自動車(BEV)への関心度調査(後編)】約半数から「燃料代を抑えられる」や「補助金・減税を受けられる」との声

クルマのサブスクリプションサービスを展開する、株式会社KINTO(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:小寺 信也)は、現在クルマを保有しており、かつ環境問題に関心があると回答した方550名を対象に、昨年に引き続き「電気自動車(BEV)への関心度調査2022」を実施いたしました。全2回のレポートのうち、今回は後編をお届けします。
※BEV:Battery Electric Vehicle(電気自動車)
■サマリー

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