MRO Japan、航空機整備の現場にウェアラブルカメラ・5Gを導入し、整備品質の向上を実現

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~整備士が撮影した2年分の作業映像を活用して航空機整備のDXを推進~

 MRO Japan 株式会社(本社:沖縄県那覇市、代表取締役社長:高橋 隆司、以下「MRO Japan」)は、株式会社ブロードバンドタワー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長業務代行:中川 美恵子、以下「ブロードバンドタワー」 コード番号:3776 東証スタンダード)、株式会社ヘリックス(本社:東京都千代田区、代表取締役:李 秀元、以下「ヘリックス」)、テクノホライゾン株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長 兼 CEO:野村 拡伸、以下「テクノホライゾン」コード番号:6629 東証スタンダード)および沖縄セルラー電話株式会社(本社:沖縄県那覇市、代表取締役社長:菅 隆志、以下「沖縄セルラー」 コード番号:9436 東証スタンダード)の協力のもと、360台のウェアラブルカメラを導入いたしました。MRO Japanは、ウェアラブルカメラ・5Gを航空機整備の現場で活用し、整備品質の向上を実現、ブロードバンドタワー、ヘリックス、テクノホライゾン、沖縄セルラーとともに、航空機整備のデジタルトランスフォーメーション(DX)を先導してまいります。
■ウェアラブルカメラを活用した整備現場のDX
【背景と概要】
 航空機の整備は、航空機を安全に運航させるために欠かすことのできない重要な業務であり、空の安全と航空産業を支えています。特に「整備品質の維持と向上」、「工具類の管理」は、業務上の重要な要素であるため、MRO Japanとして正面から取り組み、常に改善を志向しております。
 この度MRO Japanは、整備士がウェアラブルカメラで撮影した作業映像を、5G通信ネットワークを通じてアップロードし、クラウドシステムで2年間分保存、その映像を活用することで航空機の整備品質を向上する業務体制を、ブロードバンドタワー、ヘリックス、テクノホライゾン、沖縄セルラーの協力を得て実現いたしました。

〇整備品質の向上
 航空機の整備品質は、航空機の安全性や信頼性に直接影響する非常に重要な要素です。日々の整備作業では、作業不具合を発生させないよう手順書と照合しながら確実に作業を行っていますが、万一の作業不具合発生時には、当該作業時の記録映像を参照可能とすることで、原因の早期特定と再発防止策の策定、対応が可能となりました。

〇工具管理性の向上
 整備士は毎日始業終業時に工具の員数管理を作業者間で相互確認を行うと共に作業の切り替え時にも必ず員数点検をし、作業中は様々な工夫を凝らし工具の紛失防止に努めています。万一工具を紛失したことが分かった場合は、全ての整備作業を止め、整備士全員で工具の探索を行う必要がありますが、作業時の記録映像を活用することで、紛失した工具を早期に発見することが可能になりました。

【整備作業現場での利用状況】

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