IoTで認知症テストのスコアが向上~ウェアラブルIoTによる自立支援サービス「モフトレ」により~

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iPadアプリ『モフトレ』を使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)において、認知機能が116%と可動域が115%と向上。

株式会社Moffは、当社が開発するウェアラブル端末「Moffバンド」を使ったIoTによる自立支援サービス(iPad用アプリ)『モフトレ』を使い、「通所介護利用者」を対象に、『モフトレ』の利用による可動域や認知機能の効果を検証致しました。
通所介護事業所(12ヶ所)を対象に、要介護者95人を下記2グループに分け、2017年7月末から8月中旬にかけて、介入期間は3週間とし、前後の数値評価を行いました。
【A】モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)
【B】モフトレによるトレーニングを行わないグループ (非介入群)

■検証の結果
1)認知機能スコアが向上
介入期間後、介入群において、認知機能と可動域が、以下のように向上しました。
・認知機能の数値が、3週間前と比べて、116%と向上。
・非介入群は102%に。

2)可動域が向上
介入期間後、介入群において、可動域が、以下のように拡大しました。
・右肩の可動域が、3週間前と比べて、115%と向上。
・非介入群は99%とほぼ変化なし。
株式会社Moff(東京都千代田区、代表取締役社長 高萩昭範)は、株式会社三菱総合研究所(代表取締役社長 森崎孝)および株式会社早稲田エルダリーヘルス事業団(代表取締役社長 筒井祐智)と、ウェアラブルデバイス「Moffバンド」を使ったIoTによる自立支援サービス(iPad用アプリ)『モフトレ』を共同開発しています。
今般、「通所介護利用者」を対象に、『モフトレ』の利用による可動域や認知機能の効果を検証致しましたので、お知らせします。
モフトレ:http://www.moff-training.jp/
株式会社Moff:http://jp.moff.mobi/
リリース詳細:http://jp.moff.mobi/?p=4144
本件へのお問い合わせ:http://jp.moff.mobi/?page_id=3834

■検証の背景
2017年6月9日に閣議決定された政府施策「未来投資戦略2017」では、「高齢者自立支援に向けた科学的介護の実現」を目指しており、科学的分析に必要なデータ収集の重要性が高まっています。今回のデータ検証は、厚生労働省老健局老人保健課による「介護保険におけるエビデンス活用にかかる提案募集」に際して、実施を致しました。

■検証の概要
通所介護事業所(12ヶ所)を対象に、要介護者95人(男性25人、女性70人)を
【A】モフトレを使ってトレーニングを実施したグループ(介入群)
【B】モフトレによるトレーニングを行わないグループ ※1(非介入群)
※モフトレ介入群には、通常の通所介護サービスに加えて、モフトレ(ロコモ予防トレーニング、日常生活動作トレーニング)を原則として週2回以上実施。
※1非介入群では通常の通所介護サービスを実施

上記2グループに分け、2017年7月末から8月中旬にかけて、各グループへの介入期間は3週間とし、介入期間前後の下記2項目の数値評価を行いました。

・ 認知機能(長谷川式簡易知能評価スケール)
・ 可動域(右肩・左肩、右足・左足)

iPadアプリ『モフトレ』によるトレーニング内容(肩)

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