本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」に掲載された記事からの転載 昨今、企業が女性社員の卵子凍結を費用面で支援しようとする動きがあります。その背景には、女性の予防医療が、企業にとって非常に費用対効果の高い人的資本投資であるという考えがあり、アメリカでは既に大企業の19％が社員の卵子凍結費用を負担していて、これは採用競争において優れた人材を獲得できる重要な要素となって…