BRIDGE

タグ 広告

499ドルMRグラスの衝撃ーーAR/MR時代が開くマップ市場とメディア広告の次「nreal light」が示唆する世界

SHARE:

ピックアップ : Nreal’s AR sunglasses cost $499 and should ship in ‘limited quantities’ this year ニュースサマリー : 5月30日、カリフォルニア州で開催されたAR/VRイベント「AWE USA 2019」において、中国のMRグラス端末開発企業「nreal」がコンシュマー向け端末「nreal light」を発表。同…

ピックアップ : Nreal’s AR sunglasses cost $499 and should ship in ‘limited quantities’ this year

ニュースサマリー : 5月30日、カリフォルニア州で開催されたAR/VRイベント「AWE USA 2019」において、中国のMRグラス端末開発企業「nreal」がコンシュマー向け端末「nreal light」を発表。同端末は499ドルから2020年中に発売されるという。開発者向け端末は2019年中に1199ドルから発売される予定。

88グラムの軽さが売りとなっている。Microsoft Hololens同様のMRグラス端末で視野角は52度。USB Type-C及びAndroidスマホと連携して使用することができる。

具体的にどの程度機能するかは発売までわからないが、少なくともiPhoneより安い価格でMRグラスが開発される時代が到来する運びとなりそうだ。

話題のポイント : 本記事で触れる点はグラス端末普及後におけるマップ/ナビゲーション市場の変化です。

Appleは2020年に向けてグラス型端末を開発していると長い間噂されています。Googleはエンタープライズ向けにGoogle Glass第二世代のローンチを予定。MicrosoftはHololensのアップデートを着々と進めています。ハードウェアが市場ニーズに合う価格や手軽さに対応するのは時間の問題でしょう。

今回紹介したnreal lightに代表されるグラス型端末が低価格で普及した世界では、あらゆる人の視界上にバーチャル情報がAdd-onされる世界になるはずです。

現在のようにスマホを毎回取り出して情報をユーザーが取り出すUXが大きく変わるでしょう。そこで、UXが一変する時代においてマップ市場も一変することが予想されます。

記憶に新しいニュースではGoogle MapのARナビゲーション機能追加が挙げられます。アプリを通じて周りの景色を認識させれば、目的地への方向を矢印で表示してくれる便利な機能です。

他にもPockemo Goなどのエンタメサービスが位置情報を駆使したマップ市場で台頭していますが、この市場で再起をかけられる可能性があるのがメディアです。ビジネスモデル確立が非常に困難なメディア企業の新たな収益軸になるのが、グラス端末普及後のマップ市場です。

先述したGoogle MapはすでにGoogle上に落ちている汎用データを瞬時に視界上に表示させることが可能。しかしキュレート力はありません。メディアが狙えるのはこうした大手IT企業にはできないキュレートです

一例を挙げます。小さなお子さんを育てる親向けGoogle Map「Winnie」は、子供を連れ出すのに最適な遊び場や食事処だけをキュレートして情報を載せているマップサービス。2016年にサンフランシスコで創業し、累計調達額は650万ドルにも及びます。

Winnie最大の競合優勢性はGoogleが手の回らなかったキュレート情報の提供です。記載されている目的地情報はほぼ全てGoogleで検索できますが、親御さんユーザーからのオススメ度合いなどの一次情報を武器に圧倒的な支持を得ています。特定セグメントに特化し、コミュニティを確立することで急成長を遂げているのです。

メディアの強みはまさに先ほど指摘した、特定分野の情報においてGoogleを筆頭とする大手IT企業には負けない点にあります。各メディアが保有する独自情報をAR/MRグラスが2C向けに普及したマップ市場に最適化させることが肝要になるでしょう。

たとえばWinnieがグラス端末向けアプリを開発すれば、親御さんユーザーは街へ出掛けても今まで以上にどこへ行くか迷う必要がなくなるはずです。地元のレストラン情報だけを長年紹介し続けてきた雑誌メディアは、グラス端末向けアプリを開発することで提携レストランへより効率的な送客ができるかもしれません。

従来、メディアの収益軸は広告でした。この軸は変わらないにせよ、記事のインプレッション数や課金モデルなどとは違いグラス端末普及された世界では実際の送客効果が広告指標になる業態が登場するでしょう。広告出稿者が求めるターゲットユーザーを適切に誘導し、実際に来客してもらう「ナビゲーション広告」が一般化すると考えられます。

ナビゲーション広告は単なるオンライン広告とは違いエンゲージメント率が非常に高く、実際の送客につながるため1広告当たりの出稿料や単価は高くなるはずです。一方、メディア側も送客数がうまく行かないとブランド力がないと見なされてしまうため、よりシビアに評価されてしまうでしょう。この点、改めてキュレート力が求められると予想されます。

さて、図らずも「オールドメディア」と呼ばれつつある紙やTVメディアは、視覚情報が圧倒的に優位になる今後2-3年の生活体験の変化を予測し、業態変化への対応をすべきタイミングかもしれません。マップ市場が変われば広告市場だけでなく、関連するモビリティやエンタメ体験への進出も検討できるでしょう。今回のnreal lightの発表は世界中のあらゆる企業にそんなメッセージを発したと感じられました。

Amazon牙城崩しが始まる!GoogleがEC検索機能「グーグル・ショッピング」を強化へ

SHARE:

ピックアップ: Attention, Amazon Shoppers: Google Wants Some of Your Spending Money ニュースサマリー : 5月14日、Googleが自社検索エンジン、画像検索、YouTube動画ページから直接商品購入できるEC機能「グーグル・ショッピング」を拡充する旨を明かした。 従来は検索ワードに関連する簡易な購買導線しか表示されなかったが、…

ピックアップ: Attention, Amazon Shoppers: Google Wants Some of Your Spending Money

ニュースサマリー : 5月14日、Googleが自社検索エンジン、画像検索、YouTube動画ページから直接商品購入できるEC機能「グーグル・ショッピング」を拡充する旨を明かした。

従来は検索ワードに関連する簡易な購買導線しか表示されなかったが、これからは過去の検索履歴に基づいてオススメの商品を提案できるように改善する。

すでにクレジットカードや住所情報を登録しているユーザーはその場で商品を購入出来るようになる。小売事業者との仲介に入ることで、スムーズな購買体験と返品ポリシー及び顧客サービスを担保する業者としてEC事業に参入する意向だ。

話題のポイント : 今回のニュースを紐解くと、GoogleがAmazonがシェアを拡大し続けてきた小売検索領域へ参入してきたと言わざるを得ないでしょう。Amazonを意識しているのは明らかです。

取り上げたニューヨークタイムズの記事によると、2015年には商品検索の約54%がGoogle、46%がAmazon上で発生していると言います。しかち2018年までに数字は逆転し、現在はGoogleが劣勢になっているとのこと。

消費者が「何かを買いたい」と思い立ったらAmazonを使う導線ができてしまっている証拠です。こうしたAmazonの動きに対抗すべく、GoogleはECアプリ「Google Express」を立ち上げたこともありました。

筆者も利用したことがありますが、実態はお買い物代行サービス「Instacart」に酷似している印象。商品も即日購入出来る日用品しか並んでおらず、到底Amazonと同じレベルで戦えるものではないと記憶しています。

事実、GoogleはEC取引額やGoogle Expressの利用者数を財務報告書で明らかにしていません。このことから不発に終わったと想像できるでしょう。

こうした流れから再起を果たそうと登場したGoogleのEC機能強化の動き。押さえるべき点は「広告ビジネス」と「オムニチャネル戦略」の2点です。

1つ目の広告に関して。Amazonの財務報告書にある「その他」の事業セグメントは主に広告。過去1年で108億ドルの売上をもたらしており、GoogleやFacebookの広告事業と比べると非常に小さな額ですが成長事業に数えられています。

特徴は広告事業の業態。Amazonの広告は検索結果に基づいてユーザーに最適な商品を表示する「スポンサー広告製品」。検索ページに表示されるバナー広告より遥かに転換率が高く、より高い広告料金を請求できます。

リスティング広告を軸にしてきたGoogleが手を出さないでいた広告業態で、小規模ながら着実に成長をし続けてきたAmazon。今回このAmazonの業態をGoogleが真似たと言っても過言ではないでしょう。

とはいえAmazonとGoogleは全くプラットフォームの毛色が異なります。ユーザーの利用目的も異なるため、どの程度GoogleがEC検索を強化して収益を上げられるのかに注目が集まります。

さて2つ目はオムニチャネル戦略について。GoogleのEC機能強化によって、オンライン購買はAmazon含め両社の中枢事業になる運びになりました。

一方、オフラインではAmazon AlexaとGoogle Homeの音声アシスタントが身構えます。どちらも声をかけるだけでショッピングできる導線が確保されていますが展開戦略が全く違います。

Amazonは他社音声アプリが参入できるようなオープンプラットフォーム戦略を採用。GoogleはGoogle Mapに代表される自社アプリに特化できるクローズ戦略を採りました。

利便性が高く、あらゆる業者が参入しやすいAmazon Alexaシリーズが市場では優勢。オンラインとオフラインの両チャネルを抑えることで個客単位で最適な商品を、あらゆるシチェーション・タイミングで提案できることを意味します。

音響デバイスを通じたオフライン市場でも押し負けているGoogleですが、Amazonに対して勝機のある市場としてモバイル画像検索が挙げられます。

Googleはカメラのレンズ越しに見える物体をその場で検索購買できる導線を持っています。この購買導線をAmazonは「Snapchat」との提携でしか確保しきれていません。しかしコミュニケーションアプリであるSnapchatで購買が大量に発生するとは考えられず、Google Lens越しの自然な購買導線の方が優っていると予想できます。

しかしここでInstagramが競合として数えられます。レンズ越しの小売市場を抑えようと躍起になっている同社はGoogleとAmazon両社の画像検索市場参入を阻むでしょう。

こうして簡単に市場分析してみても、GoogleがEC機能強化をして生き残れるのはYouTube動画だけと言えそうです。

個人情報の取り扱いで逆風の強いGAFA。その中であえてユーザーデータを活用したEC事業に手を染めようとするGoogleがどこまで事業成長させられるのか興味深い点です。

ユーザーに直接的なメリットのない形でデータを活用される広告事業戦略は陰りが見えているのかもしれません。Facebookが新たに示した「プライバシー・ファースト」に倣って全く異なる戦略を描かない限りGoogleの将来も危うくなっている実態がうかがい知れます。

Image Credit: :DCarlos LunaRobert ScobleStock CatalogAaron Yoo