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加速する「ローカルファースト」なアップデート環境、Firebase Summitで新機能公開

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GoogleはAndroid、iOS、ウェブ向けアプリ開発を支援するFirebaseのに諸機能のアップデートを実施したと発表した(編集部註:原文掲載日は10月27日)。今回のアップデートでは、エミュレーターの認証機能サポート、Detect Online Presence Extension、Performance Monitoring Dasboardのデザイン変更、データ解析ツールなどを中心に新…

Image Credit : Google

GoogleはAndroid、iOS、ウェブ向けアプリ開発を支援するFirebaseのに諸機能のアップデートを実施したと発表した(編集部註:原文掲載日は10月27日)。今回のアップデートでは、エミュレーターの認証機能サポート、Detect Online Presence Extension、Performance Monitoring Dasboardのデザイン変更、データ解析ツールなどを中心に新機能が発表された。

これらはオンライン上で開催された5回目のFirebase Summitにて発表された。イベントにおいてGoogleは、Firebaseが毎月250万以上のアプリ上で稼働されていることを明らかにしている。これは、昨年の200万、一昨年の150万と比較しても年々成長していることが分かる。

またGoogleは、パンデミックによって成長したeコマース、ゲーム、オンライン学習などに焦点を当て、これらアプリケーションの需要にFirebaseが応えられるようスケールアップする意気込みを示した。Googleの担当者によれば、今回発表された機能は開発規模に関係なく開発者が効率よくアプリ開発を進めることに役立つとする。

ローカルファースト

昨年、GoogleはFirebase Emulator Suiteをローンチしている。これは、ホスティング、リアルタイムデータベース、Firestore、Cloud Funtions、Cloud Pub/Subをサポートするものだ。エミュレーターでの認証機能を追加したことにより、開発者はローカルマシンでテストし認証に関する統合テストが可能になった。これにより、本番環境に触れることなく、ローカルファーストで迅速なワークフローになることを期待しているとGoogleは述べている。

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またGoogleは昨年、9つの追加機能を実装しており、これはプロジェクトにおける一般的なタスクの自動化を実装したものや、より少ないステップで新機能を実装できるような仕組みを導入している。今回新しく導入されたDetect Online Presenceはそれらに付随する機能だ。これは、現在どのユーザーがオンラインになっているかを判別し、該当データを自動的にCloud Firestoreに保存することができるもの。これにより、アプリユーザーが自分以外のユーザーのオンライン状況を知ることができるようになる。

Firebase performance dashboard

パフォーマンスモニタリング画面は、情報過多に配慮した形へ再設計された。アプリのアップデートに際して安定性や、パフォーマンスに問題がある場合には明確に視覚化される工夫なども施されている。

Firebaseでのデータ分析

FirebaseとGoogle Analyticsの統合により、ユーザーのアプリ内における遷移分析がより詳細に可能となった。Googleは今回のアップデートで新たに3つのAPIを発表し、開発者がデータ収集や管理をコントロールできる設計を施した。

  • Google Analytics 4 Measurement Protocolを利用すると、Google Analyticsへ直接イベントログを記録することができる。これは、例えばPoSシステム等でクライアントサイドのデータ補強や、サーバー間のデータ収集を行うとに便利な機能となる。
  • 独自のダッシュボードを作成したい場合、Data APIを用いてGoogle Analyticsのデータにアクセスすることで実現できるようになった。
  • Admin APIは、Analyticsアカウントの設定やユーザー権限の付与などを行える。

長年、BigQueryの統合により、Firebaseを基軸としたデータエクスポートによる他チャンネルとのインテグレーション、よりカスタム性の高い高度な分析は可能になりつつあった。Googleは、BigQueryからFirebaseへ移行し、ターゲティングに役立てている。インポートしたセグメントは、Remote Config、Cloud Messaging、In-App Messagingなどでの活用が想定される。

これにより、より一層パーソナライズした施策がアプリ内外で打てるようになる。例えば、小売店舗が実際の店舗データをインポートし、アプリ内メッセージを通してユーザーへプロモーションを仕掛けるなどの活用が考えられる。

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】