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ロボットとモビリティ:移動機能こそがキラーアプリを生み出す(2/2)

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(前回からの続き) VentureBeat:病院がSpotに着目したこと以外に、何かパンデミック以降驚いた出来事はありましたか? Playter:正直、全く顧客として想定していなかった病院機関が私たちに着目したことはかなり大きな驚きがありました。私たちがアーリー・アダプタープログラムを開始した際は、オイルやガス現場や建設現場などを想定して活動していました。実際に取り組む中で、Spotは原子力発電・…

(前回からの続き)

VentureBeat:病院がSpotに着目したこと以外に、何かパンデミック以降驚いた出来事はありましたか?

Playter:正直、全く顧客として想定していなかった病院機関が私たちに着目したことはかなり大きな驚きがありました。私たちがアーリー・アダプタープログラムを開始した際は、オイルやガス現場や建設現場などを想定して活動していました。実際に取り組む中で、Spotは原子力発電・電力会社の管理のみでなく、Spotを中心とした包括的なソリューション提供ができるのではないかということです。つまり、アーリー・アダプタープログラムを通し、Spotの単的なソリューション提供ではなく、さらに絞り込んだ事業展開が可能だということを学びました。

VentureBeat:議論の中で見逃した、もしくはメディアが見逃しているのではと思うことは

Playter:モビリティーはロボットにとって重要な機能ですが、今までそうしたロボットは存在してきませんでした。もちろん、車輪付きのロボットは存在していましたが、移動可能な場所を必然的に限定していたのです。つまり、私たちが提供するようなロボット+真のモビリティーはとても革新的なものであるといえます。特にSpotのような移動型ロボットは、センサーやアームを活用しており、また、遠隔地からでもカメラを通してロボットの視覚情報を手にすることができます。

こうした機動性重視のロボットが世界に点在すれば、よりロボットの価値が高まるのは間違いありません。ある意味では、ロボットは人がこれまで入れなかった場所へ導いてくれる超能力のようなものであると言えるでしょう。今まで行きにくいと感じていた場所、危険とされていた場所、3日移動にかかるとされている場所であっても、ロボットであれば瞬時に移動することが可能です。モビリティーがロボットの付加価値として載ることで、私たちが享受できる価値が増えることは間違いなく、これはあらゆる産業で共通していることだと思います。

VentureBeat:個人的には業界は「静的」なロボットに焦点を当て続けていたと感じています。これは、モバイル型が長い期間実現できていなかったからで、例えば工場にロボットアームがあれば実現可能なことが多く増えます。仮にモビリティーが備わったとしても、価格制を考慮するとそれがあらゆるシーンで利用されることは想定しずらい実情がありました。ただその問題が、徐々に解消され始めていると感じており、特にSpotはその最前線に立っていると思います。ロボットの一般化を進めるうえで今後、どういった分野を中心に投資を進めていくことを考えているのでしょうか?

Playter:おっしゃる通りで、私たちはSpotの最大価値を引き出せるアプリケーションを見つけていくことが求められていると考えています。プラットフォームにフォーカスし、できるだけ数多くの利用者にSpotを利用してもらって、実用性を確かめていくのか、それとも十分な価値を引き出せると考える業界に投資して挑戦するのか、私たちは常に議論を続けています。

ただ、実際のところ私たちは両者共に選択する必要があると感じています。Spotを成功に導くためには、数千台以上の規模で運用することが求められますが、それには特定業界に絞った形でのスケーリングが必要です。しかし、未だ私たちが想定していないようなユースケースが生まれる可能性も大いにあります。そのため、プラットフォームを開放することも重要な施策であると考えるのです。

VentureBeat:なるほど、バランスを取る必要がありそうですね。ただ一つ確かなのは、できるだけ多くの生産を維持することなのだと思います。そして、最初からモジュール化をすることであらゆる可能性を考慮した対策が求められていますね

Playter:その通りです。

VentureBeat:ありがとうございました

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

ロボットとモビリティ:パンデミックで遠隔医療に向かったSpot(1/2)

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今週(9月第3週)私たちは、Boston DynamicsのCEOであるRobert Playter氏のインタビュー記事を掲載した(編集部注:日本語翻訳版はこちらから)。そこでは彼がCEOとして初めて過ごした1年間や、約30年が経って同社の収益目標はどう変わったか(Boston Dynamicsは1992年設立)や、「Spot」、「Pick」、「Handle」、「Atlas」についてや、次のロボッ…

春に遠隔医療現場で活躍したSpot(Image Credit : Boston Dynamics)

今週(9月第3週)私たちは、Boston DynamicsのCEOであるRobert Playter氏のインタビュー記事を掲載した(編集部注:日本語翻訳版はこちらから)。そこでは彼がCEOとして初めて過ごした1年間や、約30年が経って同社の収益目標はどう変わったか(Boston Dynamicsは1992年設立)や、「Spot」、「Pick」、「Handle」、「Atlas」についてや、次のロボットも含め同社の幅広いロードマップについて話を聞いた。

インタビューの直前、Boston Dynamicsは四足歩行ロボット「Spot」を7万4,500ドルで発売することを公表した。9月第2週、同社は同じ小売価格でSpotの販売をカナダ、EU、イギリスに拡大した。Playter氏は当初の販売数を明かし、Spotには来年ロボット部門ができると断言した。同社の物流ロボットの計画について語り合った後、話は2020年に移った。Boston Dynamicsのロボットにおいて最も重要な特徴とは何か。そのインタビューの模様を紹介する。

VentureBeat: 日々の業務にパンデミックはどんな影響を与えていますか?

Playter: 思っていたよりも早く順応できたと思います。しかも、建設的に。マシーンの性質上、どうしてもそばにいなければならない場面もあるので、100%の生産性はありえません。しかしSpotに関しては、パンデミックが実際に発生した時点ですでに製造を準備し、稼働させていたのは良かったですし、私たちはすべての従業員を在宅勤務にしました。

さらに、エンジニアの大部分がロボットを持ち帰り、基本的には自宅で作業を続けています。これは実に異例のことでした。現時点では、いくつかの物流ロボットに関してはそうすることができません。従って開発が遅れている部分もあるのは確かです。私たちはシミュレーションの作業量を増やしました。どうしてもロボットを使って実験を行う必要のある社員のみ、制限を設けて管理を行った上で施設へのアクセスを許可しました。

全体的に、従業員がリモートでも実に生産的になれるということを心から嬉しく思っています。長い目で見れば失うものもあると思います。統制のとれる方法を見つけ、再び一緒に時を過ごせるようになることを願っています。また、ロボットのそばにいるというだけでも、本質的に刺激的でやる気が起きるものです。思うにエネルギーレベルを高く保つためには、ロボットのそばにいる必要があります。しかし、実際には驚くほどうまく行っていると思っています。

VentureBeat: 企業としてフォーカスするべきものやロードマップ、大局的な使命について影響はありますか?

Playter: これらの製品を開発・発表することに関しては、特に変化はないと思っています。しいて言えば市場の緊迫感でしょうか。3月と4月の売上は落ちませんでしたが、伸びもしませんでした。多少不振ではありましたが、それは顧客たちも外出を控えたせいだと考えています。誰もが世の中で起こっていることに順応していたのです。

現在、私たちは順応を早め、急速に開発を行っています。Dr. Spotの趣旨は遠隔医療ロボットです。「このパンデミックにダイレクトに対処できることは何だろう?まさにロボットが関与すべき事態だろうと。突如として誰かと一緒にいることが危険となってしまった今、役立つ応用方法はないだろうか?」と考えた結果生まれたものです。私たちはリモート学習のようなものを検討しました。ロボットをリモートで実験したりプログラムしたりできれば面白いかもしれませんが、それは追求しないことに決めました。

主に患者の摂取量をモニタリングするためにロボットを使用することについて、いくつかのインバウンドの問い合わせがありました。医療関係者が患者から離れた場所にいることを可能にし、保護具を交換する必要がないため保護具不足を解消できます。患者はウイルスを持っているかもしれない患者を診察した人と接触せずに済むので安心感を得られます。

リモートでバイタルサインセンシングを行うのは、これまでは難しい課題でした。リモートでバイタルサイン測定をするためのピースをすべてつなぎ合わせた人は誰もいませんでした。そこで、MITおよびブリガム・アンド・ウィメンズ病院と協力して迅速に開発を進めました。Spotがプラットフォームであり、最初から新しいセンサーや新しいペイロードを扱えるように設計されているため、非常に急速に進めることができました。そして実用的なプロトタイプを作成することができ、すでにテストが完了して今では複数の顧客がいます。

しかし、最終的に巨大な市場になることはないでしょう。これがロボットのキラーアプリだとは思いません。

急いで調査を行い、消毒ロボットなどいくつかの研究も行いました。しかし、最終的にはSpotの普及を支える直接的なアプリケーションの1つにはならないだろうと思います。当初から重要だと思っていた通り、それは複雑な工業用地、公益事業、石油・ガス用地、建設用地、製造用地の管理などではないでしょうか。顧客を呼び戻すことができるのは、そういったものだと思います。

これらは急に必要不可欠なサービスとなったので、いささか緊迫感があると思います。電気をつけ続ける。製造ラインを稼働させ続ける。倉庫を稼働させ続ける。その上で人々がお互いに過度に接触することを避けるためには、ロボット工学の役割が少し重要性を増したと思います。(次につづく)

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】

Phil Libin氏のAll Turtlesが支援する対話型AI開発スタートアップSpot、職場のセクハラに対応するためのボットをローンチ

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対話型 AI スタートアップ Spot は23日、職場でのセクハラ被害を匿名で報告できるボットを発表した。Spot のボットは、対話型 AI と認知面接の手法を用いて、職場ハラスメントの情報を収集する。 Spot はこのボットのベータ版を今年2月にローンチしていた。 ハラスメント被害を受けた個人がボットに話しかけると、雇用主に提出可能な報告書が作成される。このボットを採用する企業は、オンラインダッ…

Spot 共同創業者の Dylan Marriott 氏、Dr. Daniel Nicolae 氏、Dr. Julia Shaw 氏
Image Credit: Spot

対話型 AI スタートアップ Spot は23日、職場でのセクハラ被害を匿名で報告できるボットを発表した。Spot のボットは、対話型 AI と認知面接の手法を用いて、職場ハラスメントの情報を収集する。

Spot はこのボットのベータ版を今年2月にローンチしていた。

ハラスメント被害を受けた個人がボットに話しかけると、雇用主に提出可能な報告書が作成される。このボットを採用する企業は、オンラインダッシュボード上ですべてのセクハラに関する報告書を閲覧することができる。

従業員は、社員 ID 番号やメールアドレスで Spot にログインすることができる。Spot への情報入力は匿名かされるが、企業の人事部のスタッフは Spot 上のチャットツールを使ってフォローアップすることができる。

Spot は企業に対し、このプロダクトを導入し、報告書が届いてから10営業日以内のフォローアップを約束することを求める。もしその日数が経過しても、報告書について従業員が連絡を得られなかったときは、従業員は報告書 ID と共に Spot にメールをし、Spot は当該企業に連絡すると、All Turtles のプロダクト責任者 Jessica Collier 氏は VentureBeat との電話インタビューで語った。

Spot は All Turtles のメンバーの一社だ。All Turtles は2017年に設立された AI スタートアップスタジオで、サンフランシスコ、東京、パリにオフィスを持ち、企業と協業している。

All Turtles は Evernote 元 CEO の Phil Libin 氏により共同設立、Spot は臨床心理学者の Julia Shaw 氏と、Evernote の元従業員 Daniel Nicolae 氏と Dylan Marriott 氏により共同設立された。

Spot のオンラインダッシュボード
Image credit: Spot

これまでにも多くの対話型 AI が、ハラスメントの被害を受けた人々を救うために作られた。

アメリカやカナダの刑法に対応した対話型 AI システムの「Botler.ai」は、法令違反を感じた人々に犯罪が起きたことを理解してもらうえるよう支援する。Web ベースのツール「Callisto」は、性暴力の被害者が自身に降りかかった事件を報告し、テック企業や大学キャンパスで連続犯が誰かを見つけることができる

【via VentureBeat】 @VentureBeat

【原文】