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学校・塾・法人向けAI英語学習アプリ「TerraTalk for Educators」、GIGAスクール構想追い風に登録者数25万人を突破

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英語学習アプリ「TerraTalk」や API サービス「LINGOS(リンゴース)」を開発するジョイズは1日、同社の学校・塾向け AI 英語学習アプリ「TerraTalk for Educators」のサインアップ数(教師+生徒の人数)が累計25万人を超えたことを明らかにした。文部科学省が2019年に打ち出した、ICT を基盤とした先端技術を学校教育に取り入れる構想「GIGA スクール構想」が追…

Image crediit: TerraTalk

英語学習アプリ「TerraTalk」や API サービス「LINGOS(リンゴース)」を開発するジョイズは1日、同社の学校・塾向け AI 英語学習アプリ「TerraTalk for Educators」のサインアップ数(教師+生徒の人数)が累計25万人を超えたことを明らかにした。文部科学省が2019年に打ち出した、ICT を基盤とした先端技術を学校教育に取り入れる構想「GIGA スクール構想」が追い風となった形だ。

TerraTalk は2014年10月、イギリス気象庁やソニー出身の柿原祥之氏により設立。インキュベイトファンドが当時運営していた「Fellow Program」から輩出され、2016年2月に独自開発の発音・発話解析エンジンを使った発話量と発音矯正を提供するアプリ「TerraTalk」をローンチした。これまでに、シードラウンドで1.5億円、シリーズ A ラウンドで約2億円を調達している。

TerraTalk for Educators は、学校・塾・法人などで組織単位の導入を図ることを想定したサービスだ。同社は2018年頃から学校・法人向けの導入プラン開発を加速させており、昨年には800機関への導入が完了していることを明らかにしていた。NEC の教育クラウドプラットフォーム「Open Platform for Education」教育系図書流通会社などの連携が功を奏したと見られる。

GIGA スクール構想とは、児童生徒向けの1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、公正に個別最適化された創造性を育む教育を、全国の学校現場で持続的に実現させる構想。端末はもとより、ネットワーク、クラウド、教育用のアプリケーションやコンテンツの整備が急がれている。TerraTalk for Educators はここに学校で採用が進んでいるようだ。

2020年から小学校では3年生から英語教育が必修化されているが、これらの授業では発音矯正の手助けとして ALT(Assistant Language Teacher)が授業の一部を支援することがある。外国人のネイティブスピーカーが多い ALT はコロナ禍で採用が難しくなっており、また、コロナ以前から ALT だけに依存しない英語教育が求められる中で、TerraTalk for Educators への期待は高まっていた。

TerraTalk は ALT の代わりにはならないが、生徒にスピーキングの機会を与える。発音のフィードバックについて言えば、ALT よりも安価に提供できる。教師が新しいスキルセットが求められるようになる中、IT の支援でそれを補完できるようになってきた。教科書連動コンテンツが用意された TerraTalk for Educators が受け入れられているのは、そういう理由からだろう。(柿原氏)

4月の新学期を前に、自治体から学校の TerraTalk for Educators 登録が相次いでいるのが現在の状態。GIGA スクール構想により各学校にデバイスが行き渡れば、生徒のデバイス保有率は、世間のスマートフォンの普及率を凌駕することから、ジョイズはもとより、スタートアップ各社が学校向けのサービスが作りやすくなる点で期待は大きい、と柿原氏は語った。

AIが発音や表現の出来を診断してくれる英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」開発のジョイズ、国内VC5社から約2億円を資金調達

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AI 英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」を提供するジョイズは8日、直近のラウンドで約2億円を資金調達したことを明らかにした。このラウンドに参加したのは、YJ キャピタル、SMBC ベンチャーキャピタル、みずほキャピタル、ベンチャーラボインベストメント、インキュベイトファンド。調達ラウンドは明らかになっていないが、シリーズ A ラウンドと見られる。これは同社にとって、2016年2月に実…

AI 英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」を提供するジョイズは8日、直近のラウンドで約2億円を資金調達したことを明らかにした。このラウンドに参加したのは、YJ キャピタル、SMBC ベンチャーキャピタル、みずほキャピタル、ベンチャーラボインベストメント、インキュベイトファンド。調達ラウンドは明らかになっていないが、シリーズ A ラウンドと見られる。これは同社にとって、2016年2月に実施したインキュベイトファンドから1.5億円を調達したシードラウンドに続くものだ。

ジョイズは2014年末、イギリス気象庁でデータ解析・可視化基盤の研究開発に従事後、ソニーでエンジニアだった柿原祥之氏(現在、代表取締役 CEO 兼 CTO)らにより設立。2016年に「学問ではなく、ツールとしての外国語」を追求した TerraTalk を AndroidiOS 向けに開発した。ユーザのスピーキングのレベルを「発音」「流暢さ」「表現」の3つに分類してフィードバック、クラウド側に用意された音声認識エンジンがスコアリングしてくれる。

左から:ジョイズ代表取締役 CEO 兼 CTO 柿原祥之氏、取締役 COO 井口一真氏
Image credit: Joyz

TerraTalk は発音や表現の出来を自動的に診断し、英語の苦手を特定・解決することが可能。異なる英語力に対応した100以上のコースがあり、試験や職種など、一人ひとりのニーズに応じて実践的な英会話をいつでも・どこでも・いくらでも学べる点が特徴。特に学校や塾からの支持を多く集め、品川女子学院や日体大柏高校などの先進校が生徒の自習用教材としてテラトークを採用しているほか、世界での活躍を目指すスポーツチームへの導入として、サッカースクール運営国内最大手クーバーや野球教室 BBC、男子プロバスケチーム「千葉ジェッツふなばし」ユースチームなどにて活用されているほか、地方のインバウンド対策への支援も進んでいるという。

ジョイズでは今回の調達を受けて、TerraTalk の機能拡充と、将来に向けた事業基盤の強化を図るとしている。

AIが英会話の相手になるアプリ「TerraTalk(テラトーク)」を開発するジョイズ、インキュベイトファンドから総額1.5億円を資金調達

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ジョイズはAI英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」を開発し、ベータ版の提供を本日開始した。まずは、Google PlayにてAndroid版のみの提供となる。 同社は、昨年2015年6月にインキュベイトファンドを引受先とする総額1.5億円の第三者割当増資を実施し、サービスの開発を行ってきていた。ジョイズは、インキュベイトファンドの「Fellow Program」出身起業家の第1号の投資…

TerraTalk

ジョイズはAI英会話アプリ「TerraTalk(テラトーク)」を開発し、ベータ版の提供を本日開始した。まずは、Google PlayにてAndroid版のみの提供となる。

同社は、昨年2015年6月にインキュベイトファンドを引受先とする総額1.5億円の第三者割当増資を実施し、サービスの開発を行ってきていた。ジョイズは、インキュベイトファンドの「Fellow Program」出身起業家の第1号の投資先となる。

ジョイズが開発する英会話アプリ「TerraTalk」の最大の特徴は、近年話題のAIを活用している点だ。「TerraTalk」はキャラクターを選択し、趣味から仕事まで様々な場面における英会話をロールプレイ方式で体験できる。

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場面に関するあらすじが表示され、会話がスタートする。問いかけに対して、回答となる英文を音声で入力していく。回答する際の英文は、あらすじの内容に沿ったものとなり、発音や文法に問題があったときは、聞き直されたりする。アプリ内のコンテンツはすべてネイティブ英会話講師陣によって監修されているため、実際に活用できる英会話となっている。

会話が終了した後は、会話のレベルに点数がつく。評価軸は、「発音」「表現」「流暢さ」の3つ。この採点について、ジョイズ代表取締役の柿原祥之氏は、「特定のシナリオだけでもいいので、うまくなったことを実感するための仕組み」だと語る。

柿原氏「様々な場面での英会話を練習できることで、いろんな場面で英語が出てくるようになります。コンピュータの先生とであれば、「恋愛」についての会話など、通常だと恥ずかしくてなかなかできないような場面の練習も可能です」

専門的な話や限定された場面での英会話を教えようとすると、教える側である英会話教師にも経験が必要だ。人工知能に先生役を担ってもらうことで、ニッチな場面における英会話のトレーニングも可能になる。

各キャラクターごとに2分程度で終了する長さのレッスンが10~15パターンずつ入っている。サービスのリリース時点では、12のキャラクターが存在しており、今年中に100キャラクターまで拡大する見込みだ。

柿原氏「一般的な英会話レッスンでは、講師自身の知識や興味、用意された教材によって内容が制限されてしまっていました。自然言語処理等の技術を用いることで、幅広いテーマに対応できるようにし、これまでの英会話の課題を解決していきます。人工知能の教師であれば、個々のニーズに合ったレッスンを予約不要で提供できます」

「TerraTalk」は、AIと呼ばれる技術を活用することで、人々の細かなニーズに対応可能にし、英語力の効果測定を可能にした。今後は、ユーザに適したコンテンツをレコメンドする仕組みや、ユーザの英語力が既存のテストではどの程度の成績になるかを推測する機能などの導入を検討しているという。

同サービスは、柿原氏が若い頃に英国に留学した際の体験がきっかけとなり生まれた。英語を身につけるべく10代で単身渡英した柿原氏は、英語は身につけられたものの、切り捨てなければならないものも多かった。

「英語を身につけるために、これほど犠牲を払わなければならないのはおかしい」そう考えた柿原氏は、英会話学習に変化をもたらすべく、「TerraTalk」を開発した。同アプリが、英語を身に着けたい人にとっての救世主となることを期待したい。