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共同創業者がヤバイ奴だった場合、どのように対処すべきか【ゲスト寄稿】

本稿は、James Riney(ジェームズ・ライニー、 @james_riney)氏による寄稿だ。彼はシリコンバレー発の世界で最もアクティブなシードベンチャーキャピタル「500 Startups」の日本向けファンド、500 Startups Japanの代表兼マネージングパートナーである。 500 Startups Japan では最近、起業家志望者が共同創業者を探せる月例イベント Founder…

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本稿は、James Riney(ジェームズ・ライニー、 @james_riney)氏による寄稿だ。彼はシリコンバレー発の世界で最もアクティブなシードベンチャーキャピタル500 Startups」の日本向けファンド、500 Startups Japanの代表兼マネージングパートナーである。

500 Startups Japan では最近、起業家志望者が共同創業者を探せる月例イベント Founders’ Friday を開催している。

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Image credit: Gratisgraphy

スティーブ・ジョブズ(Steve Jobs)と一緒に仕事をした多くの人は、彼のことを最低な奴(asshole)だと思っていました。それでも、彼は大成功を収めたのです。嫌な人だけれど、凄い人ってたまにいますよね。だとすれば、相手が嫌な人だとしても、一緒に仕事を続けるべきなのでしょうか?

起業をしてみたら、共同創業者がとんでもなく嫌な人だということが判明した場合、あなたは、次のことを検討すべきでしょう。

まず、共同創業者である以上、その人は資金調達の際には投資家対応をしなければなりません。そして、顧客と会い、提携先候補との関係を築き、さらに採用に関わる可能性もあります。いずれも、ある程度の「人間力」がなければできないことばかりです。つまり、人と関わらなければならないポジションであれば、その人が最低であることによって、会社が何らかの不利益を被る可能性は高いでしょう。

では、その人がビジネスに不可欠な高い専門性を持っていて、とにかく優秀な場合、どうすればいいでしょうか?

その場合は、特別扱いする必要があるかもしれません。しかし、注意も必要です。その人は、初期メンバーとして社風づくりに大きな影響を与えるので、会社に留まってもらうか否かは、その人がもたらす被害の程度にもよるでしょう。その人の性格が従業員の採用や定着にどのように影響するでしょうか? その人のせいで、入社を見送る者、一緒に仕事するだけで辞めてしまう者がいるでしょうか? 他の嫌な人たちを惹きつけて採用してしまうリスクはあるでしょうか? みんなが不満を感じていて、仕事も滞りがちな悪い職場環境を作り出してしまうでしょうか?

このいずれかに該当するのであれば、望みは少ないでしょう。その人がボトルネックであり続けることはほぼ間違いないので、自ら去るか、相手に辞めてもらうか、会社をたたむべきでしょう。そうでなければ、苦肉の策として、その人を技術面に特化させ、できる限り一人で働いてもらった方が良いかもしれません。

もう一つ考えなければならないのは、共同創業者としての関係です。

共同創業者が嫌な人である、ともしあなたが既に思っているのなら、問題の根はもっと深いのかもしれません。相手が嫌な人なのか、それとも実は自分が嫌な人なのか…。要するに、そいつを既に嫌な人だと思っているのであれば、問題は悪化の一途をたどるであろう、ということです。関係が破綻するのはもう時間の問題でしょう。今後5年から10年間、成功する保証もないのに、夜遅くまで一緒に働いたりストレスの多い時期を共にし、我慢し続けることができるでしょうか? 実際に直面する現実とはそういうものなのです。

共同創業者が嫌な人である事を重々承知した上で、それでも仲が良い場合もあります。互いを理解し、尊敬し合い、根はいい人だと思っているときです。その場合は、うまくいくかもしれませんが、やはり社風への影響を考えるべきでしょう。ダメージが限られていて、他の分野で力を発揮してくれるのであれば、必ずしも会社の癌とは言いきれないのです。もしかしたら、共生可能な腫瘍であり、それでもなお成功できるかもしれません。

ちなみに、個人的な見解になりますが、私が知っている偉大な成功者の多くは、とても優しくて腰の低い方が多いような気がします。最初はそうでなかったのかもしれません。もしかしたら、成功してようやく肩の力が抜けたのかもしれません。成功した理由が優しさにあるとは限らないけど、間違いなく関連しているのでは、と私は感じています。

スタートアップは20代だけのものではない【ゲスト寄稿】

本稿は、500 Startups の日本向けマイクロファンド 500 Startups Japan の代表でマネージングパートナーである James Riney 氏による寄稿だ。彼が 500 Startups Japan のブログに記載した内容を、本人承諾のもと転載した。 500 Startups Japan では最近、起業家志望者が共同創業者を探せる月例イベント Founders’ …

james-riney_portrait本稿は、500 Startups の日本向けマイクロファンド 500 Startups Japan の代表でマネージングパートナーである James Riney 氏による寄稿だ。彼が 500 Startups Japan のブログに記載した内容を、本人承諾のもと転載した。

500 Startups Japan では最近、起業家志望者が共同創業者を探せる月例イベント Founders’ Friday を開催している。

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CC BY-SA 2.0 Image credit: uberof202 ff

スタートアップは若者にしかできないもの、多くの人はそう思っているかもしれません。フード付きのパーカーを着た大学生らが、徹夜でプログラミングをしながら、カップラーメンとエナジードリンクをすすり、目は充血していてキーボードの叩き過ぎで腱鞘炎なりながら。。。そんなイメージです。

しかし、多くの人が抱いているこのイメージは、ほんの一部の企業の夢物語的なサクセスストーリーに由来しているところが大きいです。テクノロジーを使って若者らが世の中を変えていく、そんなストーリーにロマンを感じずにはいられません。これは真実であり感動的ですが、同時に誤解を招くものでもあります。なぜならば、「成功」するほとんどの会社は Apple でも Facebook でもないからです。実は、世界の「ユニコーン」のほとんどは30代が起業しているのです。

シリコン・バレーの VC である Aileen Lee は、数年前にユニコーンについて分析していますが、起業時の Founder の平均年齢は34歳でした。Twitter や Tumblr のような B2C のスタートアップでさえも、創業時の平均年齢は30歳です。SaaS および e-commerce の創業者は平均年齢35歳〜36歳、企業向けソフトウェアの創業者は平均38歳でした。

確かに30代はまだまだ若い、と言えるかもしれません。でも、私が敢えてこれに言及するのは、とりわけ日本では圧倒的多数の方々が、スタートアップは20代にしかチャレンジしないもの、と捉えているからです。そして、その後に「ちゃんとした仕事」に就くのです。

年を重ねるほど、リスクが取りづらくなることは確かです。子供または親の面倒を見なければならないかもしれないし、妻の反対(嫁ブロック)または夫の反対に遭う可能性もあります。ですが、起業をする準備はよっぽど整っているはずです。20代後半から30代にもなれば、仕事を通じて世の中の動きを理解できるようになっています。また、採用またはビジネス開発に利用できるネットワークも構築済みでしょう。そして最も重要なことに、伝統ある産業のビジネスに通じていて、かつ若い視点を持ち合わせているあなたは、ソフトウェアまたは新しいテクノロジーを導入するだけでその産業に革新を起こせるかもしれないことに気づくのです。

私たちは、学生への投資に躊躇することはありません。ただし、より経験のある方々にも投資をしていきたいと考えています。なぜならば、データによると多くの場合、彼らこそが「ユニコーンの卵」だからです。

500 Startupsが日本向けファンド「500 Startups Japan」を立ち上げる理由【ゲスト寄稿】

本稿は DeNA の投資部門におけるプリンシパルで、500 Startups の日本向けマイクロファンド 500 Startups Japan の責任者に就任する James Riney による寄稿だ。彼が自身のブログに記載した内容を、本人承諾のもと翻訳転載した。 500 Startups は地域特化型マイクロファンドとして、東南アジア向け 500 Durians、タイ向け 500 Tuktuks…

james-riney_portrait本稿は DeNA の投資部門におけるプリンシパルで、500 Startups の日本向けマイクロファンド 500 Startups Japan の責任者に就任する James Riney による寄稿だ。彼が自身のブログに記載した内容を、本人承諾のもと翻訳転載した。

500 Startups は地域特化型マイクロファンドとして、東南アジア向け 500 Durians、タイ向け 500 Tuktuks、韓国向け 500 Kimchi と並んで、日本向けに 500 Startups Japan を立ち上げることを8日 Tech in Asia Tokyo 2015発表した


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左から:500 Startups マネージングパートナー Dave McClure 氏、インタビュアーの Tech in Asia コンテンツ戦略ディレクター David Corbin 氏、500 Startups Japan 責任者に就任する James Riney 氏

スタートアップのCEOを辞めてベンチャーキャピタリストになったとき(編注:James Riney 氏は、レジュプレスのCEOだった)、私は少し不思議な気分だった。もう車の運転席にはいないのに、ガソリンスタンドを運営し、将来有望なスタートアップに対し、先へと続く起業という道を進むために、彼らのタンクに燃料を注いでいたわけだ。この状態に慣れるまでには少し時間を要したが、私が出資したスタートアップの売上について、直接的な責任は感じていなかった。スタートアップに燃料を注いであげるのは簡単な部分だ(ストレスのレベルという意味で。成功の可能性においては、そうではない)。難しいのは、深い霧がかかって、アボカドサイズの雹が降り注ぎ、風も強く滑りやすい道を起業家にどう案内するかだ。

しかし、そのストレスはやがて興奮に変わる。それは、何かをゼロから作り上げたという達成感から来るものだ。毎日の小さな積み重ねの結果得られる、その力強い感情は大きなインパクトをもたらす。ある日振り返ってみると、心に描いた変化は現実のものとなる。そうだ、あなたはその変化を起こすために、大変重要な貢献をしたわけだ。

起業家の道から離れ、私は次に何をすべきか考えた。人々は私に再び会社をしないのかと尋ねた。私はこう答えたものだ。

まだ決めてない。やるかもしれないが。

実際に行動に移すまでには、多くの道のり、友人たちとの会話、熟慮を要した。何をするにせよ、我々は自らのインパクトを最大化するものを常に選ぶべきだ。インパクトとは、この世界に対する貢献の総和だからだ。そしてインパクトが大きければ、より大きな達成感が得られるだろう。

日本で 500 Startups を立ち上げることは、日本のベンチャー界がこれまでに目にした中でも、最も大きなインパクト与えるだろう。

多くの海外の投資家にとって、日本はブラックボックスである。そして、日本のことを理解している人にとっては、その方が多くのビジネス機会が隠れていることになり都合がいい。日本に対する共通した見られ方は次のようなものだ。

  • リスクを嫌う社会。
  • 起業家に対して、資金が不足。
  • 閉ざされた企業文化。

多くの場合、これらの理解はすべて正しい。しかし、物事は変化しはじめた。その状況を説明しよう。

まず、変化の兆しを悟るには、なぜ物事がそのように変化したのかを理解する必要がある。そのために、日本の全盛期だった1980年代を振り返ってみよう。

日本の典型的な就職フェアでは、希望に満ちた多くの学生が安定した職業を求めて長い列を作っていた。

30年前、頭がよく若い日本人の合理的なキャリアパスは、大企業に就職することだった。仕事の出来不出来に関わらず、定期的なボーナスと昇給のある職業を一生保証されたからだ。大企業に勤めることはいいことづくめで、リスクはなかった。

しかし、それは数十年前のことで、多くのことが変化した。80年代後半から90年代前半に生まれた人々は、大企業が全盛だったバブルを経験していない。彼らはいわゆる「失われた10年」に育った。「失われた20年」と呼ぶ人もいる。そして彼らが社会人となった今、その安定した大企業が積極的にレイオフをしている。

大企業はかつてのような生活の安定を提供できなくなった。そして、大企業に勤めることで得られるメリットとリスクの比率は、今日の頭のよい若い日本人にとっては意味が無いものになった。それに加えて、日本人のエンジニアの収入は、シリコンバレーのレベルには程遠い。頭のよい日本人エンジニアなら、大企業に入社するより、起業するかスタートアップに入った方が収入は遥かに伸びる可能性があるわけだ。

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起業家としてのキャリアパスの捉えられ方も変化しはじめた。大企業で究極の安定を経験したことのない若い人々のみならず、起業を通じて素早く富を形成した人たちをも巻き込んでだ。世界中の Facebook 的、Uber 的、Airbnb 的サービスは、驚くほどの数の若い億万長者を送り出してきた。彼らが金持ちになるのを助けたのは、この若者達の両親が入社を勧めた昔ながらの大企業ではない。

こうして進んだ変化がどれほど重要かを知ってもらうために、2008年と2014年を比較してみよう。この期間の間に、大学生の作ったスタートアップ「寮内スタートアップ」の数は、日本のトップの大学である東京大学と京都大学で、それぞれ57%および31%増加した。これらの大学は、誰しもがうらやむ政府、銀行、大企業の職に人材を輩出してきた。同じ期間で大学発の公開企業の数を見てみると、ほぼ倍になっている。

時代は変化している一方で、起業家がアイデアを具現化するのに必要なシード資金の不足は相変わらずのままだ。アメリカ、中国、あるいは、ちょっとしたスタートアップに歯医者が小切手を書いてくれそうな場所とは違って、日本ではエンジェル投資に対する考え方は、まだまだ始まったばかりだ。エンジェル投資の規模が、アメリカの240億ドルに対して、日本は10億ドル1.67億ドル(原文更新に伴い修正)という数字を見れば、その差は歴然だろう。クラウドファンディングでは、この差はさらに大きなものとなる。アメリカでは27億ドルに対し、日本では1,000万ドルだ。

日本では、ベンチャー投資でさえ、あまり大きなものではない。アメリカの480億ドルに対して日本は9.6億ドル、その差は50倍である。簡単に計算してみると、アメリカの750億ドルに対し、日本の起業家には概ね20億ドル12億ドル(原文更新に伴い修正)が用意されていることになる。20億ドルと言えば、シリコンバレーの大型ファンド1つか2つの大きさだ。12億ドルと言えば、Andreessen Horowitz の4号ファンドより小さい(原文更新に伴い修正)。世界第三の経済にしては、この不均衡は大き過ぎる。

ここにこそ、500 Startups がインパクトを与えられる理由がある。我々は、日本でアクティブに投資をする、最初の有名シリコンバレーVCとなるだろう。日本市場に対して深い見識を持ち、かつグローバルにもリーチできる投資家は、日本には他に存在しないだろう。500 Startups の投資により、日本のスタートアップはブラックボックスの中のものではなくなる。彼らは、世界的に認知されたブランド、シリコンバレーの専門知識、世界規模で戦えるネットワークを獲得することになる。500 Startups が、日本のスタートアップ・エコシステムで今までに見たことのない、投資や M&A の世界へとドアを開くのだ。

私にとっては、これがインパクトだ。LP に対して多くのお金をもたらす以外にできることがあるとすれば、日本の起業やイノベーションに形のあるインパクトをもたらすことだ。20億ドルという資金規模を大きなものにしたい。日本のスタートアップがグローバルに戦えるよう、50億ドル、100億ドル、そしてそれ以上にしようではないか。だからこそ、我々はこれを実行するのだ。これこそ、500 Startups Japan のミッションだ。

日本人がLinkedInを使わない理由【ゲスト寄稿】

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本稿は、STORYS.JP を運営するレジュプレスの元CEOで、現在は DeNA でベンチャーキャピタリストとして活躍する James Riney による投稿の翻訳である。本稿の翻訳掲載にあたっては、原著者である James Riney の許諾を得た。 The Bridge has reproduced this under the approval from the story’s author…

james-riney_portrait本稿は、STORYS.JP を運営するレジュプレスの元CEOで、現在は DeNA でベンチャーキャピタリストとして活躍する James Riney による投稿の翻訳である。本稿の翻訳掲載にあたっては、原著者である James Riney の許諾を得た。

The Bridge has reproduced this under the approval from the story’s author James Riney.


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(写真は、LinkedIn Japan の Facebook ページから)

東京でカンファレンスに参加したとしよう。日本の商習慣にならって、会った人とはお辞儀しながら名刺を交換、しっかりと相手の名刺の内容をを確かめる素振りを見せてから、名刺をしまうことになる。これは重要な動きだ。それが日本の商習慣だからだというだけでなく、相手が誰であるかわからないからだ。相手が皆知るところのトヨタ自動車の前CEOである可能性もあるわけで、そこは慎重にやるべきだし、後から LinkedIn で彼を見つけてからそれを知ることになる。

名刺の束を抱えてホテルに戻ると、その名前を検索してみるのだが、結果は見つからず。

2時間すると、その日に会った人5人から Facebook に友達リクエストが届く。

どうして私を友達に追加するんだ? プライベートと仕事を分けるということを知らないのだろうか?

ここでまずわかるのは、日本人は LinkedIn を使わないということだ。日本人は Facebook を使う。Facebook と Twitter は日本では広く人気を得るようになったが、理由はともあれ、LinkedIn はそうではない。

その理由の一つは、ほとんどの日本人が持つ LinkedIn に対する考え方だろう。多くの人が長期雇用や永年雇用を望む文化の中では、LinkedIn は仕事探しサイトとしか見られない。あなたが入力した LinkedIn プロフィールを上司が見るということもまずない。これは、キャリアを棒に振る行為だろう。

もう一つの理由は、LinkedIn のデザインがシンプル過ぎるからかもしれない。ユーザには何も書かれていないプロフィール欄が提示され、そこにこれまで築いてきたキャリアのことを書かねばならない。日本人は自分のことを大っぴらに誇らしく語ることはしないので、これは問題になる。例えば、アメリカ人のプロフィールなら、

着任した最初の年に、売上を500万ドルから2,000万ドルに伸ばし、利益も3倍になった。

…とか書いてあるだろう。日本人が自分を紹介するときに、このような表現を使っているのを見るのは稀である。

日本人が自慢しないというわけではない。彼らも自慢するが、間接的な表現を使うのだ。彼らはそのような表現で、謙虚を装って自慢する。LinkedIn が、ユーザがやり終えたキャリアをすぐにプロフィールに書くことを求めるのとは対照的に、Facebook では過去の仕事、知人、関わったプロジェクトなどを推測して表示する。これぞ、究極の自慢ツールと言えるだろう。

もう一つ重要なファクターがある。人々は、よい取引を提供してくれる相手よりも、好きな相手と仕事をする傾向にある。日本では、圧倒的にこのケースが当てはまる。ビジネスはしばしば近い人間関係を基本とし、そのような関係を築くには、他の誰かによる紹介を必要とする。毎日の生活の動きを他者と互いに共有するのは、そのための努力の一環だ。そして、Facebook は他人の生活を垣間見る窓を提供してくれる。

私も含め、多くの人がこれまでに日本版の LinkedIn を作ろうとし、失敗してきた。我々はこう考えた。

日本人は、仕事のためのソーシャル・ネットワークを必要としないのだろうか?

いや、必要とはしている。しかし、(筆者が日本版 LinkedIn を作ろうとしたときには)日本人にとってのソーシャル・ネットワークが Facebook を指しているということがわからなかった。