iPhoneの基本カメラアプリへも採用されたこともあって、最近はタイムラプス動画を誰でも簡単に作成できるようになった。
とはいうものの、お手軽に作るそれと、本格的に作られたそれとは、クオリティ、特に動きの面で大きな差があるのも事実だ。というのも、おおよそ本格的なタイムラプスには滑らかな動きがあり、それが作品の質をグッと持ち上げている面があるからだ。
そこで登場したのが、本格的タイムラプスを手軽に撮影できる「Hobie」という貴台だ。いわゆる天体観測用の星を追いかける貴台に近いこのアイテムは、タイムラプスのシャッターに合わせて少しずつスマホを回転させることができるものだ。
構造はとてもシンプルで、スマホを角度をつけたまま固定する部分と、バッテリーによって回転する台座部分に分かれていて、スマホの角度を固定したまま、滑らかな動きのあるタイムラプスが撮影できるようになっている。
具体的にはこのようなタイムラプス動画が撮影できる。
なおKicksterterにおけるプロジェクトはすでにSuccessしており、32ドルにて今年の11月出荷予定となっている。
Thailand’s SCBAM launches $278.8m Health Care Equity Fund タイ3位の資産規模を誇るサイアム商業銀行が、ヘルスケアに特化した2億7800万ドル規模のファンドを設立すると発表しました。タイだけにとどまらず、世界各国のヘルスケア企業に投資していくそうです。 先進国で高齢化が進んでいく中で、ヘルスケア市場は世界で注目を集める成長産業の1つ。経済産業…
<ピックアップ>Thailand’s SCBAM launches $278.8m Health Care Equity Fund
タイ3位の資産規模を誇るサイアム商業銀行が、ヘルスケアに特化した2億7800万ドル規模のファンドを設立すると発表しました。タイだけにとどまらず、世界各国のヘルスケア企業に投資していくそうです。
先進国で高齢化が進んでいく中で、ヘルスケア市場は世界で注目を集める成長産業の1つ。経済産業省によると、2015 年の日本のヘルスケア（健康・医療・福祉関連サービス）の市場規模は66.4兆円に達すると推計されています。
日本に残された数少ない成長市場であるヘルスケア市場に、国内だけでなく国外からも資本の流入が見込まれます。世界規模でヘルスケア市場が大きな注目を集める中、国外の資本をどう活用するかという視点も持ちたいです。
via DEALSTREETASIA
（Text = 家田昇悟）
Samsungは月曜日に、自社の企業としての成長は、アメリカだけでなく世界中のスタートアップおよびスタートアップエコシステムとの「深い関係を築く」ことにかかっていると述べた（編集部注：原文掲載9月22日）。 おそらくハイエンドスマホ市場で、AppleのiPhoneとしのぎを削り大成功を収めている製品であるGalaxyスマートフォンのメーカーとしてもっとも知られている韓国のテクノロジー大手Samsu…
Samsungは月曜日に、自社の企業としての成長は、アメリカだけでなく世界中のスタートアップおよびスタートアップエコシステムとの「深い関係を築く」ことにかかっていると述べた（編集部注：原文掲載9月22日）。
おそらくハイエンドスマホ市場で、AppleのiPhoneとしのぎを削り大成功を収めている製品であるGalaxyスマートフォンのメーカーとしてもっとも知られている韓国のテクノロジー大手Samsungは、スタートアップは同社のイノベーションにおける「隠し味」だと述べた。
「未来はハードウェアとソフトウェアの慎重な一体化にかかっています。つまり、スタートアップです」 とSamsungのGlobal Innovation Center (GIC)のEVP、David Eun氏はブログの投稿記事で述べている。
Samsungは今月上旬にベルリンで新しいSmartThings HubをベルリンのIFAで発表したばかりだが、彼らが言うにはこのハブのオープンエコシステムがインターネットオブシングス（IoT）市場へ推し進めるという。これは昨年8月にSmartThingsを推定2億米ドルで買収した成果でもある。
全体的に言って、SamsungはIoTが同社にとって次の大きな牽引車であると断言している。（SamsungがここIFAで発表した詳細についてはこちらから。）
さらに広く見れば、それが「ソフトウェアやサービスでの存在感を進化させ、競争力のある消費者経験を築き続けるためであり、（私たちは）シリコンバレー、ニューヨーク、そして世界各国でスタートアップエコシステムとの深い関係を築いていきます」 とSamsungは述べた。
「（私たちは）これらの関係を4つの手段を通して築いています。投資、パートナーシップ、買収そしてサンフランシスコやニューヨークシティにおけるアクセラレータプログラムです。どの段階であれスタートアップと連携することにより、GICはさまざまなやり方で起業家たちと関わりを持ち、投資だけで提供できる以上に多くの機会を提供しています」 と付け加えた。
Samsungの明らかなスタートアップへの執着について耳にするのはこれが初めてではないが（他の方々がそのトピックについて深く突っ込んで調べている）、スタートアップのエコシステムとファウンダーにとって自分たちのやっていることを同社が引き続き評価してくれるということを改めて気づかされるのは嬉しいものだ。
先週、Samsungは、本国の韓国におけるスタートアップに一層手厚い支援をする努力にさらに力を入れる姿勢を示した。
The Korea Timesによると、起業家たちを支援し（かなり大まかに聞こえるが）、ファウンダーが海外市場へと拡大する手助けをし、また地域経済に対し相乗効果を生み出すことによってこれを行いますと、同社は述べている。
「私たちは、[Center for Creative Economy & Innovation]が設立されたときに、私たちが目指したベンチャービジネスエコシステムの促進において成果を見てきました」 と、先週のイベントでSamsungの社長Lee Sang-hoon氏はTimes誌に述べたと伝えられた。「私たちは、創造経済が地域経済を活性化させるよう支援プログラムを強化します。」
Thoughtful integration of hardware and software for the future: @SamsungGIC http://t.co/EwbqfumdvZ pic.twitter.com/gX2dl2HCa2
— Samsung Electronics (@SamsungNewsroom) September 21, 2015
テグにあるSamsungの新しいセンターは、韓国の未来創造科学部との共同で作られた。
同時に、同社ベンチャー投資社長、Lee Seon-jong氏は、Samsungは「新商品のコンセプトを考案する作業と事業所からスタートし、投資の拡大へとつながっていくスタートアップの環境を築く支援を提供し続けます」 とイベントで述べた。
テクノロジーの未来への展望を共有するために、そしてまだ実現していないコンセプトを紹介するために、同社は先週ソウルにD’light体験ストアーを再開した。
それは来年発表されると噂されているSamsungの折りたたみ式スマートフォン「Project Valley」に関する新しいリーク情報が出てきたのとだいたい同時期だった。
いずれにせよ、Samsungがただの追随者ではなく本物のイノベーターになりたければ、同社が手に入れられるスタートアップからのあらゆる助けが必要となるだろう。
そして、それを認めることも大事だ。
Think Singapore is the best startup hub in Asia? Think again SparkLabs Global Venturesが発行するGlobal Technology Trends & Startup Hubsのレポートで、北京とソウルのみがアジアからスタートアップハブのランキングTOP10にランクインしました。 このランキングは、起業家…
<ピックアップ>Think Singapore is the best startup hub in Asia? Think again
SparkLabs Global Venturesが発行するGlobal Technology Trends & Startup Hubsのレポートで、北京とソウルのみがアジアからスタートアップハブのランキングTOP10にランクインしました。
このランキングは、起業家やメンターの存在、才能あるエンジニア、経済基盤、スタートアップカルチャーなどの要素から作成されています。
このランキングにメディアは評価対象として含まれていませんが、毎日中国スタートアップ・メディアを読んでいて思うのは、有益なスタートアップの業界分析の無料レポート（「199IT」）や、またスタートアップへの批判的記事や業界の分析記事（「亿欧网」）が日本に比べて多いこと。
確かに著作権がまだきちんと整備されてないなどの問題はありますが、上記で言及した良質なメディアが中国スタートアップの発展に一役買っているのは間違いないでしょう。
via e27
（Text = 家田昇悟）
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アジアは世界で最もソーシャルメディアユーザ数の増加が著しい。そのため、この市場でうまくやっていくのは難しい。 ローカルなソーシャルメディアサイトが閉鎖されると、新たな巨大企業が登場してその場所を奪う。全く異なるメディアやフォーマットが使われていることも珍しくない。 商業目的で急成長するソーシャルメディアコミュニティに参入した企業にとって、この動きは1つの課題となっている。そして、それは香港を拠点と…
アジアは世界で最もソーシャルメディアユーザ数の増加が著しい。そのため、この市場でうまくやっていくのは難しい。
ローカルなソーシャルメディアサイトが閉鎖されると、新たな巨大企業が登場してその場所を奪う。全く異なるメディアやフォーマットが使われていることも珍しくない。
商業目的で急成長するソーシャルメディアコミュニティに参入した企業にとって、この動きは1つの課題となっている。そして、それは香港を拠点とするスタートアップLamplight Analyticsが真っ向から取り組もうとしている課題でもある。
「中国ではWeibo（微博）とWeChat（微信用）、他の場所ではFacebookとTwitterが使われるという時代はとうに過ぎています。そもそも、そうした時代が本当にあったしての話ですが」とLamplightのCOOであるFergus Clark氏はTechnodeに語った。
「インドネシアはそのいい例です。ジャカルタはTwitterにとって世界的に最大の都市でありながら、Wechatのユーザベースは900％くらいで成長しつつあります。」
香港を拠点とするスタートアップLamplightは最近、VCファンドVectr Ventures主導のシード資金調達ラウンドで149万米ドルを調達した。他にも地元及び海外企業や個人投資家が参加したという。
Clarke氏と他の2人の共同設立者であるCEOのSam Olsen氏とCTOのNathan Pacey氏は、アジアにおいてソーシャルメディアの現状に上手く対処することに特化したツールが不足しているという現実を味わったあと、同社を2014年に設立した。現在、同社は15人のスタッフから成るチームによって運営されており、数えきれないほど多くの様々な国や地域のクライアントと協働している。
Lamplightは、新たに得た資金は特許技術やプラットフォームを動かす機械学習アルゴリズムの開発に割り当てられると述べた。
アジア市場における複雑なソーシャルメディア分析に対処するため、言語、文化、地理、その他の要素から生まれたのがLamplightツールだ。今や同プラットフォームは英語、広東語、標準中国語、日本語、韓国語、マレー語、バハサ・インドネシア語など複数の言語をサポートしている。
「何よりもまず私たちは、その地域に拠点を置くこと無しにソーシャルメディアの動向を本当に理解できるとは考えていません。プラットフォーム、地域の言葉、ユーザの動向は徐々に変化します。そして、そこにいることによってのみこの変化に対応することができるのです。」
「私たちの技術は本質的に人の感情を理解する機械にあります。もちろんこれは、それぞれの言語特有の自然言語処理を用いて、ソーシャルメディアから意味を取り込むことからスタートします。しかし、これから数ヶ月をかけて、より進歩した追加機能もロールアウトしていくつもりです」
とClarke氏は言う。
「私たちはソーシャル広告やCRMプラットフォームを販売しようとしているわけではありませんので、他の競合他社とは異なります。マーケティングの最適化をサポートするために顧客のユーザ洞察やパフォーマンスの洞察をするのです。」
中国市場での計画に関しては「中国は非常に大切な市場ではありますが、私たちは地域ごとに顧客を支援しています」 とCkarke氏は言う。
世界的な市場調査・コンサルティング会社 MarketsAndMarketsの調査によれば、ソーシャルマーケティング分析セクターは年間35％で成長し、2019年までに少なくとも27億5000万米ドルの推定価値となり、市場サイズでは北アメリカについでアジアは第2位になると予測されている。
Indonesia scores fastest growth in Southeast Asia’s mobile gaming industry 中国とインネシアのゲーム・デベロッパー数百社が、2015年8月にジャカルタで開かれた「Mobile Game Conference」に参加し、インドネシアのゲーム産業の次のステップについて議論しました。 このカンファレンスはChina-ASEAN M…
<ピックアップ>Indonesia scores fastest growth in Southeast Asia’s mobile gaming industry
中国とインネシアのゲーム・デベロッパー数百社が、2015年8月にジャカルタで開かれた「Mobile Game Conference」に参加し、インドネシアのゲーム産業の次のステップについて議論しました。
このカンファレンスはChina-ASEAN Mobile Internet Industry Alliance (CAMIA)によって開催されたのですが、そのパートナーは中国検索大手のBaidu。
BaiduのインドネシアオフィスのディレクターであるBao Jianlei氏は、「このイベントはインドネシアのモバイル・ゲーム産業を含む、モバイル・インターネットのエコシステムを作るミッションに則っている。」とコメントしています。
フロスト＆サリバンの2015年6月の発表によると、2014年の東南アジアでのモバイルゲーム産業が10億ドル規模で、2019年までには70億ドル規模になると見通されています。
中国の大手インターネット企業が東南アジアでもエコシステムを作っていこうとするなか、日本企業は東南アジアでどう競争していくのでしょうか。
via e27
（Text = 家田昇悟）
Norio Nakayama
ゲストライター
Michael de Waal-Montgomery
TechNode
