自ら学び、考え、行動できる人材育成の仕組み「ENAGEED」〜KDDI ∞ Labo7月の全体会から

エナジード 取締役COO 下永田真人氏

本稿はKDDIが運営するサイト「MUGENLABO Magazine」掲載された記事からの転載

2023年7月21日、KDDI ∞ Laboの月次全体会において、スタートアップ8社が大企業に向けてピッチを行いました。MUGENLABO Magazine編集部のめぇ〜ちゃんが登壇企業にインタビューを行いました。6社目はエナジードです。中学校・高校を中心とした教育機関向けの次世代キャリア教育ツール「ENAGEED」を展開するスタートアップです。今回は、エナジード取締役COOの下永田 真人氏に話を聞きました。

「ENAGEED」は成長支援プラットフォームです。中高生が自身の未来に興味を持てるようになるための仕組みや、先生が生徒の成長を可視化することができます。 その他に、社員の能動性を引き出す人材育成を目的とした、データを活用した企業研修プログラムを提供しています。(めぇ〜ちゃん)

取締役COOの下永田氏に伺いました

何をしている会社ですか?

下永田:誰もが自分の生き方に誇りを持てる社会を実現することを目標に、教育とテクノロジーで教育機関の先生や企業人事をサポートする企業です。教育コンテンツの開発・提供と企業研修プログラムの提供、2つの事業をおこなっています。

中学・高校・塾向けに提供している成長支援プラットフォーム「ENAGEED」は、これからの時代に求められる力を先生・生徒が共に学ぶことができる新しい教育プログラムです。生徒が自ら学び、考える力を育むための仕組みや、先生自身もこれからの時代に求められる力を身につけることができる仕組みを提供しています。

また、企業向けに社員の能動性を引き出し、組織の生産性を最大化する、次世代スキル育成プログラムの提供を行っております。「自ら考え、動き出す力」。この力を再現性高く、データを活用しながら実践できるプログラムです。考え方のインプットだけではなく、ビジュアルを駆使した感覚的な理解、実践で生かせるワーディングを用いながら、実際に体感していただきます。

次世代キャリア教育ツール「ENAGEED」

なぜ会社を立ち上げたのですか?

下永田:代表の氏家は大学時代や社会に出てから、多くの心震えるかっこいい大人と出会いました。物事を前向きに捉える姿や他者を尊重し手を取り合って物事を進めていく姿など、””捉え方や人に対する向き合い方””が、豊かな生き方や誇りある人生を実現させるために必要な「人の力」であると感じました。そしてこの「人の力」は人生を豊かにするだけではなく、仕事を通じて社会の未来を実現しているとも。

このような「人の力」は、生まれ持った素質や個性に留まるものではなく、「育成できる力である」と私たちは捉えています。ただ、現状はその力の育成が「偶発的な環境」に 依存していることが多いと考えています。

どんな人にも教育を受けさせる、教育の機会均等は重要ですが、それと同様に、「自分の中の””人の力””の可能性に気づく経験」の機会均等もとても重要です。しかし、これにはまだまだ伸びしろがあります。私達は、この機会均等を実現するため、事業を推進していきます。

これまで、氏家は南米やアフリカを含む様々な場所で授業を実践しながら、世界中で共通する「これからの時代に人が求められる力」を体系化し、それを生徒が身につけ活かすための技術を形にしてきました。私たちは、真の意味での人の力を育成するプロダクト・サービスをこれからも磨き上げ、先生方や企業人事の皆様と共に挑戦を繰り返していきます。その先にいる、たくさんのかっこいい大人。自分の生き方に誇りを持てる人たちで溢れた世界を実現します。

これからの目標はありますか?

下永田:世界で人権に対する意識が乏しかった時代には、「あらゆる人に生きる権利が保障された未来」は想像できなかったと思います。それと同じように、「あらゆる人が自分の可能性に気づく教育を受ける未来」はまだ実現していません。しかし私たちは、ある時を境に「人権」が成り立ったように、「あらゆる人が自分の可能性に気づくことができる未来」を実現します。

また、先生方は日々の業務に忙殺されて、生徒たちと向き合う時間が取れていないという声をよくいただきます。教師になる選択をしたときに、生徒への想いがきっとあったはずです。今なら実現できるはずなので、私たちが全力でサポートしていきたいと考えています。

最後に一言お願いします

下永田:私たちは、誰もが能動的な力を得ることで自分の生き方に誇りを持てる社会に向けて事業推進・改善を続けており、学校教育・企業の人材育成の変化を生み出しています。この取り組みは、一人ひとりのウェルビーイングから企業・学校としての生産性拡大、経済の発展に直結する、世界的に広げる必要のある取り組みでもあると考えております。様々な企業様と共創させていただきたく、お声がけをいただけますと幸いです。

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